株式会社小松製作所(6301) 企業情報サマリー

株式会社小松製作所(6301) 企業情報サマリー

株式会社小松製作所(6301)(EDINETコード E01532)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社小松製作所

証券コード 6301EDINET E01532機械プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社小松製作所(こまつせいさくしょ、英: KOMATSU LTD.)は、東京都港区海岸に本社を置く、日本の建設機械・鉱山機械の大手メーカー。呼称としてカタカナ表記のコマツを用いている。英表記はKOMATSUである。

出典

Wikipedia「小松製作所」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4.13兆円前年比 +0.7%
当期純利益前年比 —
総資産6.42兆円前年比 +11.3%
純資産・持分前年比 —
ROE11.3%前年比 -20.4%
従業員数前年比 —
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高
01.00兆2.00兆3.00兆4.00兆5.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 2.80兆円 円2023/3 売上高: 3.54兆円 円2024/3 売上高: 3.87兆円 円2025/3 売上高: 4.10兆円 円2026/3 売上高: 4.13兆円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−4,000億−3,000億−2,000億−1,000億0
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,436億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −939億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,695億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −666億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,044億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −1,220億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −2,107億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −3,214億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −1,992億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −2,085億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
2.80兆円
2023/3
3.54兆円
2024/3
3.87兆円
2025/3
4.10兆円
2026/3
4.13兆円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4.35兆円
2023/3
4.88兆円
2024/3
5.64兆円
2025/3
5.77兆円
2026/3
6.42兆円

株主資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
10.9%
2023/3
13.7%
2024/3
14.1%
2025/3
14.2%
2026/3
11.3%
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高4.13兆円4.10兆円3.87兆円3.54兆円2.80兆円
税引前利益又は税引前損失(△)5,373億円6,048億円5,757億円4,764億円3,246億円
株主資本利益率11.3%14.2%14.1%13.7%10.9%
総資産額6.42兆円5.77兆円5.64兆円4.88兆円4.35兆円
投資活動によるキャッシュ・フロー−1,992億円−2,107億円−2,044億円−1,695億円−1,436億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−2,085億円−3,214億円−1,220億円−666億円−939億円
基本的1株当たり当社株主に帰属する利益又は損失(△)413.9 円473.44 円415.96 円345.22 円237.97 円

長期経営指標

2004〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2014
1.95兆
2015
1.98兆
2016
1.85兆
2017
1.80兆
2018
2.50兆
2019
2.73兆
2020
2.44兆
2021
2.19兆
2022
2.80兆
2023
3.54兆
2024
3.87兆
2025
4.10兆
2026
4.13兆

従業員数

2004
31,635人
2005
33,008人
2006
34,597人
2007
33,863人
2008
39,267人
2009
39,855人
2010
38,518人
2011
41,059人
2012
44,206人
2013
46,730人
2014
47,208人
2015
47,417人
2016
47,017人
2017
47,204人
2018
59,632人
2019
61,908人
2020
62,823人
2021
61,564人
2022
62,774人
2023
64,343人
2024
65,738人
2025
66,697人
2026
67,279人

ライバル企業

機械の売上上位企業を多指標で比較する →機械のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)154,497,00017.11%東京都港区赤坂1丁目8番1号
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)57,340,0006.35%東京都中央区晴海1丁目8番12号
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)26,314,0002.91%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15番1号)
4THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS (常任代理人 株式会社三井住友銀行)25,398,0002.81%240 GREENWICH STREET, 8TH FLOOR WEST, NEW YORK, NY 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内1丁目1番2号)
5日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)18,638,0002.06%東京都千代田区丸の内1丁目6番6号 (東京都港区赤坂1丁目8番1号)
6THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)17,644,0001.95%WOOLGATE HOUSE,COLEMAN STREET LONDON EC2P 2HD, ENGLAND (東京都港区港南2丁目15番1号)
7JP MORGAN CHASE BANK 385642 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)13,586,0001.5%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号)
8JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)13,158,0001.45%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南2丁目15番1号)
9BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)12,178,0001.34%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)
10三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社11,292,0001.25%東京都千代田区大手町1丁目9番2号

所有者別状況

政府・地方公共団体0%5名
金融機関31.15%176名
金融商品取引業者4.77%60名
その他の法人1.82%1,710名
外国法人等(個人以外)44.54%1,031名
外国法人等(個人)0.01%268名
個人・その他17.67%205,761名

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 1,212億円
20261,212億円
20251,105億円
20241,034億円
2023906億円
2022775億円
建設機械・車両 1,111億円産業機械他 101億円
設備投資額2026期 1,830億円
20261,830億円
20251,842億円
20241,800億円
20231,616億円
20221,478億円
建設機械・車両 1,535億円リテールファイナンス 242億円産業機械他 53.8億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第157期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YD25・2026年06月18日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第156期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VXAI・2025年06月16日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第155期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TLVE・2024年06月18日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第154期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QYNI・2023年06月20日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第153期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100O9ZQ・2022年06月20日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 21:59。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。