株式会社ヨドコウ(5451) 企業情報サマリー

株式会社ヨドコウ(5451) 企業情報サマリー

株式会社ヨドコウ(5451)(EDINETコード E01247)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社ヨドコウ

証券コード 5451EDINET E01247鉄鋼プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社ヨドコウ(英: YODOKO, Ltd.)は、大阪府大阪市中央区南本町に本社を置く日本の鉄鋼メーカー。1935年(昭和10年)創業ならびに設立。東京証券取引所プライム市場上場企業。

出典

Wikipedia「ヨドコウ」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1,954億円前年比 -6.3%
当期純利益174億円前年比 +28.9%
総資産2,665億円前年比 +0.8%
純資産・持分2,237億円前年比 +4.0%
ROE8.8%前年比 +25.7%
従業員数2,377 人前年比 -0.5%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 2,017億円 円2022/3 営業利益: 143億円 円2022/3 当期純利益: 97.9億円 円2023/3 売上高: 2,203億円 円2023/3 営業利益: 127億円 円2023/3 当期純利益: 106億円 円2024/3 売上高: 2,040億円 円2024/3 営業利益: 120億円 円2024/3 当期純利益: 44.6億円 円2025/3 売上高: 2,085億円 円2025/3 営業利益: 139億円 円2025/3 当期純利益: 135億円 円2026/3 売上高: 1,954億円 円2026/3 営業利益: 119億円 円2026/3 当期純利益: 174億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億300億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −106億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −19.9億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −12.3億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 173億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −31.6億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −50.9億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 215億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −8.09億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −53.6億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 113億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −67.4億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −125億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 188億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −40.0億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −164億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
2,017億円
2023/3
2,203億円
2024/3
2,040億円
2025/3
2,085億円
2026/3
1,954億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
143億円
2023/3
127億円
2024/3
120億円
2025/3
139億円
2026/3
119億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
179億円
2023/3
177億円
2024/3
152億円
2025/3
216億円
2026/3
175億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
97.9億円
2023/3
106億円
2024/3
44.6億円
2025/3
135億円
2026/3
174億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
2,447億円
2023/3
2,511億円
2024/3
2,659億円
2025/3
2,643億円
2026/3
2,665億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,919億円
2023/3
2,019億円
2024/3
2,138億円
2025/3
2,151億円
2026/3
2,237億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
−106億円
2023/3
173億円
2024/3
215億円
2025/3
113億円
2026/3
188億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
69.6%
2023/3
71.6%
2024/3
71.3%
2025/3
73.7%
2026/3
76%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
5.9%
2023/3
6.1%
2024/3
2.4%
2025/3
7%
2026/3
8.8%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
2,392人
2023/3
2,395人
2024/3
2,405人
2025/3
2,389人
2026/3
2,377人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1,954億円2,085億円2,040億円2,203億円2,017億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)192億円207億円80.8億円169億円171億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)174億円135億円44.6億円106億円97.9億円
自己資本利益率8.8%7%2.4%6.1%5.9%
営業利益又は営業損失(△)119億円139億円120億円127億円143億円
経常利益又は経常損失(△)175億円216億円152億円177億円179億円
総資産額2,665億円2,643億円2,659億円2,511億円2,447億円
自己資本比率76%73.7%71.3%71.6%69.6%
純資産額2,237億円2,151億円2,138億円2,019億円1,919億円
現金及び現金同等物の残高498億円508億円574億円407億円310億円
営業活動によるキャッシュ・フロー188億円113億円215億円173億円−106億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−40.0億円−67.4億円−8.09億円−31.6億円−19.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−164億円−125億円−53.6億円−50.9億円−12.3億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)120.49 円467.03 円154.29 円367.13 円339.77 円
1株当たり純資産額1,414.21 円6,733.72 円6,561.18 円6,223.26 円5,907.11 円
従業員数2,377 人2,389 人2,405 人2,395 人2,392 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

