株式会社エンプラス(6961) 企業情報サマリー

株式会社エンプラス(6961) 企業情報サマリー

株式会社エンプラス(6961)(EDINETコード E02390)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

株式会社エンプラス

証券コード 6961EDINET E02390電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

株式会社エンプラスは、埼玉県川口市に本社を置く大手精密プラスチックメーカーである。エンジニアリングプラスチック加工、発光ダイオード(LED)用拡散レンズで業界首位。

出典

Wikipedia「エンプラス」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高425億円前年比 +11.7%
当期純利益52.3億円前年比 +32.7%
総資産710億円前年比 +13.2%
純資産・持分626億円前年比 +11.3%
ROE8.9%前年比 +20.3%
従業員数1,371 人前年比 -7.2%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
0100億200億300億400億500億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 329億円 円2022/3 営業利益: 36.0億円 円2022/3 当期純利益: 25.3億円 円2023/3 売上高: 422億円 円2023/3 営業利益: 88.2億円 円2023/3 当期純利益: 46.2億円 円2024/3 売上高: 378億円 円2024/3 営業利益: 46.5億円 円2024/3 当期純利益: 34.4億円 円2025/3 売上高: 381億円 円2025/3 営業利益: 52.9億円 円2025/3 当期純利益: 39.4億円 円2026/3 売上高: 425億円 円2026/3 営業利益: 61.6億円 円2026/3 当期純利益: 52.3億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−100億−50.0億050.0億100億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 40.5億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −15.8億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −20.5億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 87.6億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −25.8億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −7.65億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 82.3億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −40.9億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −9.65億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 71.3億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −68.9億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −8.28億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 69.9億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −68.9億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −11.3億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
329億円
2023/3
422億円
2024/3
378億円
2025/3
381億円
2026/3
425億円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
36.0億円
2023/3
88.2億円
2024/3
46.5億円
2025/3
52.9億円
2026/3
61.6億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
34.5億円
2023/3
87.8億円
2024/3
52.6億円
2025/3
54.5億円
2026/3
64.8億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
25.3億円
2023/3
46.2億円
2024/3
34.4億円
2025/3
39.4億円
2026/3
52.3億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
471億円
2023/3
546億円
2024/3
600億円
2025/3
628億円
2026/3
710億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
415億円
2023/3
473億円
2024/3
527億円
2025/3
562億円
2026/3
626億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
40.5億円
2023/3
87.6億円
2024/3
82.3億円
2025/3
71.3億円
2026/3
69.9億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
87.1%
2023/3
85.3%
2024/3
86.3%
2025/3
88%
2026/3
87.8%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
6.4%
2023/3
10.6%
2024/3
7%
2025/3
7.4%
2026/3
8.9%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
1,420人
2023/3
1,527人
2024/3
1,521人
2025/3
1,478人
2026/3
1,371人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高425億円381億円378億円422億円329億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)63.2億円52.5億円50.2億円66.8億円40.3億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)52.3億円39.4億円34.4億円46.2億円25.3億円
自己資本利益率8.9%7.4%7%10.6%6.4%
営業利益又は営業損失(△)61.6億円52.9億円46.5億円88.2億円36.0億円
経常利益又は経常損失(△)64.8億円54.5億円52.6億円87.8億円34.5億円
総資産額710億円628億円600億円546億円471億円
自己資本比率87.8%88%86.3%85.3%87.1%
純資産額626億円562億円527億円473億円415億円
現金及び現金同等物の残高238億円240億円247億円208億円148億円
営業活動によるキャッシュ・フロー69.9億円71.3億円82.3億円87.6億円40.5億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−68.9億円−68.9億円−40.9億円−25.8億円−15.8億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−11.3億円−8.28億円−9.65億円−7.65億円−20.5億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)587.9 円446.47 円390.14 円523.94 円287.1 円
1株当たり純資産額6,905.42 円6,255.78 円5,869.59 円5,276.1 円4,647.02 円
従業員数1,371 人1,478 人1,521 人1,527 人1,420 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
295億
2003
332億
2004
393億
2005
394億
2006
402億
2007
314億
2008
291億
2009
208億
2010
182億
2011
210億
2012
207億
2013
262億
2014
395億
2015
397億
2016
387億
2017
330億
2018
333億
2019
313億
2020
315億
2021
294億
2022
329億
2023
422億
2024
378億
2025
381億
2026
425億

