高砂熱学工業株式会社(1969) 企業情報サマリー

高砂熱学工業株式会社(1969) 企業情報サマリー

高砂熱学工業株式会社(1969)(EDINETコード E00149)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

高砂熱学工業株式会社

証券コード 1969EDINET E00149建設業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

高砂熱学工業株式会社(たかさごねつがくこうぎょう、英: Takasago Thermal Engineering Co., Ltd.)は、日本の空調設備工事会社である。本社を東京都新宿区新宿六丁目(新宿イーストサイドスクエア)に置く。JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「高砂熱学工業」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高4,239億円前年比 +11.1%
当期純利益375億円前年比 +35.6%
総資産3,818億円前年比 +14.0%
純資産・持分2,151億円前年比 +16.7%
ROE19.2%前年比 +20.0%
従業員数7,287 人前年比 +24.4%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
01,000億2,000億3,000億4,000億5,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 3,027億円 円2022/3 営業利益: 144億円 円2022/3 当期純利益: 115億円 円2023/3 売上高: 3,388億円 円2023/3 営業利益: 153億円 円2023/3 当期純利益: 122億円 円2024/3 売上高: 3,634億円 円2024/3 営業利益: 242億円 円2024/3 当期純利益: 196億円 円2025/3 売上高: 3,817億円 円2025/3 営業利益: 324億円 円2025/3 当期純利益: 276億円 円2026/3 売上高: 4,239億円 円2026/3 営業利益: 477億円 円2026/3 当期純利益: 375億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億−100億0100億200億300億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 11.9億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: 10.4億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −80.1億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 258億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −54.3億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −83.3億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: −131億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −81.0億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −4.91億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 58.9億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −14.1億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −127億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 297億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −118億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −170億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
3,027億円
2023/3
3,388億円
2024/3
3,634億円
2025/3
3,817億円
2026/3
4,239億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
144億円
2023/3
153億円
2024/3
242億円
2025/3
324億円
2026/3
477億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
156億円
2023/3
167億円
2024/3
262億円
2025/3
350億円
2026/3
506億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
115億円
2023/3
122億円
2024/3
196億円
2025/3
276億円
2026/3
375億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
3,007億円
2023/3
3,134億円
2024/3
3,401億円
2025/3
3,349億円
2026/3
3,818億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
1,369億円
2023/3
1,472億円
2024/3
1,672億円
2025/3
1,843億円
2026/3
2,151億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
11.9億円
2023/3
258億円
2024/3
−131億円
2025/3
58.9億円
2026/3
297億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
44.2%
2023/3
45.5%
2024/3
48.3%
2025/3
53.9%
2026/3
55%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
8.7%
2023/3
8.9%
2024/3
12.8%
2025/3
16%
2026/3
19.2%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
6,018人
2023/3
5,885人
2024/3
5,606人
2025/3
5,858人
2026/3
7,287人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高4,239億円3,817億円3,634億円3,388億円3,027億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)528億円375億円271億円169億円167億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)375億円276億円196億円122億円115億円
自己資本利益率19.2%16%12.8%8.9%8.7%
営業利益又は営業損失(△)477億円324億円242億円153億円144億円
経常利益又は経常損失(△)506億円350億円262億円167億円156億円
総資産額3,818億円3,349億円3,401億円3,134億円3,007億円
自己資本比率55%53.9%48.3%45.5%44.2%
純資産額2,151億円1,843億円1,672億円1,472億円1,369億円
現金及び現金同等物の残高425億円414億円491億円700億円569億円
営業活動によるキャッシュ・フロー297億円58.9億円−131億円258億円11.9億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−118億円−14.1億円−81.0億円−54.3億円10.4億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−170億円−127億円−4.91億円−83.3億円−80.1億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)285.73 円416.15 円295.68 円184.69 円169.38 円
1株当たり純資産額1,603.89 円2,720.64 円2,476.38 円2,151.02 円2,009.35 円
従業員数7,287 人5,858 人5,606 人5,885 人6,018 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
1,964億
2003
1,962億
2004
1,771億
2005
2,041億
2006
1,936億
2007
2,175億
2008
2,434億
2009
2,142億
2010
2,093億
2011
2,132億
2012
2,155億
2013
2,484億
2014
2,374億
2015
2,436億
2016
2,513億
2017
2,602億
2018
2,899億
2019
3,198億
2020
3,209億
2021
2,752億
2022
3,027億
2023
3,388億
2024
3,634億
2025
3,817億
2026
4,239億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
17.0億
2003
10.3億
2004
19.9億
2005
4.63億
2006
27.7億
2007
33.0億
2008
29.8億
2009
28.1億
2010
43.4億
2011
30.0億
2012
42.7億
2013
21.9億
2014
40.1億
2015
52.0億
2016
66.5億
2017
86.7億
2018
118億
2019
126億
2020
132億
2021
101億
2022
115億
2023
122億
2024
196億
2025
276億
2026
375億

