2910 ロック・フィールド 四半期報告書－第49期第3四半期(令和2年11月1日－令和3年1月31日)

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

　（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

　　　　２．売上高には、消費税等は含んでおりません。

　　　　３．潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

２【事業の内容】

当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。

また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。

２【経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において判断したものであります。なお、当第３四半期連結累計期間は、四半期連結キャッシュ・フロー計算書を作成していないため、キャッシュ・フローの状況に関する記載はしておりません。

（１）経営成績の状況

当第３四半期連結累計期間（2020年５月１日～2021年１月31日）におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により景気は著しく悪化しましたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言解除後は、政府による観光業や飲食業等への支援策の効果もあり徐々に持ち直しの動きが見られました。しかしながら、国内の感染者数が再び急激な増加に転じたことを受けて、2021年１月には11都府県を対象とした緊急事態宣言が再発出され、未だ景気の先行きは不透明な状況が続いております。

中食・惣菜業界におきましては、新型コロナウイルス感染症拡大の影響による外食自粛等により、ご自宅で過ごす時間を充実させる「巣ごもり消費」の需要が高まり、クリスマスケーキやおせち料理が好調に推移する一方で、消費者による中食の利用形態は、リアルの店舗での直接購入からオンラインショップ、宅配サービスの利用など多様化が進み、業態の垣根を越えた競争が激化しております。

このような状況の中、当社グループは「The Mirai Salad Company」として、新たな生活様式の下においても人とのつながりや楽しさを感じられる食卓提案を行い、お客様の豊かなライフスタイルの創造に貢献してまいりました。例年とは異なるコロナ禍でのクリスマス・年末年始を迎えるにあたり、オンラインショップとメンバーズサイトの会員組織の統合とＷＥＢサイトのリニューアルを行うとともに、店頭滞在時間の短縮に繋がるＷＥＢ予約の推進や迎春の予約限定商品をオンラインショップでも販売するなど、ＥＣ・デジタル領域の活用によるお客様の利便性の向上に取り組みました。店舗におきましては、クリスマスに華やかさを演出しながらもスピーディに購入していただけるパック商品の品揃えを強化したところ、お客様から予想を上回るご支持をいただくことができました。また、アイテム数の集約など、社内サプライチェーンを通じた生産性向上や更なる経費の精査・削減など、抜本的なコスト構造の見直しを軸とした経営体質の強化を行いました。

ブランド別の売上は次のとおりであります。

主なブランド別の概況は次のとおりであります。

「ＲＦ１」ブランドにおきましては、お弁当やケータリングで人気の料理家が「ＲＦ１」のサラダやフライを使ったパスタやサンドイッチなどのアレンジレシピや彩りよく盛り付けるヒントを紹介する「Ｏｕｃｈｉじかんのヒント」を当社ＷＥＢサイトで公開し、“ＳＯＺＡＩを活用した楽しく豊かな食体験”を提案いたしました。クリスマス・年末年始には、ご自宅でひと手間加えていただくことで出来立てのおいしさを味わえる「Ｘｍａｓ　パーティＢＯＸ」や「５人の料理人が手掛けた　ＲＦ１スペシャリティ」などを予約限定で販売いたしました。また、「ＲＦ１」ブランドから「グリーン・グルメ」ブランドへの業態変更により、売上高274百万円が「ＲＦ１」ブランドから「グリーン・グルメ」ブランドの売上高となり、売上高は20,802百万円（前年同期比16.7％減）となりました。

「グリーン・グルメ」ブランドにおきましては、セレクトショップとして「ＲＦ１」ブランドのサラダを中心に、「いとはん」ブランド、「融合」ブランドのサラダ・料理の販売強化を行うとともに、ボージョレ・ヌーヴォー、クリスマス、年末年始などの行事に合わせて、コロナ禍においても気持ちが華やぐ商品を提案いたしました。また、2015年４月期より進めておりました「ＲＦ１」ブランドから「グリーン・グルメ」ブランドへの業態変更の影響などがあったものの、売上高は6,258百万円（前年同期比8.1％減）となりました。

「いとはん」ブランドにおきましては、「和食の日」（11月24日）にちなんで「いとはんの和食をたのしむ月間」をテーマに、「クレソンの白和え」や「海老の旨だしあん　焼き野菜添え」といった和食ならではの苦みや旨みを味わう「小鉢やさい」や料理を提案するとともに、選りすぐりの食材に和のエッセンスを効かせお酒がすすむ多彩な味わいに仕上げた「新年彩る和の酒肴　贅宝セット」などの迎春特別商品の提案を行いましたが、売上高は2,304百万円（前年同期比20.1％減）となりました。

