東京エレクトロンデバイス株式会社（2760） 企業情報サマリー
東京エレクトロンデバイス株式会社（2760） 企業情報サマリー
東京エレクトロンデバイス株式会社（2760）（EDINETコード E02955）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
東京エレクトロンデバイス株式会社
東京エレクトロン デバイス株式会社（とうきょうエレクトロン デバイス、英: Tokyo Electron Device Limited）は、日本の東京都渋谷区桜丘町に本社を置く東京エレクトロングループの企業である。東京証券取引所プライム市場上場。JPX日経インデックス400指数構成銘柄。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（連結）・5期業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億
単位 円・年度は決算期の年/月です
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
単位 円・マイナスは資金の流出です
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・連結5期営業利益又は営業損失（△）
業績・連結5期経常利益又は経常損失（△）
業績・連結5期親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
業績・連結5期総資産額
財政状態・連結5期純資産額
財政状態・連結5期営業活動によるキャッシュ・フロー
キャッシュ・フロー・連結5期自己資本比率
財務指標・連結5期自己資本利益率
財務指標・連結5期従業員数
人員・連結5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 2,037億円 | 2,164億円 | 2,429億円 | 2,404億円 | 1,799億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 109億円 | 114億円 | 139億円 | 125億円 | 79.1億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△） | 78.4億円 | 88.7億円 | 99.9億円 | 87.8億円 | 50.9億円 |
| 自己資本利益率 | 15.6% | 19.1% | 24.1% | 25.5% | 17% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 103億円 | 125億円 | 154億円 | 142億円 | 81.3億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 97.5億円 | 114億円 | 139億円 | 125億円 | 73.2億円 |
| 総資産額 | 1,622億円 | 1,568億円 | 1,626億円 | 1,435億円 | 1,078億円 |
| 自己資本比率 | 32.6% | 30.5% | 27.7% | 26.4% | 28.7% |
| 純資産額 | 538億円 | 490億円 | 462億円 | 390億円 | 320億円 |
| 現金及び現金同等物の残高 | 76.2億円 | 83.8億円 | 67.6億円 | 64.4億円 | 50.3億円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 157億円 | 189億円 | 3.01億円 | −122億円 | −8.91億円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 12.0億円 | −20.7億円 | −26.9億円 | −1.99億円 | −1.55億円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | −178億円 | −153億円 | 25.3億円 | 137億円 | 6.06億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 265.91 円 | 295.72 円 | 333.46 円 | 884.49 円 | 510.73 円 |
| １株当たり純資産額 | 1,793.95 円 | 1,624.12 円 | 1,501.09 円 | 3,804.45 円 | 3,127.16 円 |
| 従業員数 | 1,408 人 | 1,383 人 | 1,357 人 | 1,318 人 | 1,279 人 |
長期経営指標
2006〜2026年度・連結2006〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
卸売業の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 1,408人・セグメント別・年度推移を見る →
全社（共通）273人
コンピュータシステム関連事業315人
半導体及び電子デバイス事業820人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン㈱ | 10,598,100 | 33.82% | 東京都港区赤坂五丁目3番1号 赤坂BIZタワー |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 2,444,600 | 7.8% | 東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR |
| 3 | 東京エレクトロンデバイス社員持株会 | 1,786,833 | 5.7% | 東京都渋谷区桜丘町1番1号 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー |
| 4 | 野村信託銀行㈱（東京エレクトロンデバイス社員持株会専用信託口） | 664,500 | 2.12% | 東京都千代田区大手町二丁目2番2号 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・76625口） | 472,312 | 1.51% | 東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（株式付与ESOP信託口・76616口） | 413,799 | 1.32% | 東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR |
| 7 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 379,700 | 1.21% | 東京都中央区晴海一丁目8番12号 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・75723口） | 334,836 | 1.07% | 東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） | 270,706 | 0.86% | P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A.（東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟） |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部） | 256,252 | 0.82% | 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP,UNITED KINGDOM（東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟） |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 18,473名大量保有報告 →
金融機関15.98%19名
金融商品取引業者1.13%31名
その他の法人35.34%138名
外国法人等（個人以外）7.9%150名
外国法人等（個人）0.12%117名
個人・その他39.53%18,018名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 5名 | 3.06億円 | 1.44億円 | — | — |
| 社外取締役 | 3名 | 3,900万円 | 3,500万円 | — | — |
| 社外監査役 | 4名 | 3,500万円 | 3,500万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 1名 | 3,300万円 | 3,300万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 4.84億円
20264.84億円
20254.09億円
20243.83億円
20235.12億円
20225.32億円
設備投資額2026期 6.18億円
20266.18億円
202517.3億円
20249.85億円
20233.91億円
202227.3億円
半導体及び電子デバイス事業 5.21億円コンピュータシステム関連事業 9,600万円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書（第41期）PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書（第40期）PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書（第39期）PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書（第38期）PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書（第37期）PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/09/30 07:31。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。