東京計器株式会社 従業員の状況
東京計器株式会社 従業員の状況
有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。
従業員の状況
東京計器株式会社
平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,5002,000
単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0100200300400
単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。
提出会社の平均年間給与
580万600万620万640万660万680万700万
単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。
| 年度 | 決算期 | 連結 従業員数 | 連結 臨時 | 提出会社 従業員数 | 提出会社 臨時 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与 | セグメント別 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2026年度 | 2026年3月期 | 1,768人 | 298人 | 1,420人 | 237人 | 43歳 | 15.2年 | 6,934,000円 | 12区分 | S100YMS0 |
| 2025年度 | 2025年3月期 | 1,720人 | 290人 | 1,367人 | 241人 | 42.8歳 | 15.8年 | 6,573,000円 | 12区分 | S100W7Z5 |
| 2024年度 | 2024年3月期 | 1,692人 | 241人 | 1,336人 | 195人 | 43.2歳 | 16.2年 | 6,237,000円 | 12区分 | S100TVZY |
| 2023年度 | 2023年3月期 | 1,676人 | 214人 | 1,306人 | 171人 | 43.5歳 | 16.8年 | 6,189,000円 | 12区分 | S100RA6D |
| 2022年度 | 2022年3月期 | 1,696人 | 195人 | 1,304人 | 158人 | 43.7歳 | 17.2年 | 6,017,000円 | 12区分 | S100OGBU |
| 2021年度 | 2021年3月期 | 1,672人 | 221人 | 1,300人 | 169人 | 43.7歳 | 17.4年 | 5,975,000円 | 12区分 | S100LTDT |
| 2020年度 | 2020年3月期 | 1,660人 | 232人 | 1,304人 | 187人 | 43.6歳 | 17.4年 | 6,040,000円 | 12区分 | S100J34M |
| 2019年度 | 2019年3月期 | 1,571人 | 333人 | 1,233人 | 263人 | 43.4歳 | 18.1年 | 6,156,000円 | 12区分 | S100GCI7 |
| 2018年度 | 2018年3月期 | 1,522人 | 358人 | 1,175人 | 286人 | — | — | — | 開示なし | S100DFYR |
| 2017年度 | 2017年3月期 | 1,495人 | 391人 | 1,144人 | 307人 | — | — | — | 開示なし | S100AJDK |
| 2016年度 | 2016年3月期 | 1,446人 | 398人 | 1,114人 | 303人 | — | — | — | 開示なし | S10082WW |
| 2015年度 | 2015年3月期 | 1,443人 | 388人 | 1,124人 | 292人 | — | — | — | 開示なし | S10055AV |
| 2014年度 | 2014年3月期 | 1,440人 | 372人 | 1,134人 | 282人 | — | — | — | 開示なし | S1002BMT |
各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。
連結ベース2026年度・企業集団全体
船舶港湾機器事業265人臨時 36人
油空圧機器事業434人臨時 60人
流体機器事業158人臨時 13人
防衛・通信機器事業583人臨時 141人
その他119人臨時 23人
全社（共通）209人臨時 25人
提出会社（単体）ベース2026年度・非連結
流体機器事業158人臨時 13人
船舶港湾機器事業241人臨時 33人
油空圧機器事業295人臨時 50人
防衛・通信機器事業521人臨時 117人
その他45人臨時 6人
全社（共通）160人臨時 18人
バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。
その他
従業員数（人）全社（共通）
従業員数（人）油空圧機器事業
従業員数（人）防衛・通信機器事業
従業員数（人）船舶港湾機器事業
従業員数（人）流体機器事業
従業員数（人）油空圧機器事業
従業員数（人）防衛・通信機器事業
従業員数（人）流体機器事業
従業員数（人）船舶港湾機器事業
従業員数（人）各カードの棒の長さは、そのセグメント自身の年度内の最大値に対する比率です（カードをまたいだ横幅の比較はできません）。 報告セグメントの区分は年度によって変更されることがあるため、区分が変わった年度は単純に連続した推移として読めません。
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第95期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第94期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第93期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第92期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第91期）PDF本文
- 2021年3月期 有価証券報告書（第90期）PDF本文
- 2020年3月期 有価証券報告書（第89期）PDF本文
- 2019年3月期 有価証券報告書（第88期）PDF本文
- 2018年3月期 有価証券報告書（第87期）PDF本文
- 2017年3月期 有価証券報告書（第86期）PDF本文
- 2016年3月期 有価証券報告書（第85期）PDF本文
- 2015年3月期 有価証券報告書（第84期）PDF本文
- 2014年3月期 有価証券報告書（第83期）PDF本文
従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。
数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。