アルプスアルパイン株式会社(6770) 企業情報サマリー

アルプスアルパイン株式会社(6770) 企業情報サマリー

アルプスアルパイン株式会社(6770)(EDINETコード E01793)の企業情報。有価証券報告書から抽出した直近5年の業績・財政状態・大株主・役員・従業員情報・最近の提出書類をまとめて確認できます。

企業基本情報

アルプスアルパイン株式会社

証券コード 6770EDINET E01793電気機器プライム(内国株式)連結
他社比較
概要

アルプスアルパイン株式会社(アルプスアルパイン、英: ALPS ALPINE CO.,LTD.)は、日本の電子部品・音響機器・カーナビゲーションを製造販売する大手電機メーカーである。日経平均株価の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「アルプスアルパイン」(CC BY-SA 4.0)

直近5年の業績・財政状態

主要財務データ(連結)・5期
売上高1.02兆円前年比 +2.9%
当期純利益269億円前年比 -29.0%
総資産7,832億円前年比 +5.7%
純資産・持分4,494億円前年比 +8.2%
ROE6.2%前年比 -34.0%
従業員数25,924 人前年比 -5.0%
業績とキャッシュ・フローの推移連結・単位: 円
業績
売上高営業利益当期純利益
−5,000億05,000億1.00兆1.50兆
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 売上高: 8,029億円 円2022/3 営業利益: 352億円 円2022/3 当期純利益: 230億円 円2023/3 売上高: 9,331億円 円2023/3 営業利益: 336億円 円2023/3 当期純利益: 115億円 円2024/3 売上高: 9,641億円 円2024/3 営業利益: 197億円 円2024/3 当期純利益: −298億円 円2025/3 売上高: 9,904億円 円2025/3 営業利益: 341億円 円2025/3 当期純利益: 378億円 円2026/3 売上高: 1.02兆円 円2026/3 営業利益: 420億円 円2026/3 当期純利益: 269億円 円

単位 円・年度は決算期の年/月です

キャッシュ・フロー
営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー
−1,000億−500億0500億1,000億
2022/32023/32024/32025/32026/32022/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 343億円 円2022/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −455億円 円2022/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −135億円 円2023/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 154億円 円2023/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −542億円 円2023/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −7.42億円 円2024/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 892億円 円2024/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −551億円 円2024/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −18.1億円 円2025/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 658億円 円2025/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −16.8億円 円2025/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −373億円 円2026/3 営業活動によるキャッシュ・フロー: 959億円 円2026/3 投資活動によるキャッシュ・フロー: −584億円 円2026/3 財務活動によるキャッシュ・フロー: −411億円 円

単位 円・マイナスは資金の流出です

主要指標の推移連結・単位: 円経営指標等をすべて見る →

売上高

業績・連結5期
2022/3
8,029億円
2023/3
9,331億円
2024/3
9,641億円
2025/3
9,904億円
2026/3
1.02兆円

営業利益又は営業損失(△)

業績・連結5期
2022/3
352億円
2023/3
336億円
2024/3
197億円
2025/3
341億円
2026/3
420億円

経常利益又は経常損失(△)

業績・連結5期
2022/3
403億円
2023/3
349億円
2024/3
248億円
2025/3
305億円
2026/3
491億円

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

業績・連結5期
2022/3
230億円
2023/3
115億円
2024/3
−298億円
2025/3
378億円
2026/3
269億円

総資産額

財政状態・連結5期
2022/3
7,435億円
2023/3
7,370億円
2024/3
7,540億円
2025/3
7,407億円
2026/3
7,832億円

純資産額

財政状態・連結5期
2022/3
4,253億円
2023/3
3,998億円
2024/3
3,928億円
2025/3
4,155億円
2026/3
4,494億円

営業活動によるキャッシュ・フロー

キャッシュ・フロー・連結5期
2022/3
343億円
2023/3
154億円
2024/3
892億円
2025/3
658億円
2026/3
959億円

自己資本比率

財務指標・連結5期
2022/3
52.4%
2023/3
54%
2024/3
51.9%
2025/3
55.9%
2026/3
57.1%

自己資本利益率

財務指標・連結5期
2022/3
6.3%
2023/3
2.9%
2024/3
-7.6%
2025/3
9.4%
2026/3
6.2%

従業員数

人員・連結5期
2022/3
36,900人
2023/3
29,926人
2024/3
28,693人
2025/3
27,287人
2026/3
25,924人
指標2026年3月期2025年3月期2024年3月期2023年3月期2022年3月期
売上高1.02兆円9,904億円9,641億円9,331億円8,029億円
税引前当期純利益又は税引前当期純損失(△)439億円579億円−145億円268億円387億円
親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)269億円378億円−298億円115億円230億円
自己資本利益率6.2%9.4%-7.6%2.9%6.3%
営業利益又は営業損失(△)420億円341億円197億円336億円352億円
経常利益又は経常損失(△)491億円305億円248億円349億円403億円
総資産額7,832億円7,407億円7,540億円7,370億円7,435億円
自己資本比率57.1%55.9%51.9%54%52.4%
純資産額4,494億円4,155億円3,928億円3,998億円4,253億円
現金及び現金同等物の残高1,534億円1,475億円1,223億円829億円1,385億円
営業活動によるキャッシュ・フロー959億円658億円892億円154億円343億円
投資活動によるキャッシュ・フロー−584億円−16.8億円−551億円−542億円−455億円
財務活動によるキャッシュ・フロー−411億円−373億円−18.1億円−7.42億円−135億円
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)134.77 円184 円-145.04 円55.77 円110.82 円
1株当たり純資産額2,293.69 円2,013.07 円1,902.43 円1,937.47 円1,879.42 円
従業員数25,924 人27,287 人28,693 人29,926 人36,900 人

