5108 ブリヂストン 四半期報告書－第99期第2四半期(2017/04/01－2017/06/30)

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

(注) １  当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移につきましては、記載しておりません。

２  売上高は、消費税等抜きで表示しております。

３　第１四半期連結会計期間より、在外連結子会社であるBRIDGESTONE EUROPE NV/SAの連結財務諸表において、国際財務報告基準(ＩＦＲＳ)を適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されるため、第98期第２四半期連結累計期間及び第98期連結会計年度の純資産額・総資産額等は遡及適用後の金額となっております。

２【事業の内容】

　当社グループは、主としてタイヤ・チューブの製造及び販売、タイヤ関連用品の販売、リトレッド材料の製造及び

販売・関連技術の供与、自動車整備・補修を行うタイヤ部門と、化工品、ＢＳＡＭ多角化、スポーツ用品、自転車、

その他各種事業を行う多角化部門によって構成されております。

　各部門における事業内容並びに主な会社は次のとおりであります。

　　(注)　欧州子会社の合併

　　　　　　2017年１月１日をもって、BRIDGESTONE EUROPE NV/SAは、BRIDGESTONE ITALIA SALES S.R.L.を吸収合併

　　　　　しております。

以上を事業系統図によって示すと、おおむね以下のとおりであります。

　上記の会社は全て連結子会社であります。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前期の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。

２【経営上の重要な契約等】

該当事項はありません。

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

　文中の将来に関する事項は、当四半期報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。

(１) 業績の状況

　① 業績全般

　当第２四半期連結累計期間(2017年１月１日から2017年６月30日)の当社グループを取り巻く環境は、国内においては、景気は緩やかな回復基調が続きましたが海外経済の不確実性などにより不透明感のある中で推移しました。海外においては、政治・経済面において不安定な状況が継続し、景気は全体としては緩やかに回復しているものの弱さが見られました。米国では着実に回復が続きましたが、欧州においては、緩やかに回復しているものの、イギリスのＥＵ離脱問題など不安定な状況が継続しました。アジアでは、中国において持ち直しの動きがみられました。また、鉱物価格の回復に伴う鉱山でのタイヤ需要の増加も見られました。

　このような状況のもとで、経営の最終目標である「真のグローバル企業」、「業界において全てに『断トツ』」の達成に向け、東京2020オリンピック・パラリンピックに向けた協賛・支援活動等のブランド戦略を推進するとともに、イノベーションの促進を通じたグローバルで高い競争力を持つ商品・サービスの拡充や単なる商品単体の販売に終わらないソリューションビジネスの構築・拡大を図ってまいりました。さらに、引き続き経営改革に向けた様々な施策を実施しており、ガバナンス体制の改革や、経営資源の効率的活用を目指す諸施策を、適切な費用を投下しながら実施してまいりました。

　この結果、当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は17,428億円(前年同期比６％増)となりましたが、原材料価格の上昇の影響などにより、営業利益は2,023億円(前年同期比７％減)、経常利益は1,958億円(前年同期比８％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,318億円(前年同期比７％増)となりました。

② セグメント別業績

　タイヤ部門では、グローバルにおいて魅力ある新商品の投入や、基盤競争力の強化を進めるとともに、地域ごとの需要変動にも迅速に対応してまいりました。また、昨年から続く原材料・素材価格の上昇に対応すべく、適切な製品価格の改定を実施してまいりました。

　日本では、乗用車及び小型トラック用タイヤの販売本数は前年同期を上回り好調に推移し、トラック・バス用タイヤの販売本数は前年同期を大幅に上回りました。米州では、北米タイヤ事業において、乗用車及び小型トラック用タイヤの販売本数は前年同期を下回りましたが、トラック・バス用タイヤの販売本数は前年同期を上回り好調に推移しました。欧州では、乗用車及び小型トラック用タイヤの販売本数は前年同期を上回り順調に推移し、トラック・バス用タイヤの販売本数は前年同期を大幅に上回りました。中国・アジア・大洋州では、乗用車及び小型トラック用タイヤの販売本数は前年同期を上回り順調に推移し、トラック・バス用タイヤの販売本数は前年同期を上回り好調に推移しました。特殊タイヤについては、建設・鉱山車両用ラジアルタイヤの販売量は前年同期を著しく上回りました。

