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新日本海フェリー株式会社 従業員の状況

新日本海フェリー株式会社 従業員の状況

有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。

従業員の状況

新日本海フェリー株式会社

非上場EDINET E04262海運業最新 2026年度（2026年3月期）収録 13年度
最新年度（2026年度・2026年3月期）出典 S100YMZO
連結 従業員数1,080人企業集団全体（就業人員）
提出会社 従業員数519人単体（就業人員）
連結 平均臨時雇用人員366人上記の従業員数には含まれない
提出会社 平均臨時雇用人員62人上記の従業員数には含まれない
平均年齢—提出会社・有報記載の粒度のまま
平均勤続年数—提出会社・有報記載の粒度のまま
平均年間給与—提出会社・賞与および基準外賃金を含む
セグメント別の記載なしタグとしての開示なし

平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。

年度推移13年度（2014〜2026年度）
従業員数（就業人員）
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 従業員数: 803人2014年度（2014年3月期） 提出会社 従業員数: 440人2015年度（2015年3月期） 連結 従業員数: 810人2015年度（2015年3月期） 提出会社 従業員数: 438人2016年度（2016年3月期） 連結 従業員数: 858人2016年度（2016年3月期） 提出会社 従業員数: 455人2017年度（2017年3月期） 連結 従業員数: 879人2017年度（2017年3月期） 提出会社 従業員数: 450人2018年度（2018年3月期） 連結 従業員数: 921人2018年度（2018年3月期） 提出会社 従業員数: 461人2019年度（2019年3月期） 連結 従業員数: 1,052人2019年度（2019年3月期） 提出会社 従業員数: 468人2020年度（2020年3月期） 連結 従業員数: 1,103人2020年度（2020年3月期） 提出会社 従業員数: 485人2021年度（2021年3月期） 連結 従業員数: 1,157人2021年度（2021年3月期） 提出会社 従業員数: 542人2022年度（2022年3月期） 連結 従業員数: 1,164人2022年度（2022年3月期） 提出会社 従業員数: 537人2023年度（2023年3月期） 連結 従業員数: 1,054人2023年度（2023年3月期） 提出会社 従業員数: 536人2024年度（2024年3月期） 連結 従業員数: 1,055人2024年度（2024年3月期） 提出会社 従業員数: 516人2025年度（2025年3月期） 連結 従業員数: 1,074人2025年度（2025年3月期） 提出会社 従業員数: 519人2026年度（2026年3月期） 連結 従業員数: 1,080人2026年度（2026年3月期） 提出会社 従業員数: 519人

単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。

平均臨時雇用人員
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0100200300400
20142016201820202022202420262014年度（2014年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 154人2014年度（2014年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 49人2015年度（2015年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 174人2015年度（2015年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 59人2016年度（2016年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 170人2016年度（2016年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 55人2017年度（2017年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 183人2017年度（2017年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 59人2018年度（2018年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 134人2018年度（2018年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 63人2019年度（2019年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 229人2019年度（2019年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 67人2020年度（2020年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 221人2020年度（2020年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 66人2021年度（2021年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 217人2021年度（2021年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 60人2022年度（2022年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 239人2022年度（2022年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 55人2023年度（2023年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 302人2023年度（2023年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 54人2024年度（2024年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 344人2024年度（2024年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 63人2025年度（2025年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 375人2025年度（2025年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 60人2026年度（2026年3月期） 連結 平均臨時雇用人員: 366人2026年度（2026年3月期） 提出会社 平均臨時雇用人員: 62人

単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。

平均年間給与の記載がありません。

年度決算期連結 従業員数連結 臨時提出会社 従業員数提出会社 臨時平均年齢平均勤続年数平均年間給与セグメント別出典
2026年度2026年3月期1,080人366人519人62人———開示なしS100YMZO
2025年度2025年3月期1,074人375人519人60人———開示なしS100W8EK
2024年度2024年3月期1,055人344人516人63人———開示なしS100TTTB
2023年度2023年3月期1,054人302人536人54人———開示なしS100R6J6
2022年度2022年3月期1,164人239人537人55人———開示なしS100OGYA
2021年度2021年3月期1,157人217人542人60人———開示なしS100LOI0
2020年度2020年3月期1,103人221人485人66人———開示なしS100IVRP
2019年度2019年3月期1,052人229人468人67人———開示なしS100G33A
2018年度2018年3月期921人134人461人63人———開示なしS100DCBW
2017年度2017年3月期879人183人450人59人———開示なしS100AMBF
2016年度2016年3月期858人170人455人55人———開示なしS1007UGT
2015年度2015年3月期810人174人438人59人———開示なしS10056M8
2014年度2014年3月期803人154人440人49人———開示なしS10029IY

各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。

セグメント別の従業員数セグメント別の開示なし

セグメント別の開示なし — この会社はセグメント別の従業員数を有価証券報告書のタグに付けていません（本文には記載がある場合があります）。セグメント別の業績（売上・利益）は別タブで確認できます。

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書（第59期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100YMZO・2026年06月30日 提出）PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書（第58期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100W8EK・2025年06月27日 提出）PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書（第57期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100TTTB・2024年06月27日 提出）PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書（第56期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100R6J6・2023年06月29日 提出）PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書（第55期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100OGYA・2022年06月29日 提出）PDF本文
  • 2021年3月期 有価証券報告書（第54期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100LOI0・2021年06月28日 提出）PDF本文
  • 2020年3月期 有価証券報告書（第53期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100IVRP・2020年06月29日 提出）PDF本文
  • 2019年3月期 有価証券報告書（第52期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100G33A・2019年06月27日 提出）PDF本文
  • 2018年3月期 有価証券報告書（第51期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100DCBW・2018年06月28日 提出）PDF本文
  • 2017年3月期 有価証券報告書（第50期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S100AMBF・2017年06月29日 提出）PDF本文
  • 2016年3月期 有価証券報告書（第49期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S1007UGT・2016年06月29日 提出）PDF本文
  • 2015年3月期 有価証券報告書（第48期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10056M8・2015年06月29日 提出）PDF本文
  • 2014年3月期 有価証券報告書（第47期）を参照（取得元: 金融庁 EDINET ／ EDINET書類ID S10029IY・2014年06月27日 提出）PDF本文

従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。

数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。