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株式会社イーエムシステムズ（商号　株式会社ＥＭシステムズ） 訂正情報

株式会社イーエムシステムズ（商号　株式会社ＥＭシステムズ） 訂正情報

訂正報告書による訂正箇所と、報告書が出ないまま直された箇所を全年度分表示します。

訂正報告書が出た年度3 年度
訂正された項目0 件
サイレント修正354 件
当時の記載値と、翌年度の「前期」欄の違い354件・3 / 4 ページ
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年度項目区分当時の記載値翌年度の前期欄差額変化率
2019年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−8.94億−3.43億+5.51億+61.6%
2019年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−8.94億−3.43億+5.51億+61.6%
2019年度包括利益—19.4億14.1億−5.28億−27.2%
2019年度親会社株主に係る包括利益—19.4億14.1億−5.28億−27.2%
2019年度包括利益—19.4億14.1億−5.28億−27.2%
2019年度当期変動額合計—5.66億10.7億+5.06億+89.4%
2019年度営業活動によるキャッシュ・フロー—18.5億23.0億+4.54億+24.6%
2019年度営業活動によるキャッシュ・フロー—18.5億23.0億+4.54億+24.6%
2019年度貸付けによる支出—−4.58億−1500万+4.43億+96.7%
2019年度その他の流動資産の増減額（△は増加）—−4100万3.96億+4.37億+1065.9%
2019年度長期借入金の返済による支出—−5.17億−1.17億+4.00億+77.4%
2019年度法人税、住民税及び事業税—10.9億7.25億−3.64億−33.4%
2019年度売上総利益又は売上総損失（△）—74.1億70.5億−3.59億−4.84%
2019年度受取手形及び売掛金—24.6億21.2億−3.37億−13.7%
2019年度法人税等—10.6億7.38億−3.20億−30.2%
2019年度仕入債務の増減額（△は減少）—2.39億−8000万−3.19億−133.5%
2019年度給料及び手当—18.2億21.3億+3.02億+16.6%
2019年度法人税等の支払額—−13.2億−10.3億+2.93億+22.1%
2019年度未払法人税等—5.30億2.37億−2.93億−55.3%
2019年度資本剰余金—29.4億31.9億+2.50億+8.52%
2019年度その他の流動負債の増減額（△は減少）—3.08億5.14億+2.06億+66.9%
2019年度投資その他の資産—78.1億76.1億−2.05億−2.62%
2019年度投資不動産（純額）—68.2億66.3億−1.95億−2.86%
2019年度減価償却累計額—−31.4億−33.3億−1.94億−6.18%
2019年度未払消費税等の増減額（△は減少）—−1.00億8300万+1.83億+183.0%
2019年度特別損失—2.18億5300万−1.65億−75.7%
2019年度小計—31.7億33.3億+1.60億+5.05%
2019年度流動負債—36.6億38.2億+1.51億+4.12%
2019年度自己株式の処分—2900万1.75億+1.46億+503.4%
2019年度資本金—25.6億27.0億+1.42億+5.55%
2019年度広告宣伝費—9200万2.25億+1.33億+144.6%
2019年度退職給付に係る負債の増減額（△は減少）—1.11億−900万−1.20億−108.1%
2019年度無形固定資産の取得による支出—−9.70億−8.60億+1.10億+11.3%
2019年度のれん—6.69億5.70億−9900万−14.8%
2019年度賞与引当金の増減額（△は減少）—4900万−4100万−9000万−183.7%
2019年度製品保証引当金繰入額—9100万400万−8700万−95.6%
2019年度未払消費税等—1500万1.00億+8500万+566.7%
2019年度製品保証引当金の増減額（△は減少）—600万−7500万−8100万−1350.0%
2019年度製品保証引当金—2.21億1.46億−7500万−33.9%
2019年度支払手形及び買掛金—10.1億9.37億−7400万−7.32%
2019年度有形固定資産—16.8億17.5億+7100万+4.24%
2019年度1年内返済予定の長期借入金—1.04億3400万−7000万−67.3%
2019年度未払金—5.16億5.78億+6200万+12.0%
2019年度新株予約権の行使—2.25億2.85億+6000万+26.7%
2019年度減価償却累計額—−4.76億−5.31億−5500万−11.6%
