ブラザー工業株式会社(6448) 企業情報サマリー

ブラザー工業株式会社(6448) 企業情報サマリー

ブラザー工業株式会社(6448)(EDINETコード E01594)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

ブラザー工業株式会社

証券コード 6448EDINET E01594電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

ブラザー工業株式会社(ブラザーこうぎょう、英: BROTHER INDUSTRIES, LTD.)は、愛知県名古屋市瑞穂区に本社を置く日本の大手電機メーカー。主にプリンター(複合機)、ファクシミリ、ミシンなどを製造しており、特にミシンでは世界トップクラスのシェアを誇る。東京証券取引所プライム市場・名古屋証券取引所プレミア市場上場企業。

出典

Wikipedia「ブラザー工業」CC BY-SA 4.0

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上収益8,935億円前年比 +1.9%
当期純利益676億円前年比 +23.5%
総資産1.02兆円前年比 +9.2%
純資産・持分7,674億円前年比 +11.0%
ROE9.3%前年比 +14.8%
従業員数39,495 人前年比 -7.7%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上収益営業利益当期純利益
02,000億4,000億6,000億8,000億1.00兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上収益: 7,109億円 円2022/3 営業利益: 855億円 円2022/3 当期純利益: 610億円 円2023/3 売上収益: 8,153億円 円2023/3 営業利益: 554億円 円2023/3 当期純利益: 391億円 円2024/3 売上収益: 8,229億円 円2024/3 営業利益: 498億円 円2024/3 当期純利益: 316億円 円2025/3 売上収益: 8,766億円 円2025/3 営業利益: 699億円 円2025/3 当期純利益: 548億円 円2026/3 売上収益: 8,935億円 円2026/3 営業利益: 779億円 円2026/3 当期純利益: 676億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億01,000億2,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 723億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −408億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −652億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 144億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −322億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −366億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,410億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −421億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −616億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 900億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −482億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −346億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 1,110億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −430億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −546億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上収益

業績・連結5期
2022/3
7,109億円
2023/3
8,153億円
2024/3
8,229億円
2025/3
8,766億円
2026/3
8,935億円

営業利益(△損失)

業績・連結5期
2022/3
855億円
2023/3
554億円
2024/3
498億円
2025/3
699億円
2026/3
779億円

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

業績・連結5期
2022/3
610億円
2023/3
391億円
2024/3
316億円
2025/3
548億円
2026/3
676億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
8,111億円
2023/3
8,505億円
2024/3
8,961億円
2025/3
9,327億円
2026/3
1.02兆円

資本

財政状態・連結5期
2022/3
5,612億円
2023/3
5,967億円
2024/3
6,681億円
2025/3
6,915億円
2026/3
7,674億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
723億円
2023/3
144億円
2024/3
1,410億円
2025/3
900億円
2026/3
1,110億円

親会社所有者帰属持分比率

財務指標・連結5期
2022/3
69.2%
2023/3
70.2%
2024/3
74.5%
2025/3
74.1%
2026/3
74.9%

親会社所有者帰属持分利益率

財務指標・連結5期
2022/3
11.7%
2023/3
6.8%
2024/3
5%
2025/3
8.1%
2026/3
9.3%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
41,215人
2023/3
41,653人
2024/3
40,538人
2025/3
42,801人
2026/3
39,495人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上収益8,935億円8,766億円8,229億円8,153億円7,109億円
税引前利益又は税引前損失(△)820億円747億円525億円570億円864億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属676億円548億円316億円391億円610億円
親会社所有者帰属持分利益率9.3%8.1%5%6.8%11.7%
営業利益(△損失)779億円699億円498億円554億円855億円
総資産額1.02兆円9,327億円8,961億円8,505億円8,111億円
親会社所有者帰属持分比率74.9%74.1%74.5%70.2%69.2%
資本7,674億円6,915億円6,681億円5,967億円5,612億円
現金及び現金同等物1,977億円1,728億円1,661億円1,190億円1,679億円
営業活動によるキャッシュ・フロー1,110億円900億円1,410億円144億円723億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−430億円−482億円−421億円−322億円−408億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−546億円−346億円−616億円−366億円−652億円
基本的1株当たり利益又は損失(△)268.1 円214.27 円123.81 円152.67 円234.89 円
1株当たり親会社所有者帰属持分3,066.67 円2,704.21 円2,613.43 円2,334.34 円2,170.46 円
従業員数39,495 人42,801 人40,538 人41,653 人41,215 人