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
3.21億
2003
17.8億
2004
25.0億
2005
26.5億
2006
15.1億
2007
1,700万
2008
−11.6億
2009
−71.9億
2010
2.56億
2011
3.06億
2012
9.63億
2013
56.4億
2014
91.4億
2015
79.2億
2016
55.9億
2017
51.5億
2018
25.4億
2019
3.32億
2020
4.89億
2021
8.93億
2022
25.3億
2023
46.2億
2024
34.4億
2025
39.4億
2026
52.3億

従業員数

2002
1,331人
2003
1,354人
2004
1,401人
2005
1,447人
2006
1,574人
2007
1,564人
2008
1,540人
2009
1,250人
2010
1,469人
2011
1,471人
2012
1,521人
2013
1,532人
2014
1,554人
2015
1,533人
2016
1,481人
2017
1,624人
2018
1,591人
2019
1,587人
2020
1,587人
2021
1,563人
2022
1,420人
2023
1,527人
2024
1,521人
2025
1,478人
2026
1,371人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢40.8歳
平均年間給与6,804,000円
平均勤続年数14.6年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 2,479人・セグメント別・年度推移を見る →
Digital Communication事業126人
Energy Saving Solution事業628人
報告セグメント1,108人
その他62人
全社(共通)201人
Semiconductor事業322人
Life Science事業32人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1横田 大輔1,404,00015.54%東京都渋谷区
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)992,00010.99%東京都港区赤坂1丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)559,0006.19%東京都中央区晴海1丁目8番12号
4株式会社みずほ銀行 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)434,0004.81%東京都千代田区大手町1丁目5番5号 (東京都中央区晴海1丁目8番12号)
5株式会社埼玉りそな銀行432,0004.78%埼玉県さいたま市浦和区常盤7丁目4番1号
6横田 誠418,0004.63%埼玉県さいたま市
7公益財団法人エンプラス横田教育振興財団300,0003.32%埼玉県川口市並木2丁目30番1号
8MORGAN STANLEY & CO. LLC(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)289,0003.21%1585 BROADWAY NEW YORK, NEW YORK 10036, U.S.A. (東京都千代田区大手町1丁目9番7号 大手町フィナンシャルシティサウスタワー)
9INTERACTIVE BROKERS LLC (常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)281,0003.11%ONE PICKWICK PLAZA GREENWICH, CONNECTICUT 06830 USA (東京都千代田区霞が関3丁目2番5号)
10JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)198,0002.19%BAHNHOFSTRASSE 45 ZURICH SWITZERLAND 8098 (東京都千代田区丸の内1丁目4番5号)

所有者別状況

金融機関27.4%15名
金融商品取引業者2.16%25名
その他の法人3.39%36名
外国法人等(個人以外)28.97%117名
外国法人等(個人)0.04%13名
個人・その他38.04%1,941名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員及び社外取締役を除く)4名2.18億円1.34億円
社外取締役4名6,100万円6,100万円
監査等委員(社外取締役を除く)1名2,700万円2,700万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 17.0億円
202617.0億円
202515.0億円
202413.4億円
202312.8億円
20226.66億円
設備投資額2026期 54.9億円
202654.9億円
202563.7億円
202438.5億円
202328.3億円
202216.5億円
Energy Saving Solution事業 10.2億円Semiconductor事業 2.89億円Life Science事業 1.13億円Digital Communication事業 8,800万円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第65期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YLHU・2026年06月26日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第64期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W6W5・2025年06月26日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第63期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TOV2・2024年06月21日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第62期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R22Y・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第61期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OGYO・2022年06月27日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/14 03:54。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。