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株式会社ＹＳホールディングス 大量保有（提出書類）

大量保有報告書の提出者が提出した大量保有報告書・変更報告書の一覧です。発行体で絞り込み、書類のPDFへ移動できます。

株式会社ＹＳホールディングス

法人EDINET E36218
提出書類16件大量保有報告書・変更報告書の合計
対象の発行体1社報告のある発行体（解消済みを含む）
収録期間2020-12-28 〜 2023-07-12提出日の範囲（新しい順に表示）
絞り込みすべての発行体16件が該当

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提出日の降順（大量保有報告書・変更報告書）
絞り込むと、その発行体に対する報告（大量保有報告書→変更報告書No.n）だけが提出日の新しい順に並びます。 保有割合の推移をグラフで見るには時系列データタブへ。
提出書類一覧全16件
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提出日報告書種別提出事由発行体株券等保有割合の変化保有株券等書類
2023-07-12変更報告書 №13共同保有者の追加及び減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信グループ（7359）45.39% → 0.00%↓ -45.39pt0S100RD6HPDF
2023-06-08変更報告書 №12（2023年6月8日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）担保契約等の重要な契約を締結したため株式会社東京通信グループ（7359）45.39% → 45.39%±0.00pt4,571,654S100QWNEPDF
2023-06-06変更報告書 №12担保契約等の重要な契約を締結したため株式会社東京通信グループ（7359）46.28% → 45.39%↓ -0.89pt4,571,654S100QW9APDF
2023-05-31変更報告書 №11担保契約等の重要な契約を締結したため株式会社東京通信グループ（7359）46.28% → 45.39%↓ -0.89pt4,571,654S100QV3QPDF
2023-03-23変更報告書 №10担保契約等の重要な契約を締結したため本店所在地の変更株式会社東京通信（7359）46.28% → 46.28%±0.00pt2,285,827S100QEH0PDF
2022-08-15変更報告書 №9株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）46.28% → 46.28%±0.00pt2,285,827S100P148PDF
2022-08-15変更報告書 №8株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）46.66% → 46.28%↓ -0.38pt2,285,827S100P0Z9PDF
2022-05-11変更報告書 №7株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）47.68% → 46.66%↓ -1.02pt2,304,527S100O0MRPDF
2022-05-11変更報告書 №6株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）48.46% → 47.68%↓ -0.78pt2,355,127S100O0GPPDF
2022-04-21変更報告書 №5株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）49.71% → 48.46%↓ -1.25pt2,393,727S100NXF4PDF
2022-04-04変更報告書 №4株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）50.73% → 49.71%↓ -1.02pt2,455,427S100NTM3PDF
2022-02-28変更報告書 №3株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）52.24% → 50.73%↓ -1.51pt2,505,827S100NKY1PDF
2022-02-22変更報告書 №2（令和4年2月22日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）担保契約等の重要な契約を締結したため株式会社東京通信（7359）52.45% → 52.24%↓ -0.21pt2,580,027S100NK2JPDF
2022-02-21変更報告書 №2担保契約等の重要な契約を締結したため株式会社東京通信（7359）52.45% → 52.24%↓ -0.21pt2,580,027S100NJF7PDF
2021-01-22変更報告書 №1株券等保有割合の１％以上の減少単体株券等保有割合の１％以上の減少株式会社東京通信（7359）55.49% → 52.45%↓ -3.04pt2,590,000S100KK8CPDF
2020-12-28大量保有報告書—株式会社東京通信（7359）— → 55.49%2,740,000S100KALLPDF

大量保有報告書は株券等保有割合が5%を超えたとき、変更報告書は1%以上の増減等があったときに提出される（提出期限は5営業日以内）。 株券等保有割合は共同保有者を含む合計が記載される場合があるため、変化には共同保有者の増減も反映される。 「保有株券等」は新株予約権証券などの潜在株券等を株式換算して含む数。 「報告書種別」「提出事由」は提出書類の記載どおりで、表記の揺れ（全角No．／半角No.）はそのまま表示しています。