藤田観光株式会社(9722) 企業情報サマリー

藤田観光株式会社(9722) 企業情報サマリー

藤田観光株式会社(9722)(EDINETコード E04560)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

藤田観光株式会社

証券コード 9722EDINET E04560サービス業プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

藤田観光株式会社(ふじたかんこう、英: FUJITA KANKO INC.)は、東京都文京区関口に本社を置く、ホテルや結婚式・レジャー事業をおこなう企業である。みどり会の会員企業であり三和グループに属している。

出典

Wikipedia「藤田観光」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高820億円前年比 +7.6%
当期純利益92.9億円前年比 +1.7%
総資産988億円前年比 +5.1%
純資産・持分368億円前年比 +43.5%
ROE25.2%前年比 -29.2%
従業員数1,638 人前年比 +7.1%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−200億0200億400億600億800億1,000億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 売上高: 284億円 円2021/12 営業利益: −158億円 円2021/12 当期純利益: 127億円 円2022/12 売上高: 437億円 円2022/12 営業利益: −40.5億円 円2022/12 当期純利益: −57.9億円 円2023/12 売上高: 645億円 円2023/12 営業利益: 66.4億円 円2023/12 当期純利益: 81.1億円 円2024/12 売上高: 762億円 円2024/12 営業利益: 123億円 円2024/12 当期純利益: 91.3億円 円2025/12 売上高: 820億円 円2025/12 営業利益: 138億円 円2025/12 当期純利益: 92.9億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−200億0200億400億600億
2021/122022/122023/122024/122025/122021/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: −163億円 円2021/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: 429億円 円2021/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: 83.2億円 円2022/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 6.45億円 円2022/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −61.2億円 円2022/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −89.3億円 円2023/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 111億円 円2023/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −59.2億円 円2023/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −157億円 円2024/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 159億円 円2024/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −38.3億円 円2024/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −113億円 円2025/12 営業活動によるキャッシュ・フロー: 159億円 円2025/12 投資活動によるキャッシュ・フロー: −56.9億円 円2025/12 財務活動によるキャッシュ・フロー: −124億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2021/12
284億円
2022/12
437億円
2023/12
645億円
2024/12
762億円
2025/12
820億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2021/12
−158億円
2022/12
−40.5億円
2023/12
66.4億円
2024/12
123億円
2025/12
138億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2021/12
−165億円
2022/12
−44.6億円
2023/12
70.8億円
2024/12
126億円
2025/12
137億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2021/12
127億円
2022/12
−57.9億円
2023/12
81.1億円
2024/12
91.3億円
2025/12
92.9億円

総資産額

財政状態・連結5期
2021/12
1,128億円
2022/12
1,000億円
2023/12
935億円
2024/12
940億円
2025/12
988億円

純資産額

財政状態・連結5期
2021/12
288億円
2022/12
227億円
2023/12
260億円
2024/12
257億円
2025/12
368億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2021/12
−163億円
2022/12
6.45億円
2023/12
111億円
2024/12
159億円
2025/12
159億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2021/12
25.4%
2022/12
22.6%
2023/12
27.8%
2024/12
27.3%
2025/12
37.3%

自己資本利益率

財務指標・連結4期
2021/12
85%
2023/12
33.4%
2024/12
35.6%
2025/12
25.2%

従業員数

人員・連結5期
2021/12
1,158人
2022/12
1,148人
2023/12
1,342人
2024/12
1,530人
2025/12
1,638人
指標2025年12月期2024年12月期2023年12月期2022年12月期2021年12月期
売上高820億円762億円645億円437億円284億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)134億円113億円66.8億円−63.6億円172億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)92.9億円91.3億円81.1億円−57.9億円127億円
自己資本利益率25.2%35.6%33.4%85%
営業利益又は営業損失(△)138億円123億円66.4億円−40.5億円−158億円
経常利益又は経常損失(△)137億円126億円70.8億円−44.6億円−165億円
総資産額988億円940億円935億円1,000億円1,128億円
自己資本比率37.3%27.3%27.8%22.6%25.4%
純資産額368億円257億円260億円227億円288億円
現金及び現金同等物の残高122億円144億円137億円241億円386億円
営業活動によるキャッシュ・フロー159億円159億円111億円6.45億円−163億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−56.9億円−38.3億円−59.2億円−61.2億円429億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−124億円−113億円−157億円−89.3億円83.2億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)154.19 円733.53 円677.03 円-483.05 円1,057.69 円
1株当たり純資産額614.47 円1,966.91 円1,299.49 円586.49 円1,126.35 円
従業員数1,638 人1,530 人1,342 人1,148 人1,158 人

