| 【表紙】 | |
|---|---|
| 【提出書類】 | 四半期報告書の訂正報告書 |
| 【根拠条文】 | 金融商品取引法第24条の４の７第４項 |
| 【提出先】 | 東北財務局長 |
| 【提出日】 | 平成28年12月21日 |
| 【四半期会計期間】 | 第140期第１四半期(自 平成28年４月１日 至 平成28年６月30日) |
| 【会社名】 | 東洋刄物株式会社 |
| 【英訳名】 | TOYO KNIFE CO., LTD. |
| 【代表者の役職氏名】 | 代表取締役社長 髙 橋 允 |
| 【本店の所在の場所】 | 宮城県富谷市富谷日渡34番地11 |
| 【電話番号】 | 022（358）8911 |
| 【事務連絡者氏名】 | 取締役管理部長 久 保 雅 義 |
| 【最寄りの連絡場所】 | 宮城県富谷市富谷日渡34番地11 |
| 【電話番号】 | 022（358）8911 |
| 【事務連絡者氏名】 | 取締役管理部長 久 保 雅 義 |
| 【縦覧に供する場所】 | 株式会社東京証券取引所 (東京都中央区日本橋兜町２番１号) |
１ 【四半期報告書の訂正報告書の提出理由】
平成28年８月10日に提出いたしました第140期第１四半期（自 平成28年４月１日 至 平成28年６月30日）四半期報告書の記載事項の一部に誤りがありましたので、これを訂正するため四半期報告書の訂正報告書を提出するものであります。
２ 【訂正事項】
第一部【企業情報】
第１【企業の概況】
１【主要な経営指標等の推移】
第一部【企業情報】
第４【経理の状況】
１【四半期連結財務諸表】
【注記事項】
（１株当たり情報）
３ 【訂正箇所】
訂正箇所は を付して表示しております。
第一部 【企業情報】
第１ 【企業の概況】
１ 【主要な経営指標等の推移】
(訂正前)
| 回次 | 第139期第１四半期連結累計期間 | 第140期第１四半期連結累計期間 | 第139期 | |
| 会計期間 | 自 平成27年４月１日至 平成27年６月30日 | 自 平成28年４月１日至 平成28年６月30日 | 自 平成27年４月１日至 平成28年３月31日 | |
| 売上高 | (百万円) | 1,155 | 1,208 | 4,910 |
| 経常利益 | (百万円) | 2 | 34 | 184 |
| 親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△） | (百万円) | △0 | 26 | 139 |
| 四半期包括利益又は包括利益 | (百万円) | 10 | 5 | △8 |
| 純資産額 | (百万円) | 869 | 1,255 | 1,249 |
| 総資産額 | (百万円) | 5,562 | 6,125 | 6,132 |
| １株当たり四半期(当期)純利益金額又は四半期純損失金額（△） | (円) | △0.14 | 17.00 | 139.97 |
| 潜在株式調整後１株当たり四半期(当期)純利益金額 | (円) | ― | 14.37 | 139.86 |
| 自己資本比率 | (％) | 15.6 | 20.5 | 20.3 |
(注)１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．売上高には、消費税等は含まれておりません。
３．平成27年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施いたしましたが、前連結会計年度の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益金額又は四半期純損失金額（△）を算定しております。
４．第139期第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
(訂正後)
| 回次 | 第139期第１四半期連結累計期間 | 第140期第１四半期連結累計期間 | 第139期 | |
| 会計期間 | 自 平成27年４月１日至 平成27年６月30日 | 自 平成28年４月１日至 平成28年６月30日 | 自 平成27年４月１日至 平成28年３月31日 | |
| 売上高 | (百万円) | 1,155 | 1,208 | 4,910 |
| 経常利益 | (百万円) | 2 | 34 | 184 |
| 親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△） | (百万円) | △0 | 26 | 139 |
| 四半期包括利益又は包括利益 | (百万円) | 10 | 5 | △8 |
| 純資産額 | (百万円) | 869 | 1,255 | 1,249 |
| 総資産額 | (百万円) | 5,562 | 6,125 | 6,132 |
| １株当たり四半期(当期)純利益金額又は四半期純損失金額（△） | (円) | △0.14 | 17.00 | 139.97 |
| 潜在株式調整後１株当たり四半期(当期)純利益金額 | (円) | ― | 15.30 | 139.86 |
| 自己資本比率 | (％) | 15.6 | 20.5 | 20.3 |
(注)１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
２．売上高には、消費税等は含まれておりません。
３．平成27年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施いたしましたが、前連結会計年度の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、１株当たり四半期（当期）純利益金額又は四半期純損失金額（△）を算定しております。
４．第139期第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
第一部 【企業情報】
第４ 【経理の状況】
１ 【四半期連結財務諸表】
【注記事項】
（１株当たり情報）
(訂正前)
１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 項目 | 前第１四半期連結累計期間 (自 平成27年４月１日 至 平成27年６月30日) | 当第１四半期連結累計期間 (自 平成28年４月１日 至 平成28年６月30日) |
| （1）１株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額（△） | △0円14銭 | 17円00銭 |
| (算定上の基礎) | ||
| 親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期純損失金額（△）（百万円） | △0 | 26 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | ― | ― |
| 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期純損失金額（△）（百万円） | △0 | 26 |
| 普通株式の期中平均株式数(千株) | 997 | 1,575 |
| （2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 | ― | 14円37銭 |
| (算定上の基礎) | ||
| 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額（百万円） | ― | ― |
| 普通株式増加数(千株) | ― | 288 |
| 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 | ― | |
(注)１．平成27年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施いたしましたが、前連結会計年度の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、１株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額（△）を算定しております。
２．前第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
(訂正後)
１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎並びに潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 項目 | 前第１四半期連結累計期間 (自 平成27年４月１日 至 平成27年６月30日) | 当第１四半期連結累計期間 (自 平成28年４月１日 至 平成28年６月30日) |
| （1）１株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額（△） | △0円14銭 | 17円00銭 |
| (算定上の基礎) | ||
| 親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期純損失金額（△）（百万円） | △0 | 26 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | ― | ― |
| 普通株式に係る親会社株主に帰属する四半期純利益金額又は親会社株主に帰属する四半期純損失金額（△）（百万円） | △0 | 26 |
| 普通株式の期中平均株式数(千株) | 997 | 1,575 |
| （2）潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額 | ― | 15円30銭 |
| (算定上の基礎) | ||
| 親会社株主に帰属する四半期純利益調整額（百万円） | ― | 1 |
| （うち支払利息（税額相当額控除後）（百万円）） | (―) | (1) |
| 普通株式増加数(千株) | ― | 288 |
| 希薄化効果を有しないため、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額の算定に含めなかった潜在株式で、前連結会計年度末から重要な変動があったものの概要 | ― | |
(注)１．平成27年10月１日付で普通株式10株につき１株の割合で株式併合を実施いたしましたが、前連結会計年度の期首に当該株式併合を実施したと仮定し、１株当たり四半期純利益金額又は四半期純損失金額（△）を算定しております。
２．前第１四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。