　この結果、売上高は14,397億円(前年同期比６％増)となりましたが、原材料・素材価格の上昇を受け、営業利益は1,851億円(前年同期比７％減)となりました。

　また、多角化部門では、売上高は3,107億円(前年同期比３％増)となりましたが、営業利益は国内事業やＢＳＡＭ多角化における利益減少の影響により171億円(前年同期比12％減)となりました。

(注) セグメント別の金額はセグメント間の取引を含んでおり、連結合計の金額はそれらを消去した後の数値であ

     ります。

　(２) 資産、負債及び純資産の状況

当第２四半期連結会計期間末における資産、負債及び純資産の状況は以下のとおりであります。

(資産の部)

　資産の部は、商品及び製品が488億円、無形固定資産が351億円、それぞれ増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ889億円増加し、38,049億円となりました。

(負債の部)

　負債の部は、未払金が514億円減少したものの、社債が1,500億円増加したことなどから、前連結会計年度末に比べ932億円増加し、14,633億円となりました。

(純資産の部)

　純資産の部は、親会社株主に帰属する四半期純利益の計上により1,318億円増加したものの、配当金の支払いにより548億円、自己株式の取得により783億円、それぞれ減少したことなどから、前連結会計年度末に比べ42億円減少し、23,416億円となりました。その結果、自己資本比率は60.0％となり、前連結会計年度末に比べ1.5ポイントの減少となりました。

(３) キャッシュ・フローの状況

　当第２四半期連結累計期間における当社グループの現金及び現金同等物(以下「資金」)は、全体で140億円減少(前年同期は566億円の減少)し、当第２四半期連結累計期間末には4,577億円となりました。

(営業活動によるキャッシュ・フロー)

　営業活動による資金収支は、1,630億円の収入(前年同期比479億円の収入減)となりました。これは、たな卸資産の増加額679億円（前年同期は185億円の増加）や、法人税等の支払額348億円（前年同期は698億円）などがあったものの、税金等調整前四半期純利益1,882億円(前年同期は2,070億円)や、減価償却費960億円(前年同期は930億円)などがあったことによるものです。

(投資活動によるキャッシュ・フロー)

　投資活動による資金収支は、1,553億円の支出(前年同期比601億円の支出増)となりました。これは、有形固定資産の取得による支出994億円(前年同期は991億円)などによるものです。

(財務活動によるキャッシュ・フロー)

　財務活動による資金収支は、181億円の支出(前年同期比1,055億円の支出減)となりました。これは、短期借入金及びコマーシャル・ペーパーの増加額670億円（前年同期は188億円の増加）や、長期借入れによる収入302億円（前年同期は14億円）、社債の発行による収入1,500億円（前年同期は収入なし）などがあったものの、長期借入金の返済による支出1,216億円(前年同期は466億円)や、自己株式の取得による支出783億円（前年同期は2百万円）、配当金の支払額550億円(前年同期は547億円)、非支配株主への配当金の支払額81億円（前年同期は126億円）などがあったことによるものです。

(４) 事業上及び財務上の対処すべき課題

当第２四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について、重要な変更はありません。

(５) 研究開発活動

当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発費は490億円であります。

なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

(１)【株式の総数等】

① 【株式の総数】

② 【発行済株式】

(２)【新株予約権等の状況】

　当社は、当第２四半期会計期間において、執行を兼務しない取締役を除く当社取締役及び取締役を兼務しない当社執行役、並びに執行役を兼務しない当社執行役員に新株予約権を付与しており、その内容は次のとおりであります。

