| 【表紙】 | |
|---|---|
| 【提出書類】 | 有価証券報告書の訂正報告書 |
| 【根拠条文】 | 金融商品取引法第24条の２第１項 |
| 【提出先】 | 関東財務局長 |
| 【提出日】 | 2025年８月14日 |
| 【事業年度】 | 第30期（自 2023年７月１日 至 2024年６月30日） |
| 【会社名】 | レジル株式会社 |
| 【英訳名】 | Rezil Inc. |
| 【代表者の役職氏名】 | 代表取締役社長 丹治 保積 |
| 【本店の所在の場所】 | 東京都千代田区丸の内一丁目８番１号 丸の内トラストタワーＮ館 14階 |
| 【電話番号】 | 03-6846-0900 (代表) |
| 【事務連絡者氏名】 | 取締役CFO 山本 直隆 |
| 【最寄りの連絡場所】 | 東京都千代田区丸の内一丁目８番１号 丸の内トラストタワーＮ館 14階 |
| 【電話番号】 | 03-6846-0900 (代表) |
| 【事務連絡者氏名】 | 取締役CFO 山本 直隆 |
| 【縦覧に供する場所】 | 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町２番１号) |
１ 【有価証券報告書の訂正報告書の提出理由】
2024年９月27日に提出いたしました第30期（自 2023年７月１日 至 2024年６月30日）有価証券報告書の記載事項の一部に誤りがありましたので、これを訂正するため有価証券報告書の訂正報告書を提出するものであります。
２ 【訂正事項】
第一部 企業情報
第４ 提出会社の状況
１ 株式等の状況
(2) 新株予約権等の状況
① ストックオプション制度の内容
３ 【訂正箇所】
訂正箇所は を付して表示しております。
第一部 【企業情報】
第４ 【提出会社の状況】
１ 【株式等の状況】
(2) 【新株予約権等の状況】
① 【ストックオプション制度の内容】
ｃ．第５回新株予約権
（訂正前）
| 決議年月日 | 2023年４月28日 |
|---|---|
| 付与対象者の区分及び人数 (名) | 当社従業員 21 |
| 新株予約権の数 (個) | 488 |
| 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 (株) | 普通株式 24,400 (注)１ 完全議決権株式であり、株主としての権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 |
| 新株予約権の行使時の払込金額 (円) | 991 (注)１、２ |
| 新株予約権の行使期間 | 2025年４月29日～2033年４月28日 |
| 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額 (円) | 発行価格 991 (注)１、２ 資本組入額 495.5 (注)１、２ |
| 新株予約権の行使の条件 | (注)３ |
| 新株予約権の譲渡に関する事項 | 譲渡による新株予約権の取得については、取締役会の決議による承認を要する |
| 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 | (注)４ |
（以下省略）
（訂正後）
| 決議年月日 | 2023年４月28日 |
|---|---|
| 付与対象者の区分及び人数 (名) | 当社従業員 21 |
| 新株予約権の数 (個) | 488 |
| 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 (株) | 普通株式 24,400 (注)１ 完全議決権株式であり、株主としての権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 |
| 新株予約権の行使時の払込金額 (円) | 991 (注)１、２ |
| 新株予約権の行使期間 | 2025年４月29日～2033年４月28日 |
| 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額 (円) | 発行価格 991 (注)１、２ 資本組入額 495.5 (注)１、２ |
| 新株予約権の行使の条件 | (注)３ |
| 新株予約権の譲渡に関する事項 | 新株予約権者は、新株予約権を第三者に譲渡することはできず、また、いかなる理由であれ、担保権の対象とすることはできない。 |
| 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 | (注)４ |
（以下省略）
e．第７回新株予約権
（訂正前）
| 決議年月日 | 2023年12月15日 |
|---|---|
| 付与対象者の区分及び人数 (名) | 当社従業員 27 |
| 新株予約権の数 (個) | 592 |
| 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 (株) | 普通株式 29,600 (注)１ 完全議決権株式であり、株主としての権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 |
| 新株予約権の行使時の払込金額 (円) | 991 (注)２ |
| 新株予約権の行使期間 | 2025年12月16日～2033年12月15日 |
| 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額 (円) | 発行価格 991 (注)１ 資本組入額 495.5 (注)１ |
| 新株予約権の行使の条件 | (注)３ |
| 新株予約権の譲渡に関する事項 | 譲渡による新株予約権の取得については、取締役会の決議による承認を要する |
| 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 | (注)４ |
（以下省略）
（訂正後）
| 決議年月日 | 2023年12月15日 |
|---|---|
| 付与対象者の区分及び人数 (名) | 当社従業員 27 |
| 新株予約権の数 (個) | 592 |
| 新株予約権の目的となる株式の種類、内容及び数 (株) | 普通株式 29,600 (注)１ 完全議決権株式であり、株主としての権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であり、単元株式数は100株であります。 |
| 新株予約権の行使時の払込金額 (円) | 991 (注)２ |
| 新株予約権の行使期間 | 2025年12月16日～2033年12月15日 |
| 新株予約権の行使により株式を発行する場合の株式の発行価格及び資本組入額 (円) | 発行価格 991 (注)１ 資本組入額 495.5 (注)１ |
| 新株予約権の行使の条件 | (注)３ |
| 新株予約権の譲渡に関する事項 | 新株予約権者は、新株予約権を第三者に譲渡することはできず、また、いかなる理由であれ、担保権の対象とすることはできない。 |
| 組織再編成行為に伴う新株予約権の交付に関する事項 | (注)４ |
（以下省略）