2019年度連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による収入—5800万300万−5500万−94.8%
2019年度のれん償却額—5900万1.13億+5400万+91.5%
2019年度のれん償却額—5900万1.13億+5400万+91.5%
2019年度株式の発行による収入—1.96億2.49億+5300万+27.0%
2019年度建物及び構築物—14.9億14.4億−5000万−3.34%
2019年度不動産賃貸費用—1.86億2.34億+4800万+25.8%
2019年度投資不動産の賃貸による支出—−1.86億−2.34億−4800万−25.8%
2019年度不動産賃貸費用—3.81億4.29億+4800万+12.6%
2019年度資産—224億224億+4500万+0.20%
2019年度負債純資産—224億224億+4500万+0.20%
2019年度総資産額—224億224億+4500万+0.20%
2019年度固定負債—20.7億21.1億+4500万+2.18%
2019年度建設仮勘定—2.10億1.65億−4500万−21.4%
2019年度減価償却費—4.85億5.30億+4500万+9.28%
2019年度無形固定資産—19.3億19.7億+4400万+2.28%
2019年度固定資産—114億115億+4400万+0.39%
2019年度有形固定資産及び無形固定資産の増加額—17.1億17.6億+4400万+2.57%
2019年度減価償却費—9100万4800万−4300万−47.3%
2019年度退職給付に係る調整額—−1500万2800万+4300万+286.7%
2019年度剰余金の配当—−7.10億−6.68億+4200万+5.92%
2019年度法人税等調整額—−3000万1200万+4200万+140.0%
2019年度賞与引当金—3.99億3.58億−4100万−10.3%
2019年度建物及び構築物（純額）—7.37億6.97億−4000万−5.43%
2019年度配当金の支払額—−7.08億−6.68億+4000万+5.65%
2019年度営業外費用—4.05億4.44億+3900万+9.63%
2019年度法定福利費—3.66億4.04億+3800万+10.4%
2019年度新株予約権—1.28億9100万−3700万−28.9%
2019年度研究開発費—1300万4800万+3500万+269.2%
2019年度リース債務—5300万2000万−3300万−62.3%
2019年度減価償却費—4.85億5.16億+3100万+6.39%
2019年度株主資本以外の項目の当期変動額（純額）—−4600万−1600万+3000万+65.2%
2019年度退職給付に係る調整累計額—−8100万−5300万+2800万+34.6%
2019年度自己株式—−11.0億−11.3億−2800万−2.55%
2019年度土地—5.89億5.62億−2700万−4.58%
2019年度リース資産（純額）—5700万3000万−2700万−47.4%
2019年度負債—57.3億57.5億+2100万+0.37%
2019年度退職給付に係る資産の増減額（△は増加）—−1300万700万+2000万+153.8%
2019年度評価・換算差額等—−4600万−2600万+2000万+43.5%
2019年度旅費及び交通費—1.32億1.51億+1900万+14.4%
2019年度リース資産—1.43億1.25億−1800万−12.6%
2019年度たな卸資産の増減額（△は増加）—−3300万−1600万+1700万+51.5%
2019年度商品及び製品—1.64億1.81億+1700万+10.4%
2019年度株式報酬費用—5100万6600万+1500万+29.4%
2019年度株式報酬費用—4600万6100万+1500万+32.6%
2019年度投資不動産の賃貸による収入—10.2億10.3億+1400万+1.37%
2019年度リース債務の返済による支出—−4800万−3400万+1400万+29.2%
2019年度投資有価証券—700万1900万+1200万+171.4%
2019年度減価償却累計額—−7.58億−7.47億+1100万+1.45%
2019年度減損損失—2000万3100万+1100万+55.0%
2019年度減損損失—2000万3100万+1100万+55.0%
2019年度現金及び現金同等物に係る換算差額—−1300万−400万+900万+69.2%
2019年度長期未払金—700万1600万+900万+128.6%
2019年度退職給付に係る負債—10.3億10.2億−900万−0.87%
2019年度営業外収益—10.3億10.4億+900万+0.87%
2019年度減価償却累計額—−8600万−9400万−800万−9.30%

訂正報告書が出ないまま数値が動いた箇所です。必ずしも誤りとは限らず、会計基準の変更・遡及適用でも同じ差が出ます。