株式会社ADEKA(4401) 企業情報サマリー

株式会社ADEKA(4401) 企業情報サマリー

株式会社ADEKA(4401)(EDINETコード E00878)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ADEKA

証券コード 4401EDINET E00878化学プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社ADEKA(アデカ)は、東京都荒川区に本社を置く日本の化学素材メーカー。半導体材料や樹脂添加剤などの中間素材で世界トップシェアを誇る。世界21の国や地域に58のグループ会社を有する。

出典

Wikipedia「ADEKA」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4,166億円前年比 +2.3%
当期純利益279億円前年比 +11.4%
総資産5,600億円前年比 +3.1%
純資産・持分3,716億円前年比 +5.6%
ROE9.13%前年比 +6.2%
従業員数5,434 人前年比 -0.3%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億4,000億5,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 3,630億円 円2022/3 営業利益: 349億円 円2022/3 当期純利益: 237億円 円2023/3 売上高: 4,033億円 円2023/3 営業利益: 324億円 円2023/3 当期純利益: 168億円 円2024/3 売上高: 3,998億円 円2024/3 営業利益: 354億円 円2024/3 当期純利益: 230億円 円2025/3 売上高: 4,071億円 円2025/3 営業利益: 410億円 円2025/3 当期純利益: 250億円 円2026/3 売上高: 4,166億円 円2026/3 営業利益: 416億円 円2026/3 当期純利益: 279億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−400億−200億0200億400億600億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 214億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −113億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −119億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 173億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −195億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −26.2億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 420億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −231億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −45.6億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 462億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −126億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −223億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 406億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −301億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −353億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
3,630億円
2023/3
4,033億円
2024/3
3,998億円
2025/3
4,071億円
2026/3
4,166億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
349億円
2023/3
324億円
2024/3
354億円
2025/3
410億円
2026/3
416億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
358億円
2023/3
326億円
2024/3
358億円
2025/3
393億円
2026/3
428億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
237億円
2023/3
168億円
2024/3
230億円
2025/3
250億円
2026/3
279億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,753億円
2023/3
5,001億円
2024/3
5,431億円
2025/3
5,431億円
2026/3
5,600億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2,969億円
2023/3
3,117億円
2024/3
3,397億円
2025/3
3,518億円
2026/3
3,716億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
214億円
2023/3
173億円
2024/3
420億円
2025/3
462億円
2026/3
406億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
52.59%
2023/3
52.18%
2024/3
52.51%
2025/3
54.63%
2026/3
55.97%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9.93%
2023/3
6.57%
2024/3
8.42%
2025/3
8.6%
2026/3
9.13%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
5,466人
2023/3
5,494人
2024/3
5,512人
2025/3
5,453人
2026/3
5,434人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高4,166億円4,071億円3,998億円4,033億円3,630億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)429億円389億円357億円292億円370億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)279億円250億円230億円168億円237億円
自己資本利益率9.13%8.6%8.42%6.57%9.93%
営業利益又は営業損失(△)416億円410億円354億円324億円349億円
経常利益又は経常損失(△)428億円393億円358億円326億円358億円
総資産額5,600億円5,431億円5,431億円5,001億円4,753億円
自己資本比率55.97%54.63%52.51%52.18%52.59%
純資産額3,716億円3,518億円3,397億円3,117億円2,969億円
現金及び現金同等物の残高879億円1,078億円969億円795億円828億円
営業活動によるキャッシュ・フロー406億円462億円420億円173億円214億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−301億円−126億円−231億円−195億円−113億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−353億円−223億円−45.6億円−26.2億円−119億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)277.95 円245.55 円224.87 円163.3 円230.21 円
1株当たり純資産額3,202.99 円2,916.3 円2,791.92 円2,544.28 円2,426.7 円
従業員数5,434 人5,453 人5,512 人5,494 人5,466 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
1,265億
2003
1,382億
2004
1,414億
2005
1,518億
2006
1,650億
2007
1,743億
2008
1,920億
2009
1,762億
2010
1,600億
2011
1,782億
2012
1,708億
2013
1,849億
2014
2,044億
2015
2,143億
2016
2,227億
2017
2,234億
2018
2,396億
2019
2,994億
2020
3,041億
2021
3,271億
2022
3,630億
2023
4,033億
2024
3,998億
2025
4,071億
2026
4,166億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
33.3億
2003
31.0億
2004
43.4億
2005
75.9億
2006
91.3億
2007
93.6億
2008
87.4億
2009
12.2億
2010
67.9億
2011
69.2億
2012
38.0億
2013
76.2億
2014
91.5億
2015
116億
2016
133億
2017
153億
2018
153億
2019
171億
2020
152億
2021
164億
2022
237億
2023
168億
2024
230億
2025
250億
2026
279億

従業員数

2002
2,080人
2003
2,133人
2004
2,189人
2005
2,147人
2006
2,248人
2007
2,414人
2008
2,556人
2009
2,697人
2010
2,774人
2011
2,853人
2012
2,920人
2013
3,027人
2014
3,034人
2015
3,099人
2016
3,241人
2017
3,375人
2018
3,551人
2019
5,154人
2020
5,189人
2021
5,378人
2022
5,466人
2023
5,494人
2024
5,512人
2025
5,453人
2026
5,434人

ライバル企業

化学の売上上位企業を多指標で比較する →化学のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40.2歳
平均年間給与7,952,220円
平均勤続年数17.1年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 10,439人・セグメント別・年度推移を見る →
食品事業912人
ライフサイエンス事業1,528人
報告セグメント5,005人
その他251人
全社(共通)178人
化学品事業2,565人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11,224,00011.41%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6,958,0007.07%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3朝日生命保険相互会社(常任代理人)株式会社日本カストディ銀行4,053,0004.12%東京都新宿区四谷一丁目6番1号(常任代理人住所)東京都中央区晴海一丁目8番12号
4みずほ信託銀行株式会社退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者株式会社日本カストディ銀行3,770,0003.83%東京都中央区晴海一丁目8番12号
5ADEKA取引先持株会3,136,0003.19%東京都荒川区東尾久七丁目2番35号
6全国共済農業協同組合連合会(常任代理人)日本マスタートラスト信託銀行株式会社2,334,0002.37%東京都千代田区平河町二丁目7番9号(常任代理人住所)東京都港区赤坂一丁目8番1号
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部2,296,0002.33%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS(常任代理人住所)東京都港区港南二丁目15番1号
8日本ゼオン株式会社2,188,0002.22%東京都千代田区丸の内一丁目6番2号
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人)株式会社みずほ銀行決済営業部1,888,0001.92%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A.(常任代理人住所)東京都港区港南二丁目15番1号
10昭和興産株式会社1,870,0001.9%東京都港区赤坂六丁目13番18号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関36.52%50名
金融商品取引業者1.88%37名
その他の法人17.63%285名
外国法人等(個人以外)26.79%265名
外国法人等(個人)0.02%46名
個人・その他17.15%10,868名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名2.73億円1.39億円7,000万円6,300万円
社外役員6名5,800万円5,800万円
取締役(監査等委員)(社外取締役を除く)1名2,400万円2,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 193億円
2026193億円
2025176億円
2024161億円
2023150億円
2022145億円
設備投資額2026期 217億円
2026217億円
2025187億円
2024207億円
2023204億円
2022146億円
化学品事業 156億円ライフサイエンス事業 34.2億円食品事業 20.2億円その他 8.41億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第164期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YBCU・2026年06月15日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第163期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VYM0・2025年06月18日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第162期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOJC・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第161期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R1VD・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第160期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100ODZJ・2022年06月24日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 23:05。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。