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株式会社イーエムシステムズ（商号　株式会社ＥＭシステムズ） 訂正情報

株式会社イーエムシステムズ（商号　株式会社ＥＭシステムズ） 訂正情報

訂正報告書による訂正箇所と、報告書が出ないまま直された箇所を全年度分表示します。

訂正報告書が出た年度3 年度
訂正された項目0 件
サイレント修正354 件
当時の記載値と、翌年度の「前期」欄の違い354件・4 / 4 ページ
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年度項目区分当時の記載値翌年度の前期欄差額変化率
2019年度賞与—2.26億2.18億−800万−3.54%
2019年度退職給付に係る資産—1.23億1.15億−800万−6.50%
2019年度賞与引当金繰入額—3.14億3.22億+800万+2.55%
2019年度為替換算調整勘定—3400万2700万−700万−20.6%
2019年度雑収入—1000万1700万+700万+70.0%
2019年度減価償却累計額—−3600万−4200万−600万−16.7%
2019年度通信費—7500万6900万−600万−8.00%
2019年度為替換算調整勘定—−1300万−700万+600万+46.2%
2019年度敷金及び保証金—1.45億1.39億−600万−4.14%
2019年度雑損失—1400万800万−600万−42.9%
2019年度荷造運搬費—2300万2900万+600万+26.1%
2019年度貸付金の回収による収入—800万1300万+500万+62.5%
2019年度退職給付費用—1.15億1.20億+500万+4.35%
2019年度貸倒引当金—−2000万−1600万+400万+20.0%
2019年度固定資産除却損—0400万+400万—
2019年度固定資産除却損—0400万+400万—
2019年度支払手数料—800万500万−300万−37.5%
2019年度貸倒引当金の増減額（△は減少）—0−300万−300万—
2019年度賃貸用資産—4700万5000万+300万+6.38%
2019年度貸倒引当金繰入額—0−300万−300万—
2019年度賃貸用資産（純額）—1000万800万−200万−20.0%
2019年度有形固定資産の取得による支出—−2.54億−2.56億−200万−0.79%
2019年度不動産賃貸収入—10.2億10.2億+200万+0.20%
2019年度不動産賃貸収入—−10.2億−10.2億−200万−0.20%
2019年度監査証明業務に基づく報酬－提出会社—2400万2500万+100万+4.17%
2019年度監査証明業務に基づく報酬－計—2400万2500万+100万+4.17%
2019年度役員報酬—2.59億2.60億+100万+0.39%
2019年度支払利息—100万0−100万−100.0%
2019年度支払利息—100万0−100万−100.0%
2019年度利息の支払額—−100万0+100万+100.0%
2019年度リース債務—3400万3300万−100万−2.94%
2019年度販売促進費—2100万2000万−100万−4.76%
2019年度地代家賃—2.26億2.27億+100万+0.44%
2019年度預り保証金の返還による支出—−100万0+100万+100.0%
2019年度１株当たり純資産額—469248−222−47.2%
2019年度平均臨時雇用人員—78121+43+55.1%
2019年度１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）—5628−28−50.0%
2019年度潜在株式調整後1株当たり当期純利益—5527−27−50.0%
2019年度株価収益率—2446+22+91.2%
2019年度従業員数—581575−6−1.03%
2019年度自己資本利益率—00−0−32.8%
2019年度自己資本比率—11−0−0.27%
2018年度流動資産—118億116億−1.71億−1.45%
2018年度繰延税金資産—3.28億4.99億+1.71億+52.1%
2018年度投資その他の資産—78.7億80.4億+1.71億+2.17%
2018年度固定資産—101億103億+1.71億+1.69%
2017年度１株当たり純資産額—791395−395−50.0%
2017年度１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）—12160−60−50.0%
2017年度潜在株式調整後1株当たり当期純利益—12060−60−50.0%
2017年度平均臨時雇用人員—3146+15+48.4%
2017年度従業員数—548533−15−2.74%
2015年度１株当たり純資産額—1,258629−629−50.0%
2015年度１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）—12060−60−50.0%
2015年度潜在株式調整後1株当たり当期純利益—11959−59−50.0%

訂正報告書が出ないまま数値が動いた箇所です。必ずしも誤りとは限らず、会計基準の変更・遡及適用でも同じ差が出ます。