東宝不動産財務データ（有報）

有価証券報告書・四半期報告書・半期報告書のXBRLデータを様式（ロール）ごとに年度比較します。

財務データ

東宝不動産

証券コード 8833上場廃止EDINET E03917

連結貸借対照表　連結財務諸表規則様式第四号

資産の部

項目	指数	2013	2012	2011	2010	CAGR
流動資産
現金及び預金	=100	134	138	101	100	+10.2%
受取手形及び売掛金	=100	121	91	100	100	+6.6%
有価証券	=100	106	107	108	100	+1.8%
未成工事支出金	=100	143	96	276	100	+12.5%
繰延税金資産	=100	109	73	77	100	+2.9%
短期貸付金	=100	49	49	82	100	−21.2%
その他	=100	133	128	113	100	+10.0%
貸倒引当金	=100	-251	-216	-125	-100
流動資産合計	=100	98	93	98	100	−0.6%
固定資産
有形固定資産
建物及び構築物（純額）	=100	114	105	100	100	+4.5%
機械装置及び運搬具（純額）	=100	84	88	95	100	−5.5%
工具、器具及び備品（純額）	=100	110	103	95	100	+3.3%
土地	=100	111	105	103	100	+3.6%
建設仮勘定	=100	39	649	329	100	−26.8%
その他（純額）	=100	170	229	246	100	+19.4%
有形固定資産合計	=100	111	109	103	100	+3.6%
無形固定資産	=100	59	75	86	100	−16.2%
投資その他の資産
投資有価証券	=100	111	85	91	100	+3.6%
差入保証金	=100	100	100	102	100	+0.2%
繰延税金資産	=100	92	89	96	100	−2.8%
その他	=100	81	89	90	100	−6.9%
貸倒引当金	=100	-89	-114	-114	-100
投資その他の資産合計	=100	104	89	94	100	+1.3%
固定資産合計	=100	109	105	101	100	+3.1%
資産合計	=100	106	101	100	100	+1.8%

負債の部

項目	指数	2013	2012	2011	2010	CAGR
流動負債
買掛金	=100	100	92	106	100	+0.1%
未払法人税等	=100	93	78	64	100	−2.5%
賞与引当金	=100	95	95	98	100	−1.6%
その他	=100	94	76	95	100	−2.0%
流動負債合計	=100	94	80	91	100	−2.1%
固定負債
繰延税金負債	=100	98	42	90	100	−0.8%
退職給付引当金	=100	98	97	89	100	−0.5%
役員退職慰労引当金	=100		32	85	100	−43.2%
ＰＣＢ処理引当金	=100	68	68	68	100	−12.1%
資産除去債務	=100	102	100			+2.3%
長期預り保証金	=100	98	96	98	100	−0.7%
その他	=100	57	71	83	100	−17.2%
固定負債合計	=100	99	95	95	100	−0.4%
負債合計	=100	97	90	94	100	−1.0%

純資産の部

項目	指数	2013	2012	2011	2010	CAGR
株主資本
資本金	=100	100	100	100	100	+0.0%
資本剰余金	=100	100	100	100	100	+0.0%
利益剰余金	=100	109	106	104	100	+2.9%
自己株式	=100	-114	-109	-101	-100
株主資本合計	=100	107	105	103	100	+2.4%
評価・換算差額等
その他有価証券評価差額金	=100	124	85	86	100	+7.5%
評価・換算差額等合計	=100	124	85	86	100	+7.5%
少数株主持分	=100	111	105	100	100	+3.6%
純資産合計	=100	109	104	102	100	+2.8%
負債純資産合計	=100	106	101	100	100	+1.8%

金額はラベルから単位を推定して表示しています（金額は百万円換算、1株当たり指標は円、比率は%、人数は人、株数は千株）。斜体の行は軸（セグメント別・株式種類別など）の内訳で、名称は有価証券報告書の記載どおりです。軸を持つ項目は本表の行に代表値が1つだけ入るため、内訳と一致しないことがあります。 CAGR は最初と最後の非欠測年度から求めた年平均成長率（どちらかが 0 以下の場合は算出しません）。空欄は当該年度の開示なし。

出典

2013年2月期有価証券報告書（第74期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S000DGJN・2013年05月27日提出）PDF 本文
2012年2月期有価証券報告書（第73期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S000AW6Q・2012年05月28日提出）PDF 本文
2011年2月期有価証券報告書（第72期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S0008CWX・2011年05月30日提出）PDF 本文
2010年2月期有価証券報告書（第71期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S0005SRK・2010年05月31日提出）PDF 本文

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。

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