株式会社 商船三井（9104） 企業情報サマリー
株式会社 商船三井（9104） 企業情報サマリー
株式会社 商船三井（9104）（EDINETコード E04236）の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。
企業基本情報
株式会社 商船三井
株式会社商船三井（しょうせんみつい、Mitsui O.S.K. Lines, Ltd.）は、東京都港区虎ノ門に本店を置く、三井グループの大手海運会社である。略称はMOL（エム・オー・エル）。 東証プライム上場。
直近5年の業績・財政状態
主要財務データ（単体）・5期業績とキャッシュ・フローの推移単体・単位: 円
売上高営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億8,000億1.00兆
単位 円・年度は決算期の年/月です
主要指標の推移単体・単位: 円経営指標等をすべて見る →
売上高
業績・単体5期営業利益又は営業損失（△）
業績・単体5期経常利益又は経常損失（△）
業績・単体5期当期純利益又は当期純損失（△）
業績・単体5期総資産額
財政状態・単体5期純資産額
財政状態・単体5期自己資本比率
財務指標・単体5期自己資本利益率
財務指標・単体5期従業員数
人員・単体5期| 指標 | 2026年3月期 | 2025年3月期 | 2024年3月期 | 2023年3月期 | 2022年3月期 |
|---|---|---|---|---|---|
| 売上高 | 8,961億円 | 9,200億円 | 8,396億円 | 8,214億円 | 7,652億円 |
| 税引前当期純利益又は税引前当期純損失（△） | 2,628億円 | 2,448億円 | 3,262億円 | 4,654億円 | 2,734億円 |
| 当期純利益又は当期純損失（△） | 2,526億円 | 2,185億円 | 2,884億円 | 4,620億円 | 2,700億円 |
| 自己資本利益率 | 27.02% | 25.45% | 38.38% | 86.04% | 88.21% |
| 営業利益又は営業損失（△） | 578億円 | 805億円 | 535億円 | 617億円 | 334億円 |
| 経常利益又は経常損失（△） | 2,327億円 | 2,401億円 | 2,922億円 | 4,700億円 | 2,602億円 |
| 総資産額 | 2.41兆円 | 1.83兆円 | 1.82兆円 | 1.60兆円 | 1.23兆円 |
| 自己資本比率 | 41.58% | 47.44% | 46.6% | 41.05% | 34.02% |
| 純資産額 | 1.00兆円 | 8,693億円 | 8,484億円 | 6,556億円 | 4,197億円 |
| １株当たり当期純利益又は当期純損失（△） | 734 円 | 609.33 円 | 796.81 円 | 1,279.16 円 | 750.46 円 |
| １株当たり純資産額 | 2,911.78 円 | 2,486.8 円 | 2,340.6 円 | 1,810.77 円 | 1,161.06 円 |
| １株当たり配当額 | 200 円 | 360 円 | 220 円 | 560 円 | 1,200 円 |
| 配当性向 | 27.2% | 59.1% | 27.6% | 43.8% | 53.3% |
| 従業員数 | 1,433 人 | 1,329 人 | 1,243 人 | 1,168 人 | 1,098 人 |
長期経営指標
1998〜2026年度・連結1998〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。
売上高
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失（△）
従業員数
ライバル企業
海運業の主要企業業種の全企業 →
従業員情報
セグメント別従業員構成合計 12,879人・セグメント別・年度推移を見る →
全社（共通）548人
その他989人
関連事業483人
不動産事業1,255人
ウェルビーイングライフ事業2,648人
コンテナ船事業57人
製品輸送事業5,341人
エネルギー事業1,230人
ドライバルク事業328人
主要株主
| 順位 | 氏名・名称 | 所有株式数 | 所有割合 | 住所 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 60,559,000 | 17.62% | 東京都港区赤坂一丁目８番１号 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 18,268,000 | 5.32% | 東京都中央区晴海一丁目８番12号 |
| 3 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL （常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社） | 7,109,000 | 2.07% | PLUMTREE COURT, 25 SHOE LANE, LONDON EC４A ４AU, U.K. （東京都港区虎ノ門二丁目６番１号） |
| 4 | BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH – PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACCOUNT （常任代理人 香港上海銀行東京支店 セキュリティーズ・サービシズ・オペレーションズ） | 5,765,000 | 1.68% | 787 ７TH AVENUE, NEW YORK, NEW YORK （東京都中央区日本橋三丁目11番１号） |
| 5 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 4,617,000 | 1.34% | 25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 ５JP, UNITED KINGDOM （東京都港区港南二丁目15番１号） |
| 6 | 株式会社三井住友銀行 | 4,500,000 | 1.31% | 東京都千代田区丸の内一丁目１番２号 |
| 7 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 4,469,000 | 1.3% | 東京都千代田区神田駿河台三丁目９番地 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部） | 3,907,000 | 1.14% | ONE CONGRESS STREET, SUITE １, BOSTON, MASSACHUSETTS （東京都港区港南二丁目15番１号） |
| 9 | BCSL CLIENT RE BBPLC NYBR （常任代理人 バークレイズ証券株式会社） | 3,649,000 | 1.06% | 1 CHURCHILL PLACE CANARY WHARF LONDON E14 ５HP UNITED KINGDOM （東京都港区六本木六丁目10番１号） |
| 10 | 野村證券株式会社 | 3,307,000 | 0.96% | 東京都中央区日本橋一丁目13番１号 |
所有者別状況
普通株式・2026年度・株主数 306,551名大量保有報告 →
政府・地方公共団体0%1名
金融機関31.93%104名
金融商品取引業者3.12%69名
その他の法人2.44%2,057名
外国法人等（個人以外）24.86%714名
外国法人等（個人）0.12%1,302名
個人・その他37.53%302,304名
役員報酬
| 役員区分 | 対象人数 | 報酬総額 | 固定報酬 | 賞与 | 株式報酬 |
|---|---|---|---|---|---|
| 取締役（社外取締役を除く） | 6名 | 7.38億円 | 3.09億円 | 1.71億円 | — |
| 社外取締役 | 7名 | 9,100万円 | 8,100万円 | — | — |
| 監査役（社外監査役を除く） | 3名 | 9,000万円 | 9,000万円 | — | — |
| 社外監査役 | 2名 | 3,700万円 | 3,700万円 | — | — |
単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。
研究開発費・設備投資
2026年度・セグメント合計セグメント情報 →
研究開発費2026期 12.6億円
202612.6億円
202519.0億円
202416.4億円
202316.9億円
202212.6億円
設備投資額2026期 5,433億円
20265,433億円
20254,537億円
20243,363億円
20232,721億円
20221,140億円
エネルギー事業 2,257億円ウェルビーイングライフ事業 2,119億円不動産事業 1,971億円製品輸送事業 502億円ドライバルク事業 363億円調整項目 115億円その他 53.2億円関連事業 23.3億円コンテナ船事業 13.4億円
出典
- 2026年3月期 有価証券報告書PDF本文
- 2025年3月期 有価証券報告書PDF本文
- 2024年3月期 有価証券報告書PDF本文
- 2023年3月期 有価証券報告書PDF本文
- 2022年3月期 有価証券報告書PDF本文
大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。
データ取得日時: 2026/08/22 16:11。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。