東京エレクトロンデバイス株式会社(2760) 企業情報サマリー

東京エレクトロンデバイス株式会社(2760) 企業情報サマリー

東京エレクトロンデバイス株式会社(2760)(EDINETコード E02955)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報をまとめて確認できます。

企業基本情報

東京エレクトロンデバイス株式会社

証券コード 2760EDINET E02955卸売業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

東京エレクトロン デバイス株式会社(とうきょうエレクトロン デバイス、英: Tokyo Electron Device Limited)は、日本の東京都渋谷区桜丘町に本社を置く東京エレクトロングループの企業である。東京証券取引所プライム市場上場。JPX日経インデックス400指数構成銘柄。

出典

Wikipedia「東京エレクトロン デバイス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高2,037億円前年比 -5.8%
当期純利益前年比 —
総資産前年比 —
純資産・持分前年比 —
ROE15.6%前年比 -18.3%
従業員数1,408 人前年比 +1.8%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高
01,000億2,000億3,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 1,799億円 円2023/3 売上高: 2,404億円 円2024/3 売上高: 2,429億円 円2025/3 売上高: 2,164億円 円2026/3 売上高: 2,037億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −8.91億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −122億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 3.01億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 189億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 157億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
1,799億円
2023/3
2,404億円
2024/3
2,429億円
2025/3
2,164億円
2026/3
2,037億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
−8.91億円
2023/3
−122億円
2024/3
3.01億円
2025/3
189億円
2026/3
157億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
28.7%
2023/3
26.4%
2024/3
27.7%
2025/3
30.5%
2026/3
32.6%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
17%
2023/3
25.5%
2024/3
24.1%
2025/3
19.1%
2026/3
15.6%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
1,279人
2023/3
1,318人
2024/3
1,357人
2025/3
1,383人
2026/3
1,408人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高2,037億円2,164億円2,429億円2,404億円1,799億円
自己資本利益率15.6%19.1%24.1%25.5%17%
自己資本比率32.6%30.5%27.7%26.4%28.7%
現金及び現金同等物の残高76.2億円83.8億円67.6億円64.4億円50.3億円
営業活動によるキャッシュ・フロー157億円189億円3.01億円−122億円−8.91億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)265.91 円295.72 円333.46 円884.49 円510.73 円
従業員数1,408 人1,383 人1,357 人1,318 人1,279 人

長期経営指標

2006〜2026年度・連結

2006〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2006
883億
2007
997億
2008
1,121億
2009
947億
2010
851億
2011
913億
2012
863億
2013
855億
2014
1,018億
2015
1,117億
2016
1,178億
2017
1,319億
2018
1,598億
2019
1,410億
2020
1,354億
2021
1,433億
2022
1,799億
2023
2,404億
2024
2,429億
2025
2,164億
2026
2,037億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2006
15.4億
2007
18.8億
2008
21.9億
2009
6.17億
2010
11.7億
2011
19.2億
2012
9.60億
2013
6.58億
2014
3.88億
2015
7.17億
2016
9.25億
2017
9.72億
2018
16.0億
2019
23.4億
2020
22.9億
2021
31.4億
2022
50.9億
2023
87.8億
2024
99.9億
2025
88.7億
2026
78.4億

従業員数

2006
564人
2007
739人
2008
788人
2009
825人
2010
844人
2011
880人
2012
900人
2013
948人
2014
983人
2015
979人
2016
942人
2017
942人
2018
1,066人
2019
1,210人
2020
1,216人
2021
1,247人
2022
1,279人
2023
1,318人
2024
1,357人
2025
1,383人
2026
1,408人

ライバル企業

卸売業の売上上位企業を多指標で比較する →卸売業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢46.2歳
平均年間給与10,749,589円
平均勤続年数14.2年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,408人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)273人
コンピュータシステム関連事業315人
半導体及び電子デバイス事業820人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1東京エレクトロン㈱10,598,10033.82%東京都港区赤坂五丁目3番1号 赤坂BIZタワー
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)2,444,6007.8%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
3東京エレクトロンデバイス社員持株会1,786,8335.7%東京都渋谷区桜丘町1番1号 渋谷サクラステージSHIBUYAタワー
4野村信託銀行㈱(東京エレクトロンデバイス社員持株会専用信託口)664,5002.12%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
5日本マスタートラスト信託銀行㈱(役員報酬BIP信託口・76625口)472,3121.51%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
6日本マスタートラスト信託銀行㈱(株式付与ESOP信託口・76616口)413,7991.32%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
7㈱日本カストディ銀行(信託口)379,7001.21%東京都中央区晴海一丁目8番12号
8日本マスタートラスト信託銀行㈱(役員報酬BIP信託口・75723口)334,8361.07%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)270,7060.86%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A.(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 ㈱みずほ銀行決済営業部)256,2520.82%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP,UNITED KINGDOM(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第41期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YBV4・2026年06月16日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第40期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W1EY・2025年06月23日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第39期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOGI・2024年06月20日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第38期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R0SS・2023年06月22日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第37期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OC85・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 20:21。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。