藤田エンジニアリング株式会社(1770) 企業情報サマリー

藤田エンジニアリング株式会社(1770) 企業情報サマリー

藤田エンジニアリング株式会社(1770)(EDINETコード E00277)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

藤田エンジニアリング株式会社

証券コード 1770EDINET E00277建設業スタンダード(内国株式)連結
他社比較
概要

藤田エンジニアリング株式会社(ふじたエンジニアリング)は、群馬県高崎市に本社を置く各種ビル設備、産業用設備から環境設備まで地域の快適空間の創造・維持を手がける総合設備工事会社である。

出典

Wikipedia「藤田エンジニアリング」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高前年比 —
当期純利益前年比 —
総資産318億円前年比 +5.0%
純資産・持分前年比 —
ROE9.29%前年比 -4.4%
従業員数前年比 —
主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
272億円
2023/3
291億円
2024/3
332億円
2025/3
303億円
2026/3
318億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
57.1%
2023/3
56.5%
2024/3
53.5%
2025/3
62.7%
2026/3
64.9%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
9.19%
2023/3
7.98%
2024/3
9.3%
2025/3
9.72%
2026/3
9.29%
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
自己資本利益率9.29%9.72%9.3%7.98%9.19%
総資産額318億円303億円332億円291億円272億円
自己資本比率64.9%62.7%53.5%56.5%57.1%
現金及び現金同等物の残高79.4億円76.6億円84.3億円80.2億円79.1億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)200.47 円194.98 円173.8 円139.57 円150.35 円

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
202億
2003
190億
2004
189億
2005
189億
2006
194億
2007
202億
2008
221億
2009
227億
2010
215億
2011
229億
2012
208億
2013
221億
2014
220億
2015
263億
2016
270億
2017
263億
2018
297億
2019
291億
2020
291億
2021
263億
2022
277億
2023
272億
2024
323億
2025
326億
2026
298億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
2.72億
2003
2.23億
2004
4.59億
2005
3.39億
2006
4.47億
2007
4.54億
2008
4.48億
2009
3.22億
2010
1.74億
2011
2.91億
2012
1.54億
2013
3.58億
2014
6.03億
2015
7.07億
2016
7.62億
2017
10.1億
2018
13.3億
2019
14.8億
2020
11.3億
2021
11.8億
2022
13.7億
2023
12.8億
2024
15.9億
2025
17.9億
2026
18.4億

従業員数

2002
432人
2003
425人
2004
414人
2005
409人
2006
402人
2007
408人
2008
419人
2009
502人
2010
507人
2011
509人
2012
526人
2013
535人
2014
542人
2015
541人
2016
564人
2017
560人
2018
564人
2019
578人
2020
565人
2021
566人
2022
561人
2023
584人
2024
594人
2025
610人
2026
597人

ライバル企業

建設業の売上上位企業を多指標で比較する →建設業のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.1歳
平均年間給与5,999,497円
平均勤続年数16.6年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 597人・セグメント別・年度推移を見る →
建設事業223人
全社(共通)37人
電子部品製造事業78人
機器のメンテナンス事業161人
機器販売及び情報システム事業98人

所有者別状況

金融機関6.14%5名
金融商品取引業者0.56%15名
その他の法人14.74%41名
外国法人等(個人以外)3.97%32名
外国法人等(個人)0%5名
個人・その他74.55%1,067名

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第63期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YGU7・2026年06月23日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第62期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W35N・2025年06月24日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第61期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TVBW・2024年06月27日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第60期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R8R6・2023年06月29日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第59期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OJBE・2022年06月29日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/12 22:40。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。