1998
1,826億
1999
1,531億
2000
1,540億
2001
1,539億
2002
1,451億
2003
1,471億
2004
1,458億
2005
1,767億
2006
1,800億
2007
1,923億
2008
2,074億
2009
1,946億
2010
1,324億
2011
1,448億
2012
1,528億
2013
1,411億
2014
1,576億
2015
1,759億
2016
1,592億
2017
1,542億
2018
1,738億
2019
1,674億
2020
1,541億
2021
1,504億
2022
2,017億
2023
2,203億
2024
2,040億
2025
2,085億
2026
1,954億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

1998
53.7億
1999
19.1億
2000
16.5億
2001
23.5億
2002
−37.5億
2003
12.3億
2004
39.3億
2005
75.2億
2006
45.9億
2007
63.7億
2008
70.5億
2009
14.2億
2010
−33.0億
2011
17.3億
2012
38.4億
2013
25.2億
2014
32.7億
2015
26.2億
2016
−27.7億
2017
67.3億
2018
73.6億
2019
62.5億
2020
38.6億
2021
62.6億
2022
97.9億
2023
106億
2024
44.6億
2025
135億
2026
174億

従業員数

2000
2,804人
2001
2,981人
2002
2,812人
2003
2,567人
2004
2,496人
2005
2,437人
2006
2,390人
2007
2,312人
2008
2,231人
2009
2,215人
2010
2,193人
2011
2,152人
2012
2,116人
2013
2,290人
2014
2,491人
2015
2,496人
2016
2,452人
2017
2,402人
2018
2,425人
2019
2,422人
2020
2,431人
2021
2,381人
2022
2,392人
2023
2,395人
2024
2,405人
2025
2,389人
2026
2,377人

ライバル企業

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従業員情報

平均年齢42.5歳
平均年間給与7,822,251円
平均勤続年数20.8年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,377人・セグメント別・年度推移を見る →
ロール事業149人
鋼板関連事業1,885人
全社(共通)99人
その他190人
不動産事業4人
グレーチング事業50人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14,972,00010.45%東京都港区赤坂一丁目8番1号
2INTERTRUST TRUSTEES CAYMAN LIMITED AS TRUSTEE OF JAPAN-UP UNIT TRUST (常任代理人立花証券)5,350,0003.73%ONE NEXUS WAY,CAMANA BAY GRAND CAYMAN KY1-9005,CAYMAN ISLANDS (東京都中央区日本橋茅場町一丁目13番14号)
3株式会社りそな銀行5,342,0003.72%大阪市中央区備後町二丁目2番1号
4株式会社みずほ銀行5,310,0003.7%東京都千代田区大手町一丁目5番5号
5ヨドコウ取引先持株会5,291,0003.69%大阪市中央区南本町四丁目1番1号
6INTERTRUST TRUSTEES(CAYMAN)LIMITED SOLEL Y IN ITS CAPACITY AS TRUSTEE OF JAPAN-UP (常任代理人みずほ銀行決済業務部)5,211,0003.63%ONE NEXUS WAY,CAMANA BAY GRAND CAYMAN KY1-9005,CAYMAN ISLANDS (東京都港区港南二丁目15番1号)
7株式会社扇商會4,330,0003.02%大阪市北区西天満三丁目13番7号
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001 (常任代理人みずほ銀行決済業務部)3,722,0002.59%ONE CONGRESS STREET,SUITE 1, BOSTON,MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号)
9阪和興業株式会社3,142,0002.19%東京都中央区築地一丁目13番1号
10日本生命保険相互会社3,093,0002.15%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%1名
金融機関23.58%25名
金融商品取引業者0.87%27名
その他の法人20.44%335名
外国法人等(個人以外)21.9%153名
外国法人等(個人)0.03%72名
個人・その他33.18%43,291名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)5名2.25億円1.08億円2,800万円
社外役員5名4,800万円3,700万円
監査役(社外監査役を除く)2名3,600万円2,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 6.44億円
20266.44億円
20256.20億円
20246.00億円
20235.38億円
20225.29億円
設備投資額2026期 35.0億円
202635.0億円
202557.5億円
202430.1億円
202356.5億円
202269.1億円
鋼板関連事業 31.1億円不動産事業 2.04億円ロール事業 3,500万円グレーチング事業 2,500万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第127期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YEVQ・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第126期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0UT・2025年06月23日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第125期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TPZV・2024年06月25日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第124期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QYPQ・2023年06月21日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第123期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OB32・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 20:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。