3815 メディア工房 四半期報告書－第19期第3四半期(2016/03/01－2016/05/31)

【表紙】

第一部【企業情報】

第１【企業の概況】

１【主要な経営指標等の推移】

（注）１．当社は四半期連結財務諸表を作成しておりますので、提出会社の主要な経営指標等の推移については記載しておりません。

２．売上高には、消費税等は含んでおりません。

３．平成27年４月１日付で当社普通株式１株につき２株の割合をもって株式分割を行いましたが、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたものと仮定し、１株当たり四半期純利益金額、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益を算出しております。

４．第19期第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期（当期）純利益金額欄については、潜在株式が存在するものの１株当たり四半期純損失金額であるため、記載しておりません。

５．「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号 平成25年９月13日）等を適用し、第１四半期連結累計期間より、「四半期（当期）純利益又は四半期純損失（△）」を「親会社株主に帰属する四半期（当期）純利益又は親会社株主に帰属する四半期純損失（△）」としております。

２【事業の内容】

　当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社及び当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。また、主要な関係会社における異動もありません。

　なお、第１四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は「第４　経理の状況１　四半期連結財務諸表　注記事項（セグメント情報等）」に記載のとおりであります。

第２【事業の状況】

１【事業等のリスク】

当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。

２【経営上の重要な契約等】

当第３四半期連結会計期間において、経営上の重要な契約等の決定又は締結等はありません。

３【財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析】

（１）業績の状況

　当第３四半期連結累計期間におけるわが国の経済は、企業業績や雇用環境は引き続き改善傾向にあるものの、中国並びに新興国を始めとした海外経済の減速に対する懸念から、為替相場並びに株式市場の動きは不安定さを増しており、依然として先行きは不透明な状況となっております。

　当社グループの中心事業であるデジタルコンテンツビジネスにおいては、2016年３月末時点の国内携帯電話出荷台数（スマートフォンと従来型携帯電話の合計）806万台のうちスマートフォンは654万台となっており、（注１）国内におけるスマートフォン移行期は終盤に差し掛かっていると予測されますが、一方で新興国を含む各国においてはスマートフォンの普及は拡大し続けており、アプリケーション市場においては世界市場規模が2018年には395億ドルまで拡大すると予想されております。（注２）

　このような事業環境の中、当社グループは、総合デジタルコンテンツ企業として積極的な世界展開を図るべく、ゲームコンテンツ事業を始めとして、占いコンテンツの世界配信、AR技術や動画配信事業等の様々な新規事業への先行投資を積極的に行って参りました。主力事業である占いコンテンツ事業において名実ともにNo.1企業を目指すとともに、ゲームコンテンツ事業の安定した基盤化を推進するほか、当第３四半期連結会計期間においては、当第２四半期連結会計期間に引き続き、社内体制の整備並びに各事業に対する方針及び適切な人員配置の見直し等に力を注いで参りました。

　しかしながら、当第３四半期連結会計期間の占いコンテンツ事業においては、会員数の減少並びに大ヒットコンテンツに恵まれなかったことから、前年同期ほどの売上の伸びを見せることなく、当第２四半期連結会計期間に引き続き減収・減益となり、ゲームコンテンツ事業におきましては、開発の遅延による新規ゲームタイトルのリリース遅れが影響し、当第３四半期連結会計期間における売上への寄与には至りませんでした。

（注１）IDC「Worldwide Quarterly Tablet Tracker」「Worldwide Quarterly Mobile Phone Tracker」(平成28年６月）によります。

（注２）総務省「グローバルICT産業の構造変化及び将来展望等に関する調査」（平成27年）によります。

　以上の結果、当社グループの当第３四半期連結累計期間の経営成績は、売上高1,472百万円（前年同期比19.4％減）、営業利益19百万円（前年同期比91.7％減）、経常損失24百万円（前年同期は経常利益199百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失38百万円（前年同期四半期純利益147百万円）となりました。

セグメント別の業績は、以下のとおりであります。

　なお、第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「コンテンツ事業」、「Ｏ２Ｏ事業」の２区分から、「占いコンテンツ事業」、「ゲームコンテンツ事業」の２区分に変更しております。これは、主にゲームコンテンツの事業展開を加速していく予定であることから、報告セグメントを変更いたしました。以下の前年同四半期比較については、前年同四半期の数値を変更後のセグメント区分に組み替えた数値で比較しております。

