株式会社 大塚商会 役員
株式会社 大塚商会 役員
有価証券報告書「役員の状況」の役員一覧（氏名・役職・区分・生年月日・任期・所有株式数）を年度別に表示します。
役員の状況
株式会社 大塚商会
| 氏名 | 役職 | 区分 | 生年月日 | 任期 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 大塚裕司 | 代表取締役社長ＭＭ本部長 | 取締役・監査役 | 1954-02-13 | (注)４ | 9,363,000 |
| 牧野二郎 | 取締役 | 取締役・監査役 | 1953-05-14 | (注)４ | — |
| 齋藤哲男 | 取締役 | 取締役・監査役 | 1954-03-25 | (注)４ | — |
| 鈴村文徳 | 取締役 | 取締役・監査役 | 1966-10-25 | (注)４ | — |
| 村田達美 | 常勤監査役 | 取締役・監査役 | 1957-11-02 | (注)５ | 4,000 |
| 羽田悦朗 | 監査役 | 取締役・監査役 | 1961-11-27 | (注)６ | — |
| 皆川克正 | 監査役 | 取締役・監査役 | 1971-07-21 | (注)６ | — |
| 仲井一彦 | 監査役 | 取締役・監査役 | 1951-08-31 | (注)６ | — |
| 片倉一幸 | 取締役兼上席専務執行役員営業本部長 | 取締役・監査役 | 1952-06-11 | (注)４ | 101,000 |
| 齋藤廣伸 | 取締役兼専務執行役員経営管理本部長、プロジェクト推進室担当、 監査室担当、マルチＡＩ研究センター担当、お客様マイページプロモーションセンター担当 | 取締役・監査役 | 1949-07-17 | (注)４ | 373,000 |
| 桜井実 | 取締役兼常務執行役員技術本部長、ＡＰソリューション部門長 | 取締役・監査役 | 1957-03-27 | (注)４ | 39,000 |
| 鶴見裕信 | 取締役兼専務執行役員営業副本部長、ＣＡＤ部門長、ＣＡＤプロモーション部長 | 取締役・監査役 | 1955-07-23 | (注)４ | 60,000 |
| 畝野一夫 | 取締役兼上席執行役員経理財務部長 | 取締役・監査役 | 1967-12-08 | (注)４ | 1,000 |
| 山田耕一郎 | 取締役兼常務執行役員業種ＳＩ部門長、本部ＳＩ統括部長、業種ＳＩプロモーション部長 | 取締役・監査役 | 1963-02-01 | (注)４ | 13,000 |
| 氏名 | 役職 | 生年月日 | 所有株式数 |
|---|---|---|---|
| 羽田悦朗 | 監査役 | 1961-11-27 | — |
| 片倉一幸 | 取締役兼上席専務執行役員営業本部長 | 1952-06-11 | 101,000 |
| 牧野二郎 | 取締役 | 1953-05-14 | — |
| 皆川克正 | 監査役 | 1971-07-21 | — |
| 村田達美 | 常勤監査役 | 1957-11-02 | 4,000 |
| 仲井一彦 | 監査役 | 1951-08-31 | — |
| 中井陽子 | 取締役 | 1974-06-23 | — |
| 大塚裕司 | 代表取締役社長ＭＭ本部長 | 1954-02-13 | 9,363,000 |
| 齋藤廣伸 | 取締役兼専務執行役員経営管理本部長、プロジェクト推進室担当、 監査室担当、マルチＡＩ研究センター担当、お客様マイページプロモーションセンター担当 | 1949-07-17 | 373,000 |
| 齋藤哲男 | 取締役 | 1954-03-25 | — |
| 桜井実 | 取締役兼常務執行役員技術本部長、ＡＰソリューション部門長 | 1957-03-27 | 39,000 |
| 鈴村文徳 | 取締役 | 1966-10-25 | — |
| 鶴見裕信 | 取締役兼専務執行役員営業副本部長、ＣＡＤ部門長、ＣＡＤプロモーション部長 | 1955-07-23 | 60,000 |
| 畝野一夫 | 取締役兼上席執行役員経理財務部長 | 1967-12-08 | 1,000 |
| 若槻絵美 | 取締役 | 1974-12-11 | — |
| 山田耕一郎 | 取締役兼常務執行役員業種ＳＩ部門長、本部ＳＩ統括部長、業種ＳＩプロモーション部長 | 1963-02-01 | 13,000 |
氏名・役職は提出書類の記載どおりです（和文氏名の字間スペースのみ整形しています）。所有株式数は提出時点の記載値で単位は株です。 任期欄の「(注)n」は有報本文の注記番号を指します。氏名をクリックすると、その役員の年齢・過去の役職の変遷を表示します。
出典
役員の状況は提出時点の記載です。期中の就任・退任は反映されません。所有株式数の単位は年代により異なるため、原文の単位を併記しています。
数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。