東海旅客鉄道株式会社(9022) 企業情報サマリー

東海旅客鉄道株式会社(9022) 企業情報サマリー

東海旅客鉄道株式会社(9022)(EDINETコード E04149)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東海旅客鉄道株式会社

証券コード 9022EDINET E04149陸運業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東海旅客鉄道株式会社(とうかいりょかくてつどう、英: Central Japan Railway Company) は、東海地方を中心として旅客鉄道等を運営する日本の鉄道事業者。JRグループの旅客鉄道会社の一つ。通称はJR東海(ジェイアールとうかい)、英語略称はJR Central。

出典

Wikipedia「東海旅客鉄道」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
営業収益2.01兆円前年比 +9.5%
当期純利益5,529億円前年比 +20.6%
総資産10.9兆円前年比 +5.4%
純資産・持分5.14兆円前年比 +10.3%
ROE11.4%前年比 +8.6%
従業員数29,569 人前年比 +1.5%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業収益営業利益当期純利益
−1.00兆01.00兆2.00兆3.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業収益: 9,351億円 円2022/3 営業利益: 17.1億円 円2022/3 当期純利益: −519億円 円2023/3 営業収益: 1.40兆円 円2023/3 営業利益: 3,745億円 円2023/3 当期純利益: 2,194億円 円2024/3 営業収益: 1.71兆円 円2024/3 営業利益: 6,074億円 円2024/3 当期純利益: 3,844億円 円2025/3 営業収益: 1.83兆円 円2025/3 営業利益: 7,028億円 円2025/3 当期純利益: 4,584億円 円2026/3 営業収益: 2.01兆円 円2026/3 営業利益: 8,302億円 円2026/3 当期純利益: 5,529億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1.00兆−5,000億05,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 717億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,530億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −192億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 4,867億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,750億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,206億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6,729億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −4,366億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,251億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6,246億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −9,560億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −955億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 7,482億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −6,214億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,509億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業収益

業績・連結5期
2022/3
9,351億円
2023/3
1.40兆円
2024/3
1.71兆円
2025/3
1.83兆円
2026/3
2.01兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
17.1億円
2023/3
3,745億円
2024/3
6,074億円
2025/3
7,028億円
2026/3
8,302億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−673億円
2023/3
3,075億円
2024/3
5,469億円
2025/3
6,493億円
2026/3
7,809億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−519億円
2023/3
2,194億円
2024/3
3,844億円
2025/3
4,584億円
2026/3
5,529億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
9.45兆円
2023/3
9.51兆円
2024/3
9.94兆円
2025/3
10.3兆円
2026/3
10.9兆円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3.61兆円
2023/3
3.81兆円
2024/3
4.22兆円
2025/3
4.66兆円
2026/3
5.14兆円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
717億円
2023/3
4,867億円
2024/3
6,729億円
2025/3
6,246億円
2026/3
7,482億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
37.7%
2023/3
39.5%
2024/3
41.9%
2025/3
44.6%
2026/3
46.6%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
-1.4%
2023/3
6%
2024/3
9.7%
2025/3
10.5%
2026/3
11.4%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
30,323人
2023/3
29,854人
2024/3
29,282人
2025/3
29,144人
2026/3
29,569人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
営業収益2.01兆円1.83兆円1.71兆円1.40兆円9,351億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)7,794億円6,459億円5,453億円3,061億円−667億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)5,529億円4,584億円3,844億円2,194億円−519億円
自己資本利益率11.4%10.5%9.7%6%-1.4%
営業利益又は営業損失(△)8,302億円7,028億円6,074億円3,745億円17.1億円
経常利益又は経常損失(△)7,809億円6,493億円5,469億円3,075億円−673億円
総資産額10.9兆円10.3兆円9.94兆円9.51兆円9.45兆円
自己資本比率46.6%44.6%41.9%39.5%37.7%
純資産額5.14兆円4.66兆円4.22兆円3.81兆円3.61兆円
現金及び現金同等物の残高3,706億円3,947億円8,217億円7,105億円6,195億円
営業活動によるキャッシュ・フロー7,482億円6,246億円6,729億円4,867億円717億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−6,214億円−9,560億円−4,366億円−1,750億円−1,530億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−1,509億円−955億円−1,251億円−2,206億円−192億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)570.84 円465.88 円390.66 円1,114.93 円-263.87 円
1株当たり純資産額5,306.02 円4,675.36 円4,237.48 円19,101.99 円18,110.23 円
従業員数29,569 人29,144 人29,282 人29,854 人30,323 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

