株式会社三井E&S(7003) 企業情報サマリー

株式会社三井E&S(7003) 企業情報サマリー

株式会社三井E&S(7003)(EDINETコード E02123)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社三井E&S

証券コード 7003EDINET E02123機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社三井E&S(みついイーアンドエス、MITSUI E&S Co., Ltd.)は、機械、船舶エンジン、エンジニアリングなどを手掛ける三井グループの重工業メーカー。旧三井造船。 旧社名は株式会社三井E&Sホールディングス(みついイーアンドエスホールディングス、Mitsui E&S Holdings Co., Ltd.)。

出典

Wikipedia「三井E&S」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高3,532億円前年比 +12.1%
当期純利益385億円前年比 -1.6%
総資産4,946億円前年比 +10.1%
純資産・持分2,338億円前年比 +34.3%
ROE19.3%前年比 -23.1%
従業員数5,998 人前年比 +0.5%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−2,000億02,000億4,000億6,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 5,794億円 円2022/3 営業利益: −100億円 円2022/3 当期純利益: −218億円 円2023/3 売上高: 2,623億円 円2023/3 営業利益: 93.8億円 円2023/3 当期純利益: 156億円 円2024/3 売上高: 3,019億円 円2024/3 営業利益: 196億円 円2024/3 当期純利益: 251億円 円2025/3 売上高: 3,151億円 円2025/3 営業利益: 231億円 円2025/3 当期純利益: 391億円 円2026/3 売上高: 3,532億円 円2026/3 営業利益: 376億円 円2026/3 当期純利益: 385億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −203億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −709億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 8.06億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −150億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −30.0億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 95.2億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −344億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −3.54億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: 241億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 149億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 609億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −766億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 284億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 25.5億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −104億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
5,794億円
2023/3
2,623億円
2024/3
3,019億円
2025/3
3,151億円
2026/3
3,532億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−100億円
2023/3
93.8億円
2024/3
196億円
2025/3
231億円
2026/3
376億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−257億円
2023/3
125億円
2024/3
207億円
2025/3
278億円
2026/3
449億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
−218億円
2023/3
156億円
2024/3
251億円
2025/3
391億円
2026/3
385億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,092億円
2023/3
4,400億円
2024/3
4,671億円
2025/3
4,492億円
2026/3
4,946億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
629億円
2023/3
1,107億円
2024/3
1,465億円
2025/3
1,742億円
2026/3
2,338億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
−203億円
2023/3
−150億円
2024/3
−344億円
2025/3
149億円
2026/3
284億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
14%
2023/3
24.2%
2024/3
30.4%
2025/3
37.8%
2026/3
46.3%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
-36%
2023/3
19%
2024/3
20.2%
2025/3
25.1%
2026/3
19.3%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
6,665人
2023/3
5,747人
2024/3
5,952人
2025/3
5,966人
2026/3
5,998人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高3,532億円3,151億円3,019億円2,623億円5,794億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)400億円397億円194億円160億円−172億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)385億円391億円251億円156億円−218億円
自己資本利益率19.3%25.1%20.2%19%-36%
営業利益又は営業損失(△)376億円231億円196億円93.8億円−100億円
経常利益又は経常損失(△)449億円278億円207億円125億円−257億円
総資産額4,946億円4,492億円4,671億円4,400億円4,092億円
自己資本比率46.3%37.8%30.4%24.2%14%
純資産額2,338億円1,742億円1,465億円1,107億円629億円
現金及び現金同等物の残高546億円334億円335億円435億円508億円
営業活動によるキャッシュ・フロー284億円149億円−344億円−150億円−203億円
投資活動によるキャッシュ・フロー25.5億円609億円−3.54億円−30.0億円−709億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−104億円−766億円241億円95.2億円8.06億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)381.15 円385.39 円255.73 円177.47 円-269.94 円
1株当たり純資産額2,270.25 円1,682.97 円1,311.64 円1,107.02 円706.06 円
従業員数5,998 人5,966 人5,952 人5,747 人6,665 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
4,574億
2003
4,708億
2004
4,762億
2005
5,165億
2006
5,685億
2007
6,228億
2008
6,592億
2009
6,867億
2010
7,660億
2011
5,892億
2012
5,719億
2013
5,771億
2014
6,701億
2015
8,165億
2016
8,054億
2017
7,315億
2018
7,032億
2019
6,565億
2020
7,865億
2021
6,638億
2022
5,794億
2023
2,623億
2024
3,019億
2025
3,151億
2026
3,532億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
−10.7億
2003
49.2億
2004
78.8億
2005
52.7億
2006
56.7億
2007
194億
2008
166億
2009
106億
2010
197億
2011
135億
2012
179億
2013
−82.1億
2014
429億
2015
94.6億
2016
76.0億
2017
122億
2018
−101億
2019
−696億
2020
−862億
2021
1.34億
2022
−218億
2023
156億
2024
251億
2025
391億
2026
385億

従業員数

2002
10,737人
2003
10,659人
2004
10,676人
2005
11,024人
2006
11,488人
2007
9,434人
2008
9,910人
2009
10,324人
2010
10,563人
2011
10,326人
2012
10,025人
2013
9,881人
2014
12,055人
2015
12,291人
2016
12,705人
2017
13,171人
2018
13,421人
2019
13,607人
2020
13,408人
2021
12,703人
2022
6,665人
2023
5,747人
2024
5,952人
2025
5,966人
2026
5,998人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40.2歳
平均年間給与8,021,833円
平均勤続年数16.3年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 5,998人・セグメント別・年度推移を見る →
全社(共通)296人
成長事業推進752人
舶用推進システム1,693人
物流システム678人
周辺サービス2,579人
その他

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13,791,00013.66%東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)7,258,0007.19%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3今治造船株式会社3,864,0003.83%愛媛県今治市小浦町一丁目4番52号
4BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)3,830,0003.79%PETERBOROUGH COURT 133 FLEET STREET LONDON EC4A 2BB UNITED KINGDOM (東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
5三井物産株式会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2,550,0002.52%東京都千代田区大手町一丁目2番1号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
6J.P. MORGAN BANK LUXEMBOURG S.A. 384513 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2,018,0002%EUROPEAN BANK AND BUSINESS CENTER 6, ROUTE DE TREVES, L-2633 SENNINGERBERG, LUXEMBOURG (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
7大樹生命保険株式会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)1,600,0001.58%東京都港区東新橋一丁目5番2号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
8THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,391,0001.37%WOOLGATE HOUSE, COLEMAN STREET LONDON EC2P 2HD, ENGLAND (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,381,0001.36%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1,274,0001.26%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A. (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)

所有者別状況

金融機関25.33%54名
金融商品取引業者4.54%68名
その他の法人11.06%619名
外国法人等(個人以外)30.97%319名
外国法人等(個人)0.19%437名
個人・その他27.91%55,666名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)3名1.65億円1.09億円
社外役員4名3,300万円3,300万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名2,400万円2,400万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 17.3億円
202617.3億円
202514.7億円
202419.6億円
202317.6億円
202221.0億円
成長事業推進 5.71億円周辺サービス 5.65億円舶用推進システム 4.06億円物流システム 1.83億円
設備投資額2026期 91.0億円
202691.0億円
202596.3億円
202472.1億円
202373.9億円
202289.8億円
舶用推進システム 36.0億円物流システム 33.9億円周辺サービス 13.3億円成長事業推進 2.10億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第123期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YKIO・2026年06月25日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第122期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W3WO・2025年06月25日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第121期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TRWV・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第120期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R670・2023年06月28日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第119期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJ4M・2022年06月28日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 22:17。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。