ダイトロン株式会社 従業員の状況
ダイトロン株式会社 従業員の状況
有価証券報告書「従業員の状況」から、連結・提出会社の従業員数、臨時従業員、平均年齢・平均勤続年数・平均年間給与、セグメント別の人員を年度推移で表示します。
従業員の状況
ダイトロン株式会社
平均年齢・平均勤続年数は有価証券報告書に「年」と「月」が別々に記載されることがあるため、年へ換算せず記載どおりの粒度で表示しています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）の値で、連結ベースの値は有価証券報告書に記載されません。
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
05001,0001,500
単位 人・連結は企業集団全体、提出会社は単体の就業人員。臨時従業員は含みません。
連結（企業集団全体）提出会社（単体）
0100200300400
単位 人・就業人員とは桁が離れるため別のグラフにしています（同じ目盛りに載せると読めなくなるため）。
提出会社の平均年間給与
700万750万800万850万900万
単位 円・提出会社（単体）の従業員に対する平均年間給与。連結ベースの記載はありません。
| 年度 | 決算期 | 連結 従業員数 | 連結 臨時 | 提出会社 従業員数 | 提出会社 臨時 | 平均年齢 | 平均勤続年数 | 平均年間給与 | セグメント別 | 出典 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025年度 | 2025年12月期 | 1,117人 | 336人 | 877人 | 248人 | 41.8歳 | 15.1年 | 8,580,000円 | 10区分 | S100XUE0 |
| 2024年度 | 2024年12月期 | 1,061人 | 347人 | 839人 | 240人 | 40.6歳 | 14年 | 7,543,000円 | 10区分 | S100VHS0 |
| 2023年度 | 2023年12月期 | 1,003人 | 319人 | 819人 | 224人 | 40.9歳 | 14.3年 | 8,027,000円 | 10区分 | S100T58F |
| 2022年度 | 2022年12月期 | 942人 | 280人 | 778人 | 202人 | 41歳 | 14.6年 | 8,197,000円 | 10区分 | S100QH2M |
| 2021年度 | 2021年12月期 | 893人 | 273人 | 757人 | 202人 | 40.9歳 | 14.7年 | 7,565,000円 | 10区分 | S100NR8K |
| 2020年度 | 2020年12月期 | 855人 | 284人 | 724人 | 209人 | 41.1歳 | 15.2年 | 7,288,000円 | 10区分 | S100L2AH |
| 2019年度 | 2019年12月期 | 823人 | 306人 | 694人 | 214人 | 40.7歳 | 14.7年 | 7,219,000円 | 10区分 | S100IB58 |
| 2018年度 | 2018年12月期 | 795人 | 330人 | 671人 | 212人 | — | — | — | 開示なし | S100FHRZ |
| 2017年度 | 2017年12月期 | 763人 | 305人 | 643人 | 206人 | — | — | — | 開示なし | S100CN2E |
| 2016年度 | 2016年12月期 | 666人 | 330人 | 354人 | 133人 | — | — | — | 開示なし | S1009ZTH |
| 2015年度 | 2015年12月期 | 644人 | 316人 | 338人 | 136人 | — | — | — | 開示なし | S10079L1 |
| 2013年度 | 2013年12月期 | 651人 | 275人 | 344人 | 132人 | — | — | — | 開示なし | S1001IW5 |
各年度の値はその年度の有価証券報告書の記載をそのまま表示しています。年度をまたいだ合計・平均は算出していません。 従業員数は各社が定める算定基準（就業人員・在籍人員など）に依存するため、他社との単純比較はできません。
連結ベース2025年度・企業集団全体
国内販売事業477人臨時 67人
海外事業273人臨時 52人
国内製造事業279人臨時 210人
全社（共通）88人臨時 7人
報告セグメント1,029人臨時 329人
提出会社（単体）ベース2025年度・非連結
全社（共通）88人臨時 7人
国内販売事業477人臨時 67人
国内製造事業266人臨時 171人
海外事業46人臨時 3人
報告セグメント789人臨時 241人
バーの長さは同じ年度・同じ区分（連結／提出会社）の中の最大値に対する比率です。 連結と提出会社は同じセグメントを重複して記載しているため、足し合わせていません。 全社（共通）はセグメントに配分されない管理部門等の人員です。
海外事業
従業員数（人）全社（共通）
従業員数（人）報告セグメント
従業員数（人）国内製造事業
従業員数（人）国内販売事業
従業員数（人）海外事業
従業員数（人）各カードの棒の長さは、そのセグメント自身の年度内の最大値に対する比率です（カードをまたいだ横幅の比較はできません）。 報告セグメントの区分は年度によって変更されることがあるため、区分が変わった年度は単純に連続した推移として読めません。
出典
- 2025年12月期 有価証券報告書（第74期）PDF本文
- 2024年12月期 有価証券報告書（第73期）PDF本文
- 2023年12月期 有価証券報告書（第72期）PDF本文
- 2022年12月期 有価証券報告書（第71期）PDF本文
- 2021年12月期 有価証券報告書（第70期）PDF本文
- 2020年12月期 有価証券報告書（第69期）PDF本文
- 2019年12月期 有価証券報告書（第68期）PDF本文
- 2018年12月期 有価証券報告書（第67期）PDF本文
- 2017年12月期 有価証券報告書（第66期）PDF本文
- 2016年12月期 有価証券報告書（第65期）PDF本文
- 2015年12月期 有価証券報告書（第64期）PDF本文
- 2013年12月期 有価証券報告書（第62期）PDF本文
従業員の状況は各年度の有価証券報告書（提出日時点で有効な訂正後の内容）の記載です。臨時従業員は「平均臨時雇用人員」として就業人員とは別に記載されます。
数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。