長期経営指標

2001〜2025年度・連結

2001〜2014年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2001
868億
2002
837億
2003
763億
2004
716億
2005
689億
2006
708億
2007
712億
2008
674億
2009
613億
2010
642億
2011
574億
2012
605億
2013
621億
2014
643億
2015
640億
2016
688億
2017
706億
2018
693億
2019
690億
2020
266億
2021
284億
2022
437億
2023
645億
2024
762億
2025
820億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2001
−63.3億
2002
−1.43億
2003
9.77億
2004
14.2億
2005
−76.0億
2006
37.1億
2007
22.8億
2008
18.1億
2009
5.79億
2010
2.27億
2011
−35.4億
2012
3.68億
2013
8.78億
2014
5.31億
2015
3,200万
2016
8.58億
2017
16.7億
2018
5.56億
2019
−2.85億
2020
−224億
2021
127億
2022
−57.9億
2023
81.1億
2024
91.3億
2025
92.9億

従業員数

2001
2,137人
2002
1,950人
2003
1,496人
2004
1,371人
2005
1,290人
2006
1,258人
2007
1,263人
2008
1,247人
2009
1,209人
2010
1,178人
2011
1,151人
2012
1,171人
2013
1,220人
2014
1,234人
2015
1,270人
2016
1,356人
2017
1,421人
2018
1,515人
2019
1,700人
2020
1,677人
2021
1,158人
2022
1,148人
2023
1,342人
2024
1,530人
2025
1,638人

ライバル企業

サービス業の売上上位企業を多指標で比較する →サービス業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢36.2歳
平均年間給与6,042,000円
平均勤続年数11.6年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 1,638人・セグメント別・年度推移を見る →
WHG事業623人
ラグジュアリー&バンケット事業569人
リゾート事業321人
その他125人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1DOWAホールディングス㈱3,814,00031.83%東京都千代田区外神田四丁目14番1号
2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)722,0006.03%東京都港区赤坂一丁目8番1号
3GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券㈱)572,0004.78%PLUMTREE COURT, 25 SHOE LANE, LONDON EC4A 4AU, U.K.(東京都港区虎ノ門二丁目6番1号)
4野村證券㈱379,0003.16%東京都中央区日本橋一丁目13番1号
5明治安田生命保険(相)(常任代理人 ㈱日本カストディ銀行)300,0002.51%東京都千代田区丸の内二丁目1番1号(東京都中央区晴海一丁目8番12号)
6BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)246,0002.06%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NEW YORK 10286 U.S.A. (東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510312 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)220,0001.84%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A.(東京都港区港南二丁目15番1号)
8日本生命保険(相)(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行㈱)218,0001.82%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号(東京都港区赤坂一丁目8番1号)
9BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC)(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)201,0001.68%PETERBOROUGH COURT 133 FLEET STREET LONDON EC4A 2BB UNITED KINGDOM(東京都千代田区丸の内一丁目4番5号)
10STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY 510311 (常任代理人 ㈱みずほ銀行)190,0001.59%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A.(東京都港区港南二丁目15番1号)

所有者別状況

金融機関13.34%16名
金融商品取引業者5.86%22名
その他の法人39.77%268名
外国法人等(個人以外)22.84%156名
外国法人等(個人)0.04%31名
個人・その他18.15%11,839名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(社外取締役を除く)4名1.45億円1.07億円
社外役員8名5,100万円5,100万円
監査役(社外監査役を除く)2名4,200万円4,200万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

設備投資額2025期 66.3億円
202566.3億円
202432.9億円
202356.8億円
202270.3億円
202117.5億円
報告セグメント 64.4億円WHG事業 30.4億円リゾート事業 24.0億円ラグジュアリー&バンケット事業 10.0億円全社(共通) 1.49億円その他 4,700万円

出典

  • 2025年12月期 有価証券報告書(第93期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100XS71・2026年03月23日 提出)PDF本文
  • 2024年12月期 有価証券報告書(第92期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100VG23・2025年03月26日 提出)PDF本文
  • 2023年12月期 有価証券報告書(第91期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100T41H・2024年03月27日 提出)PDF本文
  • 2022年12月期 有価証券報告書(第90期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100QGQZ・2023年03月29日 提出)PDF本文
  • 2021年12月期 有価証券報告書(第89期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100NRSN・2022年03月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/22 09:20。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。