6298 ワイエイシイホールディングス 四半期報告書－第45期第3四半期(2016/10/01－2016/12/31)

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には、消費税等は含んでおりません。

３．第44期第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失金額であるため記載しておりません。

２【事業の内容】

当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社の異動については、第２四半期連結会計期間にミユキエレックス株式会社（現、ワイエイシイエレックス株式会社）の株式取得を通じて連結子会社化し、メカトロニクス関連事業の強化を図りました。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。

（継続企業の前提に関する重要事象等）

当社グループは、前連結会計年度におきまして、主に当社の売上増大に伴って期末売掛金残高が増加したため、重要なマイナスの営業キャッシュ・フローが生じ、この結果３期連続で営業キャッシュ・フローがマイナスとなりました。また、当社は前事業年度におきまして、重要な営業損失、経常損失及び当期純損失を計上し、２期連続で営業損失となりました。このような状況により、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。

しかしながら、前期末売掛金につきましては、大半が１年程度での回収が見込まれており、また、平成28年４月に立ち上げた高収益体質プロジェクトにおいて、営業利益を確保した上で更なる収益力の強化を図る活動に取り組んでおります。当社グループは第３四半期累計期間において、５億26百万円の営業黒字を確保しております。今後も、継続して売掛金回収強化を図るとともに、更なる収益力の強化を図る活動に取り組んでまいります。

これに加え、メイン銀行を中心とした取引金融機関よりの金融支援体制も十分であります。なお、当社は平成28年９月１日付でりそな銀行に15億円のコミットメントラインを設定しました。また、当社グループは平成29年４月１日には持株会社制への移行も予定しており、キャッシュ・マネージメント・システムの導入によりグループ各社の資金を効率的に活用してまいります。

以上により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。

なお、当該事象についての分析・検討内容および解消するための対応策については、３「財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況分析」に記載しております。

２【経営上の重要な契約等】

（持株会社体制への移行に伴う吸収分割契約の締結）

当社は平成28年11月11日開催の取締役会において、持株会社制への移行を目的として、当社100％子会社である４社（ワイエイシイメカトロニクス株式会社、ワイエイシイテクノロジーズ株式会社、ワイエイシイマシナリー株式会社、ワイエイシイビーム株式会社）との間で、平成29年４月１日（予定）を効力発生日として、事業を承継させる吸収分割（以下「本件分割」といいます。）を行うことを決議し、平成28年12月22日開催の当社臨時株主総会による承認を条件に、同日付で吸収分割契約を締結いたしました。

また、上記の持株会社体制に移行するため、本件分割ならびに当社定款の変更（商号・事業目的の変更等）について平成28年12月22日開催の臨時株主総会に付議し、承認されました。

なお、本件分割後の当社は、平成29年４月１日（予定）をもって、商号を「ワイエイシイホールディングス株式会社」に変更いたします。

（１）本件分割を行う理由

当社グループは、ハイテク機械装置の製造販売を中心として、Ｍ＆Ａ等により電力関連事業や医療関連事業まで、事業の幅を広げてまいりました。今後も既存事業分野や新規成長分野に対する投資を積極的に実施し、事業規模の拡大を図り、経営基盤の強化に取り組んでまいります。

このような中長期的視野に立った事業戦略に基づき、当社の事業を事業分野毎に分社化することで、機動力のアップを図り、経営責任が一層明確化することにより各社の企業体質の強化が期待されます。さらには、グループ各社のの連携と競争により、グループ全体の企業体質強化にもつながると判断し会社分割を行うことといたしました。

（２）持株会社体制への移行の要旨

①本件分割の方式

当社を分割会社とし、当社100％子会社である４事業会社にそれぞれの事業を吸収分割させる方式といたします。

②分割する事業の内容

③本件分割の日程

吸収分割効力発生日　　平成29年４月１日（予定）

（３）分割会社の概要

（注）１．分割会社は、平成29年４月１日付でワイエイシイホールディングス株式会社に社名変更予定です。

２．当第３四半期会計期間末日現在の「大株主及び持株比率」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、直前の基準日（平成28年９月30日）に基づく株主名簿による記載をしております。

（４）承継会社の概要

①子会社－１

②子会社－２

③子会社－３

④子会社－４

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

文中の将来に関する事項は、当四半期連結会計期間の末日現在において当社グループが判断したものであります。

（1）業績の状況

当第３四半期連結累計期間における世界経済は、英国のＥＵ離脱問題や米国の大統領選挙の影響などから為替レートの乱高下が見られるなど、先行き不透明感が広がる中、米国では雇用や個人消費が引き続き堅調に推移し、中国では景気の減速に一服感が広がるなど、総じて緩やかな回復基調で推移しました。