①占いコンテンツ事業

　占いコンテンツ事業においては、 ISP （Internet Service Provider ）、各移動体通信事業者、Apple、Google 等のプラットフォーム向けに占いコンテンツ等を企画・制作・配信するビジネスを中心に展開するほか、電話による占いサービスの提供を行っております。

　当第３四半期連結会計期間におきましては占いコンテンツ「バケモノ能力者∞育代」の長期ヒットのほか、ストーリー性のあるゲーム要素を取り入れたライト系性格診断アプリ「性格テスト～あなたならどうする～」が、リリースから1ヵ月で50万ダウンロードを達成し、ライトユーザーの獲得並びに広告型収益基盤の獲得に寄与いたしました。また「占いコンテンツの世界展開」の一環として、平成28年３月から、700万人のユーザーを抱える台湾の占いポータルサイト「click108」に有料占いコンテンツを配信しております。

　電話占いサービスにおいては、既存の電話による占いサービスの提供のほか、「占い」に対する多様なニーズを積極的に取り入れ、「LINEお悩み相談」へサービスを提供するなど、これまで蓄積してきたロジックやノウハウを活用した新たな角度からの視点を意識して事業を行って参りました。なお、LINE関連のコンテンツに関しては新たな事業モデルによる協業、事業参画を図っております。

　このように、占いコンテンツ事業においては、ライトユーザーの獲得並びに広告収入において前進した結果を見せつつも、会員制コンテンツにおける会員数の減少並びに大ヒットコンテンツの不在等により、課金収入が振るわず、減収・減益となりました。一方、売上の低下に関しては当第３四半期連結会計期間で下げ止まりとなり、当事業年度期末に向けては緩やかながら上昇するものと予測しております。

　以上の結果、当第３四半期連結累計期間における占いコンテンツ事業の売上高は1,398百万円（前年同期比21.9％減）、営業利益は472百万円（前年同期比26.5％減）となりました。

②ゲームコンテンツ事業

　ゲームコンテンツ事業においては、世界市場で楽しんでいただけるゲームを提供すべく、シンプルな操作でありながら「先読みの鋭さ」を必要とする「TRAP DA GANG（共同開発元：株式会社たゆたう）」を平成28年４月にリリースしたほか、フランスのキャリア最大手であるOrange社と欧州におけるゲームアプリケーションの「サブスクリプション課金」（注３）サービスの提供に関する事業提携を致しました。一方で、当事業年度上半期にリリースを予定していた新規タイトルが開発遅延によるリリース遅れとなり、当第３四半期連結会計期間中の売上への寄与が叶わなかったことが利益を押し下げる要因となりました。

　以上の結果、当第３四半期連結累計期間におけるゲームコンテンツ事業の売上高は58百万円（前年同期比101.8％増）、営業損失は92百万円（前年同期は営業損失79百万円）となりました。

（注３）サブスクリプション課金＝定額課金

③その他

　その他の事業においては、引き続きファッションレンタルサービス「Licie（サービス提携元：株式会社ガールズスタイリング）」との業務提携の推進を行うほか、女性向け情報サイト「omotano（オモタノ）」及び女性アイドルの抱える目標や夢を支援するアイドルクラウディングサービス「girls be」の運営を行ってまいりました。また、韓国関係会社との協業に関しても、巨大な中国市場への参入の一環として動画配信サービスを行うべく、具体的な提携方法を模索しており、当第３四半期連結会計期間においては、新規分野参入の準備期間となりました。今後は更に、昨今の情報化社会の中で、多様化する嗜好に柔軟に対応した商品・サービスの提供を行って参ります。

　以上の結果、当第３四半期連結累計期間におけるその他の事業の売上高は15百万円（前年同期比148.7％増）、営業損失は52百万円（前年同期は営業損失71百万円）となりました。

