合同会社スプリング・インベスターズ 大量保有報告書
大量保有報告書の提出者(保有者)ごとのサマリー。現在の保有銘柄・保有割合・報告の推移を表示します。
合同会社スプリング・インベスターズ
| 発行体 | 証券コード | 立場 | 保有割合 | 前回比 | 5%到達時 | 到達後の増減 | 保有株式数 | 取得資金 | 平均取得単価 | 報告日(提出日) | 保有目的 | 書類 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 現在の保有(保有割合が0%を超える最新報告)はありません。 | ||||||||||||
現在の保有一覧が公開されていないため、提出履歴(大量保有報告書・変更報告書)から発行体ごとの最新報告を抽出して再構成しています。共同保有の報告では、割合は共同保有者を含む合計値が記載されている場合があります。保有割合が5%未満へ低下した後は報告義務が生じないため、提出日が古い行は現時点の保有を反映していない可能性があります。 「5%到達時」は初回の大量保有報告書における保有割合、「到達後の増減」はそこから現在までの変化。 5%を超える前の取得は報告義務が無いため見えません。 「取得資金」は報告書の開示額、「平均取得単価」は取得資金 ÷ 保有株式数の計算値。 累計取得額・累計処分額や資金の内訳は金額タブにあります。
保有が解消された発行体(最新報告の保有割合が0%): 1件
| 発行体 | 証券コード | 直前の保有割合 | 提出日 | 書類 |
|---|---|---|---|---|
| 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 | 8973 | 1.28% | 2017-02-16 |
| 保有者 | 同じ報告書の銘柄数 | 銘柄 |
|---|---|---|
| 株式会社スプリング・インベストメント E24398 | 1 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 |
| 積水ハウス株式会社 E00143 | 1 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 |
1通の大量保有報告書には提出者と共同保有者がまとめて記載される。ここに出るのは、同一の報告書に名前が載る保有者。 金融グループの証券会社と運用会社、資産管理会社と個人など、実質的に一体で保有する関係を示す。 保有割合は共同保有者を含む合計で記載されるため、単純合算しない。
| 提出日 | 発行体 | 報告書 | 保有割合(前回→今回) | 保有株式数 | 提出事由 | 書類 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2017-02-16 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 | 変更報告書No.9・共同 | 1.28% → 0.00%↓ -1.28pt | 0 | 株券等保有割合が1%以上減少したため共同保有者の減少株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1009QNNPDF |
| 2016-10-14 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 | 変更報告書No.8 (平成28年10月14日付け訂正報告書の添付インラインXBRL)・共同 | 1.42% → 1.28%↓ -0.14pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1008UA4PDF |
| 2016-10-12 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 | 変更報告書No.8・共同 | 1.42% → 1.28%↓ -0.14pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1008TC9PDF |
| 2014-10-08 | 積水ハウス・SI レジデンシャル投資法人 | 変更報告書No.7・共同 | 1.63% → 1.42%↓ -0.21pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S10035G4PDF |
| 2014-04-18 | 積水ハウス・SI 投資法人 | 変更報告書No.6 (平成26年4月18日付け訂正報告書の添付インラインXBRL)・共同 | 1.63% → 1.63%±0.00pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1001NK7PDF |
| 2014-04-15 | 積水ハウス・SI 投資法人 | 変更報告書No.6・共同 | 1.63% → 1.63%±0.00pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1001N0OPDF |
| 2014-04-04 | 積水ハウス・SI 投資法人 | 変更報告書No.5・共同 | 1.90% → 1.63%↓ -0.27pt | 13,000 | 株券等に関する担保契約等重要な契約の変更 | S1001L27PDF |
大量保有報告書は保有割合が5%を超えたとき、変更報告書は1%以上の増減等があったときに提出されます。 共同保有の報告では提出者本人以外の保有分も含まれるため、割合の推移は共同保有者の増減によっても動きます。