大量保有(発行者別)
大量保有(発行者別)
大量保有報告書を企業ごとに表示します。現在の主要な保有者と、報告の推移を確認できます。
| 保有者(提出者) | 株券等保有割合 | 前回の割合 | 保有株券等 | 共同 | 報告義務発生日 | 提出日 | 保有目的 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 日本製鉄株式会社 | 20.01% | 20.01% | 4,818,264 | — | 2019-04-01 | 2019-04-05 | 政策投資(提携施策の円滑な推進) |
| トピーファンド 理事長 熊澤 一郎 | 5.10% | — | 1,227,951 | — | 2025-06-06 | 2025-06-13 | トピー工業株式会社と取引関係にある企業との緊密化を図る一助とするため。 |
| 株式会社みずほ銀行 | 3.27% | 3.27% | 787,802 | — | 2022-03-31 | 2022-04-07 | 発行会社の要請に応え、かつ発行会社との取引関係の強化を図るもの。 |
| アセットマネジメントOne株式会社 | 1.48% | 1.51% | 356,500 | — | 2022-03-31 | 2022-04-07 | 投資信託または投資一任契約に基づき投資権限を有するもの。 |
| みずほ信託銀行株式会社 | 0.84% | 2.03% | 201,300 | — | 2022-03-31 | 2022-04-07 | 発行会社の要請に応え、かつ発行会社との取引関係の強化を図るもの。 |
保有者ごとの最新報告の内容。提出日が古い行はその後の報告がないという意味(5%未満へ低下した後は報告義務がないため、すでに手放している場合がある)。 「保有株券等」は新株予約権証券などの潜在株券等を株式換算して含む数で、株券等保有割合は報告義務発生日時点の届出値。 有価証券報告書「大株主の状況」の所有株式数・持株比率とは定義が異なる。
| 提出日 | 保有者(提出者) | 報告書 | 株券等保有割合(前回→今回) | 保有株券等 | 提出事由 | 書類 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 2025-06-13 | トピーファンド 理事長 熊澤 一郎 | 大量保有報告書 | — → 5.10% | 1,227,951 | 該当事項なし | S100VXW3 |
| 2022-04-07 | アセットマネジメントOne株式会社 | 変更報告書 No.33 | 1.51% → 1.48% | 356,500 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100NUF4 |
| 2022-04-07 | みずほ信託銀行株式会社 | 変更報告書 No.33 | 2.03% → 0.84% | 201,300 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100NUF4 |
| 2022-04-07 | 株式会社みずほ銀行 | 変更報告書 No.33 | 3.27% → 3.27% | 787,802 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100NUF4 |
| 2021-12-07 | アセットマネジメントOne株式会社 | 変更報告書 No.32 | 1.57% → 1.51% | 362,500 | 住所変更が行われたこと | S100N028 |
| 2021-12-07 | みずほ信託銀行株式会社 | 変更報告書 No.32 | 2.03% → 2.03% | 489,300 | 住所変更が行われたこと | S100N028 |
| 2021-12-07 | 株式会社みずほ銀行 | 変更報告書 No.32 | 3.27% → 3.27% | 787,802 | 住所変更が行われたこと | S100N028 |
| 2021-03-22 | アセットマネジメントOne株式会社 | 変更報告書 No.31 | 2.59% → 1.57% | 378,800 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100KZOL |
| 2021-03-22 | みずほ信託銀行株式会社 | 変更報告書 No.31 | 2.03% → 2.03% | 489,300 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100KZOL |
| 2021-03-22 | 株式会社みずほ銀行 | 変更報告書 No.31 | 3.27% → 3.27% | 787,802 | 株券等保有割合が1%以上減少したこと 単体の株券等保有割合が1%以上減少したこと | S100KZOL |
| 2019-04-05 | 日本製鉄株式会社 | 変更報告書 No11 | 20.01% → 20.01% | 4,818,264 | 提出者の名称変更 | S100FBUK |