営業収益

1998
1.28兆
1999
1.23兆
2000
1.22兆
2001
1.33兆
2002
1.37兆
2003
1.36兆
2004
1.38兆
2005
1.41兆
2006
1.47兆
2007
1.49兆
2008
1.56兆
2009
1.57兆
2010
1.49兆
2011
1.50兆
2012
1.51兆
2013
1.59兆
2014
1.65兆
2015
1.67兆
2016
1.74兆
2017
1.76兆
2018
1.82兆
2019
1.88兆
2020
1.84兆
2021
8,235億
2022
9,351億
2023
1.40兆
2024
1.71兆
2025
1.83兆
2026
2.01兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
326億
1999
109億
2000
377億
2001
530億
2002
421億
2003
491億
2004
723億
2005
961億
2006
1,224億
2007
1,371億
2008
1,598億
2009
1,261億
2010
918億
2011
1,338億
2012
1,328億
2013
2,000億
2014
2,557億
2015
2,641億
2016
3,374億
2017
3,929億
2018
3,955億
2019
4,387億
2020
3,979億
2021
−2,016億
2022
−519億
2023
2,194億
2024
3,844億
2025
4,584億
2026
5,529億

従業員数

2000
23,564人
2001
24,641人
2002
24,003人
2003
23,617人
2004
23,296人
2005
23,326人
2006
23,445人
2007
24,063人
2008
24,640人
2009
26,959人
2010
27,336人
2011
27,793人
2012
28,082人
2013
28,348人
2014
28,619人
2015
28,741人
2016
28,706人
2017
28,593人
2018
28,867人
2019
29,128人
2020
29,603人
2021
30,153人
2022
30,323人
2023
29,854人
2024
29,282人
2025
29,144人
2026
29,569人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢37歳
平均年間給与8,605,695円
平均勤続年数16.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 29,569人・セグメント別・年度推移を見る →
流通業2,937人
不動産業668人
その他6,691人
運輸業19,273人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)120,431,70012.6%東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)45,188,8504.73%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3野村信託銀行株式会社(退職給付信託三菱UFJ銀行口)35,625,0003.73%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
4株式会社みずほ銀行27,157,5002.84%東京都千代田区大手町一丁目5番5号
5日本生命保険相互会社23,000,0002.41%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 日本生命証券管理部内
6株式会社三菱UFJ銀行17,390,5001.82%東京都千代田区丸の内一丁目4番5号
7農林中央金庫16,750,0001.75%東京都千代田区大手町一丁目2番1号
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)15,403,1051.61%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9JR東海社員持株会15,346,4001.6%東京都港区港南二丁目1番85号 JR東海品川ビルA棟
10住友生命保険相互会社13,030,9001.36%東京都中央区八重洲二丁目2番1号

所有者別状況

政府・地方公共団体0.02%44名
金融機関42.1%143名
金融商品取引業者1.1%31名
その他の法人9.61%1,337名
外国法人等(個人以外)32.13%910名
外国法人等(個人)0.01%311名
個人・その他15.03%123,024名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)7名5.04億円3.50億円1.54億円
社外役員11名1.81億円1.81億円
監査役(社外監査役を除く)1名5,100万円5,100万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 430億円
2026430億円
2025367億円
2024330億円
2023303億円
2022287億円
設備投資額2026期 6,090億円
20266,090億円
20255,142億円
20244,805億円
20235,054億円
20225,305億円
不動産業 207億円流通業 83.0億円その他 82.0億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YD7H・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W2Z6・2025年06月24日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TNI7・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第36期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R0WN・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第35期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OC2F・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 05:45。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。