従業員数

2002
1,880人
2003
1,823人
2004
1,799人
2005
1,928人
2006
1,926人
2007
2,019人
2008
2,249人
2009
2,461人
2010
2,562人
2011
2,617人
2012
4,085人
2013
4,312人
2014
4,405人
2015
4,471人
2016
4,576人
2017
4,831人
2018
5,714人
2019
5,912人
2020
5,899人
2021
5,890人
2022
6,018人
2023
5,885人
2024
5,606人
2025
5,858人
2026
7,287人

ライバル企業

建設業の売上上位企業を多指標で比較する →建設業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢41.5歳
平均年間給与12,457,000円
平均勤続年数14.7年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 7,287人・セグメント別・年度推移を見る →
その他4人
設備工事事業7,020人
設備機器の製造・販売事業263人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14,190,00010.64%東京都港区赤坂1丁目8番1号
2日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)9,121,0006.83%東京都千代田区丸の内1丁目6番6号 (東京都港区赤坂1丁目8番1号)
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)7,299,0005.47%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南2丁目15-1)
4高砂熱学従業員持株会6,286,0004.71%東京都新宿区新宿6丁目27番30号
5高砂共栄会5,383,0004.03%東京都新宿区新宿6丁目27番30号
6株式会社日本カストディ銀行(信託口)5,296,0003.97%東京都中央区晴海1丁目8番12号
7第一生命保険株式会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4,231,0003.17%東京都千代田区有楽町1丁目13-1 (東京都中央区晴海1丁目8番12号)
8株式会社京王閣2,033,0001.52%東京都調布市多摩川4丁目31番1号
9株式会社みずほ銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)1,815,0001.36%東京都千代田区大手町1丁目5番5号 (東京都中央区晴海1丁目8番12号)
10三和工業株式会社1,662,0001.24%兵庫県西宮市西宮浜4丁目6番43号

所有者別状況

金融機関29%38名
金融商品取引業者1.8%45名
その他の法人17.65%258名
外国法人等(個人以外)21.93%292名
外国法人等(個人)0%43名
個人・その他29.62%16,941名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名3.89億円1.53億円
社外取締役(監査等委員を除く)4名8,000万円8,000万円
社外取締役(監査等委員)3名6,300万円6,300万円
監査等委員(社外取締役を除く)2名3,000万円3,000万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 39.3億円
202639.3億円
202529.7億円
202427.5億円
202326.2億円
202211.3億円
設備工事事業 36.8億円設備機器の製造・販売事業 2.46億円
設備投資額2026期 50.3億円
202650.3億円
202543.5億円
202434.9億円
202354.3億円
202225.5億円
設備工事事業 48.9億円設備機器の製造・販売事業 1.17億円その他 2,500万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第146期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YDOU・2026年06月18日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第145期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VYJS・2025年06月17日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第144期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TNK2・2024年06月19日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第143期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R30N・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第142期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OAYB・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/23 17:28。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。