 (注) １　各新株予約権の目的たる株式の数は、100株とする。

２　割当日後、以下の事由が生じた場合は、付与株式数をそれぞれ調整する。

(１) 当社が株式分割(株式無償割当てを含む。以下、株式分割の記載について同じ。)又は株式併合を行う場合には、付与株式数を次の算式により調整し、新株予約権の目的である株式の総数は、調整後付与株式数に当該時点で行使され又は当社が取得していない新株予約権の総数を乗じた数とする。

　　調整後付与株式数　＝　調整前付与株式数　×　分割・併合の比率

　　(調整後付与株式数は、１株未満の端数を切り捨てて算出するものとする。)

(２) 当社が資本金の減少、合併又は会社分割を行う場合等、付与株式数の調整を必要とするやむを得ない事由が生じたときは、資本金の減少、合併又は会社分割の条件等を勘案のうえ、合理的な範囲で付与株式数を調整し、新株予約権の目的である株式の総数は、調整後付与株式数に当該時点で行使され又は当社が取得していない新株予約権の総数を乗じた数とする。この調整後付与株式数は、１株未満の端数を切り捨てて算出するものとする。

３　その他の詳細は、募集事項及び当社と新株予約権者との間で締結する新株予約権割当契約の定めるところによる。

(３)【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

(４)【ライツプランの内容】

該当事項はありません。

(５)【発行済株式総数、資本金等の推移】

(６)【大株主の状況】

(注) １  公益財団法人石橋財団は、美術の普及向上のための事業及び芸術、文化並びに教育に関する助成事業を行うことにより、社会の健全な発展に寄与することを目的として設立された公益財団法人であります。

２  信託銀行各社の所有株式数には、信託業務に係る株式数が含まれております。

３  当社は自己株式46,890千株を保有しておりますが、上記の表には記載しておりません。

４  2017年７月３日付で公衆の縦覧に供されている大量保有報告書において、株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行及びその共同保有者が2017年６月26日現在で以下の株式を所有している旨が記載されているものの、当社として当第２四半期会計期間末現在における実質所有状況の確認ができないため、上記の表は株主名簿に基づいて記載しております。

なお、当該大量保有報告書の内容は次のとおりであります。

※ 2017年７月31日付にて株式会社三菱東京ＵＦＪ銀行及びその共同保有者より共同保有者が減少した旨の変更報告書が提出されております。

(７)【議決権の状況】

①【発行済株式】

(注) １  「完全議決権株式(その他)」欄の株式数には、株式会社証券保管振替機構名義の株式が1,600株含まれております。

２  「完全議決権株式(その他)」及び「総株主の議決権」欄の議決権の数には、いずれも株式会社証券保管振替機構名義の株式に係る議決権が16個含まれております。

②【自己株式等】

２【役員の状況】

前期の有価証券報告書の提出日後、当四半期累計期間において、役員(取締役及び執行役)の異動はありません。

第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(平成19年内閣府令第64号)に基づき作成しております。

２．監査証明について

　当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第２四半期連結会計期間(2017年４月１日から2017年６月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(2017年１月１日から2017年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表について、有限責任監査法人トーマツによる四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

(１)【四半期連結貸借対照表】

(２)【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

【四半期連結包括利益計算書】

【第２四半期連結累計期間】

(３)【四半期連結キャッシュ・フロー計算書】

【注記事項】

(連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更)

連結子会社であるBRIDGESTONE EUROPE NV/SAが、連結子会社であるBRIDGESTONE ITALIA SALES S.R.L.を吸収合併したことに伴い、BRIDGESTONE ITALIA SALES S.R.L.を、第１四半期連結会計期間より連結の範囲から除外しております。

(会計方針の変更)

(四半期連結財務諸表の作成にあたり適用した特有の会計処理)

(追加情報)

(四半期連結損益計算書関係)

　　　※１　米州民事訴訟関連損失

　　　当第２四半期連結累計期間 (自　2017年１月１日　至　2017年６月30日)