（２）事業上及び財務上の対処すべき課題

　当第３四半期連結累計期間において、当社グループが対処すべき課題について重要な変更はありません。

（３）研究開発活動

　該当事項はありません。

第３【提出会社の状況】

１【株式等の状況】

（１）【株式の総数等】

①【株式の総数】

②【発行済株式】

（注）「提出日現在発行数」欄には、平成28年７月１日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。

（２）【新株予約権等の状況】

該当事項はありません。

（３）【行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使状況等】

該当事項はありません。

（４）【ライツプランの内容】

該当事項はありません。

（５）【発行済株式総数、資本金等の推移】

（６）【大株主の状況】

当四半期会計期間は第３四半期会計期間であるため、記載事項はありません。

（７）【議決権の状況】

　当第３四半期会計期間末日現在の「議決権の状況」については、株主名簿の記載内容が確認できないため、記載することができないことから、直前の基準日（平成28年２月29日）に基づく株主名簿による記載をしております。

①【発行済株式】

②【自己株式等】

２【役員の状況】

該当事項はありません。

第４【経理の状況】

１．四半期連結財務諸表の作成方法について

当社の四半期連結財務諸表は、「四半期連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」（平成19年内閣府令第64号）に基づいて作成しております。

２．監査証明について

当社は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、第３四半期連結会計期間（平成28年３月１日から平成28年５月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（平成27年９月１日から平成28年５月31日まで）に係る四半期連結財務諸表について、有限責任 あずさ監査法人による四半期レビューを受けております。

１【四半期連結財務諸表】

（１）【四半期連結貸借対照表】

（２）【四半期連結損益計算書及び四半期連結包括利益計算書】

【四半期連結損益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【四半期連結包括利益計算書】

【第３四半期連結累計期間】

【注記事項】

（連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更）

（１）連結の範囲の重要な変更

該当事項はありません。

（２）持分法適用の範囲の重要な変更

該当事項はありません。

（会計方針の変更等）

（企業結合に関する会計基準等の適用）

　「企業結合に関する会計基準」（企業会計基準第21号 平成25年９月13日。以下「企業結合会計基準」という。）、「連結財務諸表に関する会計基準」（企業会計基準第22号 平成25年９月13日。以下「連結会計基準準」という。）及び「事業分離等に関する会計基準」（企業会計基準第７号 平成25年９月13日。以下「事業分離等会計基準」という。）等を第１四半期連結会計期間から適用し、支配が継続している場合の子会社に対する当社の持分変動による差額を資本剰余金として計上するとともに、取得関連費用を発生した連結会計年度の費用として計上する方法に変更しております。また、第１四半期連結会計期間の期首以後実施される企業結合については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の配分額の見直しを企業結合日の属する四半期連結会計期間の四半期連結財務諸表に反映させる方法に変更しております。加えて、四半期純利益等の表示の変更及び少数株主持分から非支配株主持分への表示の変更を行っております。当該表示の変更を反映させるため、前第３四半期連結累計期間及び前連結会計年度については、四半期連結財務諸表及び連結財務諸表の組替えを行っております。企業結合会計基準等の適用については、企業結合会計基準第58－２項(4)、連結会計基準第44－５項(4)及び事業分離等会計基準第57－４項(4)に定める経過的な取扱いに従っており、第１四半期連結会計期間の期首時点から将来にわたって適用しております。

これによる損益に与える影響はありません。

（減価償却方法の変更）

　法人税法の改正に伴い、「平成28年度税制改正に係る減価償却方法の変更に関する実務上の取扱い」（実務対応報告第32号 平成28年６月17日）を当第３四半期連結会計期間に適用し、平成28年４月１日以後に取得した建物附属設備及び構築物に係る減価償却方法を定率法から定額法に変更しております。

　なお、当第３四半期連結累計期間において、四半期連結財務諸表に与える影響は軽微であります。

（四半期連結キャッシュ・フロー計算書関係）

　当第３四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第３四半期連結累計期間に係る減価償却費（のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。）及びのれんの償却額は、次のとおりであります。

（株主資本等関係）

Ⅰ　前第３四半期連結累計期間（自　平成26年９月１日　至　平成27年５月31日）

配当金支払額

（注）平成27年２月18日開催の取締役会決議に基づき、平成27年４月１日付けで普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。上記の１株当たり配当額につきましては、株式分割前の金額であります。

Ⅱ　当第３四半期連結累計期間（自　平成27年９月１日　至　平成28年５月31日）

配当金支払額

（セグメント情報等）

【セグメント情報】

Ⅰ　前第３四半期連結累計期間（自　平成26年９月１日　至　平成27年５月31日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