長期経営指標

1998〜2026年度・連結

1998〜2017年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属

1998
75.0億
1999
14.4億
2000
30.6億
2001
−28.5億
2002
10.5億
2003
222億
2004
205億
2005
204億
2006
246億
2007
289億
2008
271億
2009
153億
2010
196億
2011
262億
2012
195億
2013
178億
2014
192億
2015
540億
2016
310億
2017
472億
2018
500億
2019
539億
2020
496億
2021
245億
2022
610億
2023
391億
2024
316億
2025
548億
2026
676億

従業員数

2000
16,410人
2001
17,036人
2002
15,015人
2003
15,412人
2004
17,450人
2005
20,045人
2006
22,107人
2007
23,346人
2008
23,809人
2009
22,668人
2010
27,303人
2011
29,873人
2012
31,314人
2013
31,694人
2014
33,118人
2015
34,988人
2016
36,307人
2017
36,929人
2018
38,628人
2019
37,769人
2020
37,697人
2021
38,741人
2022
41,215人
2023
41,653人
2024
40,538人
2025
42,801人
2026
39,495人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢43.6歳
平均年間給与8,053,735円
平均勤続年数13.9年
給与増減率
セグメント別従業員構成合計 39,495人・セグメント別・年度推移を見る →
ネットワーク・アンド・コンテンツ1,287人
プリンティング・アンド・ソリューションズ26,553人
インダストリアル・プリンティング4,433人
マシナリー1,746人
ニッセイ873人
パーソナル・アンド・ホーム2,748人
全社(共通)760人
その他1,095人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)35,144,00014.08%東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)13,375,0005.36%東京都中央区晴海一丁目8番12号
3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)12,952,0005.19%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
4日本生命保険相互会社 (常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)8,848,0003.54%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号 日本生命証券管理部内 (東京都港区赤坂一丁目8番1号 赤坂インターシティAIR)
5株式会社三井住友銀行4,973,0001.99%東京都千代田区丸の内一丁目1番2号
6ブラザーグループ従業員持株会4,750,0001.9%愛知県名古屋市瑞穂区苗代町15番1号
7住友生命保険相互会社 (常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)4,499,0001.8%東京都中央区八重洲二丁目2番1号 (東京都中央区晴海一丁目8番12号)
8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)4,105,0001.64%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
9JP MORGAN CHASE BANK 385781 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,435,0001.38%25 BANK STREET, CANARY WHARF, LONDON, E14 5JP, UNITED KINGDOM (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
10THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)3,318,0001.33%240 GREENWICH STREET, NEW YORK, NY 10286, U.S.A. (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)

所有者別状況

金融機関31.47%59名
金融商品取引業者5.72%38名
その他の法人8.91%253名
外国法人等(個人以外)35.07%501名
外国法人等(個人)0.01%24名
個人・その他18.83%14,380名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役11名4.63億円3,900万円9,500万円
監査役6名8,200万円8,200万円
社外取締役5名6,600万円6,600万円
社外監査役4名3,200万円3,200万円

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 508億円
2026508億円
2025495億円
2024479億円
2023454億円
2022438億円
プリンティング・アンド・ソリューションズ 290億円インダストリアル・プリンティング 134億円マシナリー 36.0億円パーソナル・アンド・ホーム 31.9億円ニッセイ 8.84億円
設備投資額2026期 449億円
2026449億円
2025460億円
2024474億円
2023438億円
2022349億円
プリンティング・アンド・ソリューションズ 217億円インダストリアル・プリンティング 51.4億円マシナリー 17.4億円パーソナル・アンド・ホーム 15.4億円ニッセイ 11.8億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第134期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YECO・2026年06月22日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第133期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W0FQ・2025年06月23日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第132期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TKYL・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第131期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R2IM・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第130期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OAHX・2022年06月21日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/08/15 18:21。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。