日本経済においては、先行き不透明な世界経済の影響による下振れリスクはあるものの、政府・日銀による経済政策を背景に、堅調な雇用や個人消費に持ち直しの兆しが見られるなど、緩やかな回復基調で推移しました。

このような経済状況のもとで当社グループは、刻々と変化する顧客ニーズを捉えた装置の開発と市場化に努めてまいりました。

その結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高218億25百万円（前年同四半期比22.8％増）、営業利益５億26百万円（同143.9％増）、経常利益６億５百万円（同165.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益３億97百万円（前年同四半期は親会社株主に帰属する四半期純損失１億33百万円）となりました。

セグメントの業績は次のとおりであります。

（ディスプレイ関連事業）

スマートフォンやタブレット端末向けのエッチング装置が好調に推移し、また、収益性の向上に関する取組により改善が見られるなど、総じて堅調に推移しました。

これらの結果、ディスプレイ関連事業の売上高は108億54百万円（同1.5％増）となり、セグメント利益は３億36百万円（同221.2％増）となりました。

（メカトロニクス関連事業）

前連結会計年度下期より連結対象となったワイエイシイガーター株式会社が当連結会計年度においては期初から業績に寄与しているほか、当第２四半期連結累計期間よりミユキエレックス株式会社（現、ワイエイシイエレックス株式会社）を新たに連結対象に加えたこと、また、太陽電池関連装置及び新型バーニッシュ装置の大口需要を取り込み、業績は好調に推移しました。

これらの結果、メカトロニクス関連事業の売上高は98億48百万円（同64.2％増）となり、セグメント利益は４億67百万円（同19.2％増）となりました。

（クリーニング関連その他事業）

クリーニング関連装置分野においては、顧客需要を確実に取り込み、業績は底堅く推移しました。

これらの結果、クリーニング関連その他事業の売上高は11億23百万円（同3.6％増）、セグメント利益は１億22百万円（同8.1％増）となりました。

（2）事業上及び財務上の対処すべき課題

当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。

（3）研究開発活動

当第３四半期連結累計期間における当社グループ全体の研究開発活動の金額は３億10百万円であります。

なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。

（4）生産、受注及び販売の実績

当第３四半期連結累計期間において、メカトロニクス関連事業の販売実績が増加しました。

これは、主として前連結会計年度下期より連結対象となったワイエイシイガーター株式会社が当連結会計年度においては期初から業績に寄与しているほか、当第２四半期連結累計期間よりミユキエレックス株式会社を新たに連結対象に加えたこと等によるものであります。

（5）事業等のリスクに記載した重要事象等への対応先

当社は１「事業等のリスク」（継続企業の前提に関する重要事象等）に記載のとおり、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在しております。

しかしながら、前期末売掛金につきましては、大半が１年程度での回収が見込まれており、また、平成28年４月に立ち上げた高収益体質プロジェクトにおいて、営業利益を確保した上で更なる収益力の強化を図る活動に取り組んでおります。当社グループは第３四半期累計期間において、５億26百万円の営業黒字を確保しております。今後も、継続して売掛金回収強化を図るとともに、更なる収益力の強化を図る活動に取り組んでまいります。

これに加え、メイン銀行を中心とした取引金融機関よりの金融支援体制も十分であります。なお、当社は平成28年９月１日付でりそな銀行に15億円のコミットメントラインを設定しました。また、当社グループは平成29年４月１日には持株会社制への移行も予定しており、キャッシュ・マネージメント・システムの導入によりグループ各社の資金を効率的に活用してまいります。

以上により、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断しております。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

②【発行済株式】

（注）「提出日現在発行数（株）（平成29年２月14日）」の欄には、平成29年２月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。

（２）【新株予約権等の状況】

該当事項はありません。

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【ライツプランの内容】

該当事項はありません。

（５）【発行済株式総数、資本金等の推移】

（６）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第３四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（７）【議決権の状況】

当第３四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することが出来ないことから、直前の基準日（平成28年９月30日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

（注）「完全議決権株式（その他）」の欄には、証券保管振替機構名義の失念株式1,000株（議決権の数10個）が含まれております。

②【自己株式等】

２【役員の状況】

該当事項はありません。

第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間（平成28年10月１日から平成28年12月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（平成28年４月１日から平成28年12月31日まで）に係る四半期連結財務諸表について、新日本有限責任監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【四半期連結包括利益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【注記事項】