長期経営指標

2002〜2026年度・連結

2002〜2013年度は、 XBRL が整備される前の有価証券報告書 PDF から採録した数値です。

売上高

2002
5,403億
2003
6,018億
2004
6,197億
2005
6,436億
2006
7,096億
2007
7,081億
2008
6,927億
2009
5,390億
2010
4,936億
2011
5,507億
2012
5,265億
2013
5,464億
2014
6,844億
2015
7,486億
2016
7,740億
2017
7,533億
2018
8,583億
2019
8,513億
2020
8,106億
2021
7,180億
2022
8,029億
2023
9,331億
2024
9,641億
2025
9,904億
2026
1.02兆

親会社株主に帰属する当期純利益又は親会社株主に帰属する当期純損失(△)

2002
19.0億
2003
175億
2004
169億
2005
163億
2006
189億
2007
49.2億
2008
44.2億
2009
−701億
2010
5.70億
2011
111億
2012
41.8億
2013
−70.7億
2014
143億
2015
347億
2016
390億
2017
349億
2018
474億
2019
221億
2020
−40.1億
2021
−38.4億
2022
230億
2023
115億
2024
−298億
2025
378億
2026
269億

従業員数

2002
28,073人
2003
30,243人
2004
32,586人
2005
32,869人
2006
34,655人
2007
36,976人
2008
41,224人
2009
37,656人
2010
36,520人
2011
38,547人
2012
36,148人
2013
36,199人
2014
36,797人
2015
37,564人
2016
39,588人
2017
42,053人
2018
42,289人
2019
41,840人
2020
40,443人
2021
38,471人
2022
36,900人
2023
29,926人
2024
28,693人
2025
27,287人
2026
25,924人

ライバル企業

電気機器の売上上位企業を多指標で比較する →電気機器のランキングを可視化する →この企業を起点に企業比較する →

従業員情報

平均年齢41.7歳
平均年間給与6,914,318円
平均勤続年数16.7年
給与増減率—
セグメント別従業員構成合計 25,924人・セグメント別・年度推移を見る →
センサー・コミュニケーション事業3,341人
モビリティ事業12,823人
その他1,477人
コンポーネント事業8,283人

主要株主

順位氏名・名称所有株式数所有割合住所
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)40,055,00020.52%東京都港区赤坂一丁目8番1号赤坂インターシティAIR
2株式会社エスグラントコーポレーション17,232,0008.83%東京都渋谷区南平台町3番8号
3株式会社日本カストディ銀行(信託口)16,990,0008.7%東京都中央区晴海一丁目8番12号
4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505223(常任代理人 株式会社みずほ銀行)6,295,0003.22%P.O. BOX 351 BOSTON MASSACHUSETTS 02101 U.S.A.(東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行)5,693,0002.91%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)5,557,0002.84%ONE CONGRESS STREET, SUITE 1, BOSTON, MASSACHUSETTS (東京都港区港南二丁目15番1号 品川インターシティA棟)
7大樹生命保険株式会社3,591,0001.84%東京都港区東新橋一丁目5番2号
8野村信託銀行株式会社(投信口)3,502,0001.79%東京都千代田区大手町二丁目2番2号
9JPモルガン証券株式会社3,094,0001.58%東京都千代田区丸の内二丁目7番3号 東京ビルディング
10日本生命保険相互会社2,750,0001.4%東京都千代田区丸の内一丁目6番6号日本生命証券管理部内

所有者別状況

政府・地方公共団体0.14%2名
金融機関34.81%34名
金融商品取引業者3.14%39名
その他の法人12.95%359名
外国法人等(個人以外)31.79%396名
外国法人等(個人)0.01%32名
個人・その他17.16%24,024名

役員報酬

役員区分対象人数報酬総額固定報酬賞与株式報酬
取締役(監査等委員である取締役を除く)7名3.02億円1.86億円——
監査等委員である取締役4名7,300万円7,300万円——
(うち社外取締役)3名4,600万円4,600万円——
(うち社外取締役)3名3,900万円3,900万円——

単位は円。区分・内訳は有価証券報告書「役員の報酬等」の記載に基づきます。

研究開発費・設備投資

研究開発費2026期 219億円
2026219億円
2025243億円
2024330億円
2023319億円
2022307億円
センサー・コミュニケーション事業 79.4億円モビリティ事業 77.0億円コンポーネント事業 60.3億円
設備投資額2026期 617億円
2026617億円
2025519億円
2024557億円
2023508億円
2022530億円
モビリティ事業 296億円コンポーネント事業 228億円センサー・コミュニケーション事業 79.2億円

出典

  • 2026年3月期 有価証券報告書(第93期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100YB8V・2026年06月18日 提出)PDF本文
  • 2025年3月期 有価証券報告書(第92期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100W240・2025年06月24日 提出)PDF本文
  • 2024年3月期 有価証券報告書(第91期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100TU0N・2024年06月26日 提出)PDF本文
  • 2023年3月期 有価証券報告書(第90期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100R23Q・2023年06月23日 提出)PDF本文
  • 2022年3月期 有価証券報告書(第89期)を参照(取得元: 金融庁 EDINET / EDINET書類ID S100OD9W・2022年06月23日 提出)PDF本文

大株主・役員・従業員・研究開発費などの項目は、上記の対象期の有価証券報告書の記載から自動抽出しています。各ブロックの見出しに対象期を表示しています。

データ取得日時: 2026/09/30 08:54。数値は提出書類の記載を自動抽出したものです。正確な内容は必ず原本をご確認ください。 収録している書類の全件は提出書類一覧、加工方法と限界は運営情報・データの出所をご覧ください。