　自動車用部品の販売に関する米州民事訴訟に関連する損失を計上しております。

　　　※２　米州事業統括会社本社移転関連費用

　　　当第２四半期連結累計期間 (自　2017年１月１日　至　2017年６月30日)

　米州事業統括会社BRIDGESTONE AMERICAS, INC.の本社移転、及び新本社への米国内事業拠点の集約に伴う関連費用を計上しております。

　　　※３　開発・生産拠点再構築関連費用

　　　前第２四半期連結累計期間 (自　2016年１月１日　至　2016年６月30日)

　東京都小平市にある開発・生産拠点の再構築のため、敷地内にある東京工場の乗用車用及び小型トラック用ラジアルタイヤの生産を他の国内工場へ移管・集約し、研究開発施設を拡充することに伴い、関連費用を計上しております。

(四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係)

※１ 現金及び現金同等物の当第２四半期連結累計期間末残高と当第２四半期連結貸借対照表に掲記されている科目の金額との関係

(株主資本等関係)

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間(自　2016年１月１日　至　2016年６月30日)

１．配当に関する事項

       (１) 配当金支払額

       (２) 基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

２．株主資本の金額の著しい変動

　　  該当事項はありません。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間(自　2017年１月１日　至　2017年６月30日)

１．配当に関する事項

       (１) 配当金支払額

       (２) 基準日が当第２四半期連結累計期間に属する配当のうち、配当の効力発生日が当第２四半期連結会計期間末後となるもの

２．株主資本の金額の著しい変動

　　当社は、2017年２月17日開催の取締役会決議に基づき、自己株式17,053,400株の取得を行いました。この取得等により、当第２四半期連結累計期間において自己株式が78,382百万円増加し、当第２四半期連結会計期間末において自己株式が134,533百万円となっております。

(セグメント情報等)

【セグメント情報】

Ⅰ　前第２四半期連結累計期間(自　2016年１月１日　至　2016年６月30日)

報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

(注) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去によるものです。

Ⅱ　当第２四半期連結累計期間(自　2017年１月１日　至　2017年６月30日)

報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

(注) セグメント利益の調整額は、セグメント間取引消去によるものです。

(金融商品関係)

　短期借入金、未払法人税等、未払金、並びに社債が、企業集団の事業の運営において重要なものとなっており、かつ、前連結会計年度の末日に比べて著しい変動が認められます。

Ⅰ　前連結会計年度末(2016年12月31日)

Ⅱ　当第２四半期連結会計期間末(2017年６月30日)

　(注) 金融商品の時価の算定方法

短期借入金、未払法人税等、並びに未払金

　これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額に概ね等しいことから、当該帳簿価額によっております。

社債

　社債の時価については、市場価格のあるものは市場価格に基づき、市場価格のないものは、元利金の合計額を当該社債の残存期間及び信用リスクを加味した利率で割り引いた現在価値により算定しております。

(１株当たり情報)

　　(注) １株当たり四半期純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。

２【その他】

中間配当

2017年８月９日開催の取締役会において、次のとおり第99期の中間配当を行うことを決議しております。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。

　当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社ブリヂストンの2017年１月１日から2017年12月31日までの連結会計年度の第２四半期連結会計期間(2017年４月１日から2017年６月30日まで)及び第２四半期連結累計期間(2017年１月１日から2017年６月30日まで)に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書、四半期連結キャッシュ・フロー計算書及び注記について四半期レビューを行った。

四半期連結財務諸表に対する経営者の責任

　経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。

監査人の責任

　当監査法人の責任は、当監査法人が実施した四半期レビューに基づいて、独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。

　四半期レビューにおいては、主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対して実施される質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続が実施される。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。

　当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。

監査人の結論

　当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社ブリヂストン及び連結子会社の2017年６月30日現在の財政状態並びに同日をもって終了する第２四半期連結累計期間の経営成績及びキャッシュ・フローの状況を適正に表示していないと信じさせる事項がすべての重要な点において認められなかった。

利害関係

　会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。

以　上