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新日鉄住金ソリューションズ株式会社 大量保有

新日鉄住金ソリューションズ株式会社 大量保有

大量保有報告書の提出者（保有者）ごとのサマリー。現在の保有銘柄・保有割合・報告の推移を表示します。

大量保有報告書 提出者

新日鉄住金ソリューションズ株式会社

EDINET E05304保有ポートフォリオ収録企業ページを見る
概要

日鉄ソリューションズ株式会社（にってつソリューションズ、英: NS Solutions Corporation）は、東京都港区に本社を置く、日本製鉄グループの大手システムインテグレーター（ユーザー系）。 JPX日経インデックス400の構成銘柄の一つ。

出典

Wikipedia「日鉄ソリューションズ」（CC BY-SA 4.0）

現在の保有銘柄数3銘柄保有割合0%（解消済み）1件は別掲
報告書の提出数7件大量保有報告書・変更報告書の合計
直近の提出日2025-10-02株式会社デリバリーコンサルティング／大量保有報告書
最大の保有割合12.26%新日鉄住金ソリューションズ株式会社

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発行体を選ぶと、その発行体に対する報告の推移（大量保有報告書→変更報告書）だけを表示します。 「報告での立場」は現在の保有一覧に効きます。連名で提出された報告書では提出者が複数になるため、 共同提出者ぶんも「提出者として報告した分」に含まれます。 全報告の一覧・ページングは諸表（提出書類）タブにあります。
銘柄別の保有割合の推移保有割合の高い順・1銘柄
全銘柄の推移を見る →
新日鉄住金ソリューションズ株式会社2327
12.26%0.00%
15/0115/0115/0219/0419/04

大量保有報告書・変更報告書の提出日ごとの保有割合です。報告義務が生じたときにだけ提出されるため、点の間隔は一定ではありません。

現在の保有一覧3銘柄（保有割合の降順）
保有割合の推移を見る
発行体証券コード立場保有割合前回比保有株式数報告日（提出日）保有目的書類
新日鉄住金ソリューションズ株式会社2327提出者12.26%12.26%±0.00pt6,495,1992015-02-05資本効率の向上及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の実行を可能とするため。詳細PDF
株式会社デリバリーコンサルティング9240提出者11.42%—554,8002025-10-02発行者との資本業務提携を目的とした政策投資詳細PDF
株式会社ネットワークバリューコンポネンツ3394提出者3.11%—30,0002016-10-07提出者及び発行者との間で平成25年5月14日に締結された業務提携契約に基づく、双方の事業基盤の強化及び発展を図ることを目…詳細PDF

発行体ごとの最新報告の内容です。共同保有の報告では、割合は共同保有者を含む合計値が記載されている場合があります。保有割合が5%未満へ低下した後は報告義務が生じないため、提出日が古い行は現時点の保有を反映していない可能性があります。

保有が解消された発行体（最新報告の保有割合が0%）: 1件
発行体証券コード直前の保有割合提出日書類
日鉄ソリューションズ株式会社232712.26%2019-04-17PDF
報告の推移直近7件を表示（全7件）
提出書類をすべて見る
提出日発行体報告書保有割合（前回→今回）保有株式数提出事由書類
2025-10-02株式会社デリバリーコンサルティング大量保有報告書— → 11.42%554,800該当事項なしS100WSN0PDF
2019-04-17日鉄ソリューションズ株式会社変更報告書 No6（平成31年4月17日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）12.26% → 0.00%↓ -12.26pt0提出者の名称変更共同保有者の名称変更S100FMKIPDF
2019-04-05日鉄ソリューションズ株式会社変更報告書 No612.26% → 0.00%↓ -12.26pt0提出者の名称変更共同保有者の名称変更S100FBSHPDF
2016-10-07株式会社ネットワークバリューコンポネンツ大量保有報告書— → 3.11%30,000—S1008RVTPDF
2015-02-05新日鉄住金ソリューションズ株式会社変更報告書 №512.26% → 12.26%±0.00pt6,495,199保有株式数の変更のためS1003Y5PPDF
2015-01-16新日鉄住金ソリューションズ株式会社変更報告書 №４（平成27年1月16日付け訂正報告書の添付インラインXBRL）— → 12.26%6,495,199単体株券等保有割合が１％以上減少したこと担保契約等重要な契約の締結共同保有者の増加S1003U6EPDF
2015-01-15新日鉄住金ソリューションズ株式会社変更報告書 №４— → 12.26%6,495,199単体株券等保有割合が１％以上減少したこと担保契約等重要な契約の締結共同保有者の増加S1003TSQPDF

大量保有報告書は保有割合が5%を超えたとき、変更報告書は1%以上の増減等があったときに提出されます。 共同保有の報告では提出者本人以外の保有分も含まれるため、割合の推移は共同保有者の増減によっても動きます。