「神戸コロッケ」ブランドにおきましては、口どけなめらかなベシャメルソースをベースとする「境港水揚げ　紅ずわい蟹のクリームコロッケ」など製法と素材にこだわる定番商品の販売強化を行うとともに、徳島県産れんこんの香りと、「もっちり」「サクッ」といった異なる２つの食感を活かした「徳島県産もっちりれんこんコロッケ」など季節限定のコロッケを提案しましたが、売上高は1,790百万円（前年同期比18.4％減）となりました。

「ベジテリア」ブランドにおきましては、「『もう少し野菜』をお手伝い。」をテーマに、不足しがちな野菜を手軽に摂れるジュースの提案や、寒さが厳しくなる季節に向けて、電子レンジで温めるだけでたっぷり野菜を食べられるスープの提案を行いましたが、売上高は588百万円（前年同期比43.1％減）となりました。

「融合」ブランドにおきましては、「Tasty Asia for You. アジアが彩る特別な９日間」をテーマに、クリスマス・年末年始の食卓に一味違うアジアンテイストの華やかな商品を提案するとともに、「華々しきアジアで福来る。」をテーマに、「新春の宴　アジアン酒菜セット」をはじめとする特別予約商品を拡充するなど、迎春に向けた新しい食卓提案を行いましたが、売上高は664百万円（前年同期比17.4％減）となりました。

この結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の売上高は32,934百万円（前年同期比16.0％減）、営業利益は933百万円（前年同期比44.3％減）、経常利益は1,095百万円（前年同期比36.3％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は894百万円（前年同期比19.5％減）となりました。

なお、当社グループはそうざい事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。

（注）上記金額には消費税等は含まれておりません。

（２）財政状態の状況

　当第３四半期連結会計期間末の資産合計は前連結会計年度末と比べて1,017百万円増加し、34,342百万円となりました。これは主に、売掛金の増加2,033百万円、静岡ファクトリー第４棟建設等による有形固定資産の増加1,065百万円、現金及び預金の減少1,847百万円等によるものであります。

　負債合計は前連結会計年度末と比べて957百万円増加し、6,480百万円となりました。これは主に、買掛金の増加214百万円、未払法人税等の増加219百万円、長期借入金（１年内返済予定の長期借入金含む）の増加595百万円、賞与引当金の減少221百万円等によるものであります。

　純資産合計は前連結会計年度末と比べて60百万円増加し、27,862百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益による利益剰余金の増加894百万円、配当金の支払による利益剰余金の減少850百万円等によるものであります。

以上の結果、自己資本比率は81.1％、１株当たり純資産額は1,048円12銭となりました。

（３）経営方針・経営戦略等

当第３四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。

（４）優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題

当第３四半期連結累計期間において、当社グループが優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題について重要な変更はありません。

（５）研究開発活動

当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の金額は99百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。

（６）主要な設備

前連結会計年度末において計画中でありました主要な設備の新設について、当第３四半期連結累計期間に完了したものは次のとおりであります。

　（注）上記金額には消費税等は含まれておりません。

（７）経営成績に重要な影響を与える要因

当第３四半期連結累計期間において、新たに経営成績に重要な影響を与える事象は発生しておりません。

（８）資本の財源及び資金の流動性についての分析

当社グループは、主に百貨店との売上に関する契約等に基づき安定的に売上金の回収を行っております。また、直営店におきましては現金販売が中心となっているため、早期にキャッシュの回収を行うことができ、それにより仕入及び人件費の支払に関する運転資金は売上金の回収から得られたキャッシュから支出可能な状況にあります。

３【経営上の重要な契約等】

当第３四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

②【発行済株式】

（２）【新株予約権等の状況】

①【ストックオプション制度の内容】

該当事項はありません。

②【その他の新株予約権等の状況】

該当事項はありません。

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【発行済株式総数、資本金等の推移】

（５）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第３四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（６）【議決権の状況】

当第３四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（2020年10月31日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

（注）１．「完全議決権株式（その他）」の「株式数」の欄には、証券保管振替機構名義の株式が2,400株含まれております。また、「議決権の数」の欄には、当該株式に係る議決権の数24個が含まれております。

　　　２．「単元未満株式」の「株式数」の欄には、自己株式50株が含まれております。

②【自己株式等】

２【役員の状況】

該当事項はありません。

第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間（2020年11月１日から2021年１月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（2020年５月１日から2021年１月31日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【四半期連結包括利益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【注記事項】

（追加情報）

（新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する会計上の見積りについて）

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、当社の業績に影響が生じております。固定資産の減損及び税効果

