東鉄工業株式会社(1835) 企業情報サマリー

東鉄工業株式会社(1835) 企業情報サマリー

東鉄工業株式会社(1835)(EDINETコード E00112)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

東鉄工業株式会社

証券コード 1835EDINET E00112建設業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東鉄工業株式会社(とうてつこうぎょう、英: TOTETSU KOGYO CO., LTD.)は、東京都新宿区信濃町に本社を置く建設会社(ゼネコン)である。創業時の経緯から鉄道工事に強みを持ち、現在はJR東日本とつながりが深い。JR東日本パートナー会社であり、中堅ゼネコンである。

出典

Wikipedia「東鉄工業」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益128億円前年比 +11.1%
総資産2,038億円前年比 +12.6%
純資産・持分1,340億円前年比 +10.9%
ROE10.2%前年比 +1.0%
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
営業利益当期純利益
050.0億100億150億200億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業利益: 72.6億円 円2022/3 当期純利益: 53.3億円 円2023/3 営業利益: 90.7億円 円2023/3 当期純利益: 79.1億円 円2024/3 営業利益: 118億円 円2024/3 当期純利益: 83.0億円 円2025/3 営業利益: 155億円 円2025/3 当期純利益: 116億円 円2026/3 営業利益: 176億円 円2026/3 当期純利益: 128億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 30.9億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −58.3億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −31.7億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −89.6億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −49.6億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 17.5億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 48.4億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −36.8億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 16.1億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 41.6億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −12.5億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −35.8億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 52.4億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −49.0億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 45.2億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
72.6億円
2023/3
90.7億円
2024/3
118億円
2025/3
155億円
2026/3
176億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
75.8億円
2023/3
94.9億円
2024/3
121億円
2025/3
160億円
2026/3
182億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
53.3億円
2023/3
79.1億円
2024/3
83.0億円
2025/3
116億円
2026/3
128億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,367億円
2023/3
1,497億円
2024/3
1,681億円
2025/3
1,811億円
2026/3
2,038億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
985億円
2023/3
1,035億円
2024/3
1,115億円
2025/3
1,208億円
2026/3
1,340億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
30.9億円
2023/3
−89.6億円
2024/3
48.4億円
2025/3
41.6億円
2026/3
52.4億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
71.1%
2023/3
68.4%
2024/3
65.7%
2025/3
66%
2026/3
65.1%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
5.5%
2023/3
7.9%
2024/3
7.8%
2025/3
10.1%
2026/3
10.2%
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)184億円166億円123億円115億円78.3億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)128億円116億円83.0億円79.1億円53.3億円
自己資本利益率10.2%10.1%7.8%7.9%5.5%
営業利益又は営業損失(△)176億円155億円118億円90.7億円72.6億円
経常利益又は経常損失(△)182億円160億円121億円94.9億円75.8億円
総資産額2,038億円1,811億円1,681億円1,497億円1,367億円
自己資本比率65.1%66%65.7%68.4%71.1%
純資産額1,340億円1,208億円1,115億円1,035億円985億円
現金及び現金同等物の残高206億円157億円164億円136億円258億円
営業活動によるキャッシュ・フロー52.4億円41.6億円48.4億円−89.6億円30.9億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−49.0億円−12.5億円−36.8億円−49.6億円−58.3億円
財務活動によるキャッシュ・フロー45.2億円−35.8億円16.1億円17.5億円−31.7億円
1株当たり純資産額3,851.87 円3,473.85 円3,207.7 円2,974.11 円2,821.32 円

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
752億
2003
941億
2004
957億
2005
941億
2006
999億
2007
968億
2008
1,005億
2009
896億
2010
886億
2011
921億
2012
869億
2013
872億
2014
1,094億
2015
1,161億
2016
1,268億
2017
1,306億
2018
1,312億
2019
1,347億
2020
1,460億
2021
1,329億
2022
1,147億
2023
1,247億
2024
1,418億
2025
1,600億
2026
1,630億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
5.11億
2003
13.7億
2004
18.7億
2005
24.3億
2006
25.5億
2007
28.7億
2008
21.7億
2009
21.1億
2010
28.1億
2011
36.9億
2012
36.1億
2013
39.4億
2014
53.1億
2015
65.3億
2016
85.2億
2017
95.8億
2018
99.8億
2019
88.6億
2020
107億
2021
96.9億
2022
53.3億
2023
79.1億
2024
83.0億
2025
116億
2026
128億

従業員数

2002
1,642人
2003
1,643人
2004
1,646人
2005
1,624人
2006
1,616人
2007
1,617人
2008
1,596人
2009
1,598人
2010
1,606人
2011
1,655人
2012
1,637人
2013
1,694人
2014
1,720人
2015
1,723人
2016
1,750人
2017
1,781人
2018
1,808人
2019
1,835人
2020
1,856人
2021
1,866人
2022
1,856人
2023
1,883人
2024
1,853人
2025
1,864人
2026
1,921人

ライバル企業

建設業の売上上位企業を多指標で比較する →建設業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40歳8か月
平均年間給与9,537,215円
平均勤続年数14年6か月
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,921人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)77人
その他94人
建築事業404人
土木事業1,346人

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)7名2.34億円1.25億円2,200万円
社外役員8名5,300万円5,300万円
監査役(社外監査役を除く)1名1,700万円1,700万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第83期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YA1U・2026年06月11日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第82期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W3RO・2025年06月27日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第81期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TO2S・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第80期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R2LN・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第79期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OE0W・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/13 00:47。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。