（連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更）

第２四半期連結会計期間にミユキエレックス株式会社の株式を取得し、連結の範囲に含めております。

当第３四半期連結会計期間に新たに設立したワイエイシイメカトロニクス株式会社、ワイエイシイテクノロジーズ株式会社、ワイエイシイマシナリー株式会社、ワイエイシイビーム株式会社を連結の範囲に含めております。

（会計方針の変更）

（平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱いの適用）

法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第32号　平成28年６月17日）を第１四半期連結会計期間に適用し、平成28年４月１日以降に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。

なお、当第３四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表への影響額は軽微であります。

（追加情報）

「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」（企業会計基準適用指針第26号　平成28年３月28日）を第１四半期連結会計期間から適用しております。

（四半期連結貸借対照表関係）

１　受取手形等割引高及び受取手形裏書譲渡高

※２　四半期連結会計期間末日満期手形

四半期連結会計期間末日満期手形の会計処理については、手形交換日をもって決済処理をしております。

なお、当四半期連結会計期間末日が金融機関の休日であったため、次の四半期連結会計期間末日満期手形が四半期連結会計期間末日残高に含まれております。

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。

なお、第３四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）及びのれんの償却額は、次のとおりであります。

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第３四半期連結累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年12月31日）

配当金支払額

Ⅱ　当第３四半期連結累計期間（自　平成28年４月１日　至　平成28年12月31日）

配当金支払額

（セグメント情報等）

（セグメント情報）

Ⅰ　前第３四半期連結累計期間（自　平成27年４月１日　至　平成27年12月31日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

（注）１．セグメント利益の調整額△395,264千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に親会社の本社管理部門に係る費用であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの資産に関する情報

第２四半期連結会計期間において、日本ガーター株式会社（現、ワイエイシイガーター株式会社）の株式を取得し、連結の範囲に含めたことにより、前連結会計年度の末日に比べ、「メカトロニクス関連事業」のセグメント資産が4,700,043千円増加しております。

３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

該当事項はありません。

（のれんの金額の重要な変動）

該当事項はありません。

(重要な負ののれん発生益）

該当事項はありません。

Ⅱ　当第３四半期連結累計期間（自　平成28年４月１日　至　平成28年12月31日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

（注）１．セグメント利益の調整額△401,205千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に親会社の本社管理部門に係る費用であります。

２．セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントごとの資産に関する情報

第２四半期連結会計期間において、ミユキエレックス株式会社の株式を取得し、連結の範囲に含めたことにより、前連結会計年度の末日に比べ、「メカトロニクス関連事業」のセグメント資産が2,596,464千円増加しております。

３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

（固定資産に係る重要な減損損失）

該当事項はありません。

（のれんの金額の重要な変動）

該当事項はありません。

(重要な負ののれん発生益）

第２四半期連結会計期間において、ミユキエレックス株式会社の株式取得により「メカトロニクス関連事業」セグメントにおいて20,829千円の負ののれんの発生益を計上しております。

（１株当たり情報）

１株当たり四半期純利益金額又は１株当たり四半期純損失金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

（注）　前第３四半期連結累計期間における潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式は存在するものの１株当たり四半期純損失金額であるため記載しておりません。

（重要な後発事象）

該当事項はありません。

２【その他】

平成28年11月11日開催の取締役会において、当期中間配当に関し、次のとおり決議いたしました。

(イ）中間配当による配当金の総額……………………89,287千円

(ロ）１株当たりの金額…………………………………10円

(ハ）支払請求の効力発生日及び支払開始日…………平成28年12月６日

（注）平成28年９月30日現在の株主名簿に記載又は記録された株主に対し、支払いを行っております。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。

当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられているワイエイシイ株式会社の平成28年４月１日から平成29年３月31日までの連結会計年度の第３四半期連結会計期間（平成28年10月１日から平成28年12月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（平成28年４月１日から平成28年12月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。

四半期連結財務諸表に対する経営者の責任

経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。

監査人の責任

当監査法人の責任は、当監査法人が実施した四半期レビューに基づいて、独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。

四半期レビューにおいては、主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対して実施される質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続が実施される。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。

当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。

監査人の結論

当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、ワイエイシイ株式会社及び連結子会社の平成28年12月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第３四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項がすべての重要な点において認められなかった。

利害関係

会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。

以　上