（注）１．「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、Ｏ２Ｏ事業を含んでおります。

２．セグメント利益又はセグメント損失（△）の調整額△251,081千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△252,239千円が含まれております。全社費用は、主に当社の管理部門に係る費用であります。

３．セグメント利益又はセグメント損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

「ゲームコンテンツ事業」セグメントにおいて、株式会社ブルークエストを株式取得により連結子会社化しております。このことにより、当第３四半期連結累計期間におけるのれん増加額は、71,300千円であります。

Ⅱ　当第３四半期連結累計期間（自　平成27年９月１日　至　平成28年５月31日）

１．報告セグメントごとの売上高及び利益又は損失の金額に関する情報

（注）１．「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、Ｏ２Ｏ事業を含んでおります。

２．セグメント利益又はセグメント損失（△）の調整額△307,799千円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△310,049千円が含まれております。全社費用は、主に当社の管理部門に係る費用であります。

３．セグメント利益又はセグメント損失（△）は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。

２．報告セグメントの変更等に関する事項

　第１四半期連結会計期間より、報告セグメントを従来の「コンテンツ事業」、及び「Ｏ２Ｏ事業」の２区分から、「占いコンテンツ事業」及び「ゲームコンテンツ事業」の２区分に変更しております。これは、主にＯ２Ｏ事業を縮小し、ゲームコンテンツの事業展開を加速していく予定であることから、報告セグメントを変更いたしました。

　なお、前第３四半期連結累計期間のセグメント情報は、当第３四半期連結累計期間の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。

３．報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報

該当事項はありません。

（企業結合等関係）

該当事項はありません。

（１株当たり情報）

　１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎、潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額及び算定上の基礎は、以下のとおりであります。

（注）１．平成27年２月18日開催の取締役会決議に基づき、平成27年４月１日付けで普通株式１株につき２株の割合で株式分割を行っております。これに伴い、前連結会計年度の期首に当該株式分割が行われたと仮定して１株当たり四半期純利益金額及び潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額を算定しております。

２．当第３四半期連結累計期間の潜在株式調整後１株当たり四半期純利益金額については、潜在株式が存在するものの１株当たり四半期純損失金額であるため、記載しておりません。

（重要な後発事象）

　該当事項はありません。

２【その他】

該当事項はありません。

第二部【提出会社の保証会社等の情報】

該当事項はありません。

　当監査法人は、金融商品取引法第193条の２第１項の規定に基づき、「経理の状況」に掲げられている株式会社メディア工房の平成27年９月１日から平成28年８月31日までの連結会計年度の第３四半期連結会計期間（平成28年３月１日から平成28年５月31日まで）及び第３四半期連結累計期間（平成27年９月１日から平成28年５月31日まで）に係る四半期連結財務諸表、すなわち、四半期連結貸借対照表、四半期連結損益計算書、四半期連結包括利益計算書及び注記について四半期レビューを行った。

四半期連結財務諸表に対する経営者の責任

　経営者の責任は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して四半期連結財務諸表を作成し適正に表示することにある。これには、不正又は誤謬による重要な虚偽表示のない四半期連結財務諸表を作成し適正に表示するために経営者が必要と判断した内部統制を整備及び運用することが含まれる。

監査人の責任

　当監査法人の責任は、当監査法人が実施した四半期レビューに基づいて、独立の立場から四半期連結財務諸表に対する結論を表明することにある。当監査法人は、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期レビューの基準に準拠して四半期レビューを行った。

　四半期レビューにおいては、主として経営者、財務及び会計に関する事項に責任を有する者等に対して実施される質問、分析的手続その他の四半期レビュー手続が実施される。四半期レビュー手続は、我が国において一般に公正妥当と認められる監査の基準に準拠して実施される年度の財務諸表の監査に比べて限定された手続である。

　当監査法人は、結論の表明の基礎となる証拠を入手したと判断している。

監査人の結論

　当監査法人が実施した四半期レビューにおいて、上記の四半期連結財務諸表が、我が国において一般に公正妥当と認められる四半期連結財務諸表の作成基準に準拠して、株式会社メディア工房及び連結子会社の平成28年５月31日現在の財政状態及び同日をもって終了する第３四半期連結累計期間の経営成績を適正に表示していないと信じさせる事項がすべての重要な点において認められなかった。

利害関係

　会社と当監査法人又は業務執行社員との間には、公認会計士法の規定により記載すべき利害関係はない。

以　上