会計等におきましては、2022年４月期も当該影響が継続するという仮定のもと会計上の見積りを行っております。

（四半期連結損益計算書関係）

　　※　補助金収入

　　　当第３四半期連結累計期間（自　2020年５月１日　至　2021年１月31日）

　　補助金収入は「二酸化炭素排出抑制対策事業費等補助金」の交付を受けたものであります。

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

  当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第３四半期連結累計期間に係る減価償却費（無形固定資産に係る償却費を含む。）は、次のとおりであります。

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第３四半期連結累計期間（自　2019年５月１日　至　2020年１月31日）

配当金支払額

Ⅱ　当第３四半期連結累計期間（自　2020年５月１日　至　2021年１月31日）

配当金支払額

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

　前第３四半期連結累計期間（自　2019年５月１日　至　2020年１月31日）及び当第３四半期連結累計期間（自　2020年５月１日　至　2021年１月31日）

当社グループは、そうざい事業の単一セグメントであるため、記載を省略しております。

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

（注）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

　2020年12月９日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

(イ）配当金の総額………………………………………239百万円

(ロ）１株当たりの金額…………………………………９円00銭

(ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………2021年１月20日

（注）2020年10月31日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行っております。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。

独立監査人の四半期レビュー報告書

有限責任監査法人トーマツ 神戸事務所

監査人の結論

当監査法人は、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社ロック・フィールドの2020年５月１日から2021年４月30日までの連結会計年度の第３四半期連結会計期間（2020年11月１日から2021年１月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（2020年５月１日から2021年１月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。

当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社ロック・フィールド及び連結子会社の2021年１月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第３四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項が全ての重要な点において認められなかった。

監査人の結論の根拠

当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。四半期レビューの基準における当監査法人の責任は、「四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任」に記載されている。当監査法人は、我が国における職業倫理に関する規定に従って、会社及び連結子会社から独立しており、また、監査人としてのその他の倫理上の責任を果たしている。当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。

四半期連結財務諸表に対する経営者並びに監査役及び監査役会の責任

経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。

四半期連結財務諸表を作成するに当たり、経営者は、継続企業の前提に基づき四半期連結財務諸表を作成することが適切であるかどうかを評価し、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に基づいて継続企業に関する事項を開示する必要がある場合には当該事項を開示する責任がある。

監査役及び監査役会の責任は、財務報告プロセスの整備及び運用における取締役の職務の執行を監視することにある。

四半期連結財務諸表の四半期レビューにおける監査人の責任

監査人の責任は、監査人が実施した四半期レビューに基づいて、四半期レビュー報告書において独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。

監査人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に従って、四半期レビューの過程を通じて、職業的専門家としての判断を行い、職業的懐疑心を保持して以下を実施する。

・　主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対する質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続を実施する。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。

・　継続企業の前提に関する事項について、重要な疑義を生じさせるような事象又は状況に関して重要な不確実性が認められると判断した場合には、入手した証拠に基づき、四半期連結財務諸表において、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、適正に表示されていないと信じさせる事項が認められないかどうか結論付ける。また、継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められる場合は、四半期レビュー報告書において四半期連結財務諸表の注記事項に注意を喚起すること、又は重要な不確実性に関する四半期連結財務諸表の注記事項が適切でない場合は、四半期連結財務諸表に対して限定付結論又は否定的結論を表明することが求められている。監査人の結論は、四半期レビュー報告書日までに入手した証拠に基づいているが、将来の事象や状況により、企業は継続企業として存続できなくなる可能性がある。

・　四半期連結財務諸表の表示及び注記事項が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠していないと信じさせる事項が認められないかどうかとともに、関連する注記事項を含めた四半期連結財務諸表の表示、構成及び内容、並びに四半期連結財務諸表が基礎となる取引や会計事象を適正に表示していないと信じさせる事項が認められないかどうかを評価する。

・　四半期連結財務諸表に対する結論を表明するために、会社及び連結子会社の財務情報に関する証拠を入手する。監査人は、四半期連結財務諸表の四半期レビューに関する指示、監督及び実施に関して責任がある。監査人は、単独で監査人の結論に対して責任を負う。

監査人は、監査役及び監査役会に対して、計画した四半期レビューの範囲とその実施時期、四半期レビュー上の重要な発見事項について報告を行う。

監査人は、監査役及び監査役会に対して、独立性についての我が国における職業倫理に関する規定を遵守したこと、並びに監査人の独立性に影響を与えると合理的に考えられる事項、及び阻害要因を除去又は軽減するためにセーフガードを講じている場合はその内容について報告を行う。

利害関係

会社及び連結子会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。

以　上