丹羽 耕太郎

大量保有報告書・変更報告書の提出日ごとの保有割合です。報告義務が生じたときにだけ提出されるため、点の間隔は一定ではありません。

発行体	証券コード	立場	保有割合	前回比	5%到達時	到達後の増減	保有株式数	取得資金	平均取得単価	報告日（提出日）	保有目的	書類
名古屋木材株式会社	7903	提出者	0.65%	5.72%↓ -5.07pt	5.45%	-4.80pt	2,600	3,467万円	1,515円	2021-05-12	発行会社の代表取締役として保有するためであります。	詳細PDF

発行体ごとの最新報告の内容です。共同保有の報告では、割合は共同保有者を含む合計値が記載されている場合があります。保有割合が5%未満へ低下した後は報告義務が生じないため、提出日が古い行は現時点の保有を反映していない可能性があります。 「5%到達時」は初回の大量保有報告書における保有割合、「到達後の増減」はそこから現在までの変化。 5%を超える前の取得は報告義務が無いため見えません。 「取得資金」は報告書の開示額、「平均取得単価」は取得資金 ÷ 保有株式数の計算値。 累計取得額・累計処分額や資金の内訳は金額タブにあります。

1通の大量保有報告書には提出者と共同保有者がまとめて記載される。ここに出るのは、同一の報告書に名前が載る保有者。 金融グループの証券会社と運用会社、資産管理会社と個人など、実質的に一体で保有する関係を示す。 保有割合は共同保有者を含む合計で記載されるため、単純合算しない。

提出日	発行体	報告書	保有割合（前回→今回）	保有株式数	提出事由	書類
2021-05-12	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.4（令和3年5月12日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）	5.72% → 0.65%↓ -5.07pt	2,600	単体株券等保有割合が1％以上減少したこと、保有目的の変更、株券等に関する担保契約等重要な契約の変更、…	S100LAK0PDF
2021-05-12	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.3	5.72% → 5.72%±0.00pt	22,880	株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100LAJWPDF
2021-05-12	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.5	0.65% → 0.65%±0.00pt	2,600	共同保有者の株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100L9VNPDF
2021-05-12	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.1・共同	0.65% → 0.65%±0.00pt	2,600	株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100L9VMPDF
2021-04-26	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.3（令和3年4月26日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）	5.72% → 0.65%↓ -5.07pt	2,600	単体株券等保有割合が1％以上減少したこと、保有目的の変更、株券等に関する担保契約等重要な契約の変更、…	S100L7SWPDF
2021-04-26	名古屋木材株式会社	大量保有報告書（令和3年4月26日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）・共同	5.72% → 0.65%↓ -5.07pt	2,600	該当事項なし	S100L7NQPDF
2021-04-14	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.3（令和3年4月1日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）	5.72% → 0.65%↓ -5.07pt	2,600	株券等保有割合が1％以上減少したこと、保有目的の変更、株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100L3LTPDF
2021-04-14	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.3	5.72% → 0.65%↓ -5.07pt	2,600	株券等保有割合が1％以上減少したこと、保有目的の変更、株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100L025PDF
2021-02-08	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.2	5.72% → 5.72%±0.00pt	22,880	保有目的の変更、株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100KO6XPDF
2021-02-08	名古屋木材株式会社	大量保有報告書（令和3年2月8日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）	— → 5.45%	21,800	該当事項なし	S100KO6WPDF
2021-02-08	名古屋木材株式会社	変更報告書 No.1	5.45% → 5.72%↑ +0.27pt	22,880	株券等に関する担保契約等重要な契約の変更	S100KNSNPDF
2020-08-17	名古屋木材株式会社	大量保有報告書	— → 5.45%	21,800	該当事項なし	S100JJSPPDF

大量保有報告書は保有割合が5%を超えたとき、変更報告書は1%以上の増減等があったときに提出されます。 共同保有の報告では提出者本人以外の保有分も含まれるため、割合の推移は共同保有者の増減によっても動きます。