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エーザイ株式会社 訂正情報

エーザイ株式会社 訂正情報

訂正報告書による訂正箇所と、報告書が出ないまま直された箇所を全年度分表示します。

訂正報告書が出た年度0 年度
訂正された項目0 件
サイレント修正49 件
当時の記載値と、翌年度の「前期」欄の違い49件・1 / 1 ページ
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年度項目区分当時の記載値翌年度の前期欄差額変化率
2023年度受取配当金—21.5億4.70億−16.8億−78.1%
2023年度金融資産売却・評価益—4.70億21.5億+16.8億+356.6%
2022年度親会社の本社管理費等—1585億1650億+65.8億+4.15%
2022年度受取配当金—5.26億1.93億−3.33億−63.3%
2022年度金融資産売却・評価益—1.93億5.26億+3.33億+172.5%
2021年度無形資産—2058億2025億−32.9億−1.60%
2021年度ソフトウエア—319億286億−32.9億−10.3%
2021年度無形資産—1086億1064億−22.2億−2.05%
2021年度ソフトウエア—208億186億−22.2億−10.7%
2021年度資産—1.09兆1.09兆−15.8億−0.15%
2021年度親会社の所有者に帰属する持分—7032億7016億−15.8億−0.22%
2021年度親会社の所有者に帰属する持分—7032億7016億−15.8億−0.22%
2021年度資本—7279億7264億−15.8億−0.22%
2021年度負債及び資本—1.09兆1.09兆−15.8億−0.15%
2021年度非流動資産—5717億5701億−15.8億−0.28%
2021年度総資産額—1.09兆1.09兆−15.8億−0.15%
2021年度利益剰余金—5080億5064億−15.7億−0.31%
2021年度無形資産—−972億−961億+10.7億+1.10%
2021年度ソフトウエア—−111億−100億+10.7億+9.64%
2021年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−369億−361億+7.87億+2.13%
2021年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−369億−361億+7.87億+2.13%
2021年度営業活動によるキャッシュ・フロー—739億731億−7.86億−1.06%
2021年度営業活動によるキャッシュ・フロー—739億731億−7.86億−1.06%
2021年度無形資産の取得による支出—−190億−182億+7.86億+4.14%
2021年度繰延税金資産—669億676億+6.40億+0.96%
2021年度減価償却費及び償却費—363億358億−5.32億−1.47%
2021年度減価償却費及び償却費—363億358億−5.32億−1.47%
2021年度営業利益—518億515億−2.55億−0.49%
2021年度営業利益（△損失）—518億515億−2.55億−0.49%
2021年度税引前利益（△損失）—526億523億−2.55億−0.49%
2021年度販売費及び一般管理費—2814億2816億+2.34億+0.08%
2021年度親会社の本社管理費等—878億880億+2.33億+0.27%
2021年度親会社の所有者—706億704億−1.85億−0.26%
2021年度当期包括利益—710億709億−1.85億−0.26%
2021年度当期包括利益—710億709億−1.85億−0.26%
2021年度親会社の所有者—421億419億−1.77億−0.42%
2021年度当期利益又は当期損失（△）：親会社の所有者に帰属—421億419億−1.77億−0.42%
2021年度当期利益（△損失）—425億423億−1.77億−0.42%
2021年度当期利益又は当期損失（△）—425億423億−1.77億−0.42%
2021年度法人所得税費用—101億99.9億−7800万−0.77%
2021年度研究開発費—1503億1503億+2000万+0.01%
2021年度純損益に振り替えられる可能性のある項目合計—222億221億−900万−0.04%
2021年度在外営業活動体の外貨換算差額—220億220億−800万−0.04%
2021年度１株当たり親会社所有者帰属持分—2,4532,447−6−0.23%
2021年度基本的１株当たり当期利益（△損失）—147146−1−0.42%
2021年度基本的１株当たり利益又は損失（△）—147146−1−0.42%
2021年度希薄化後１株当たり当期利益（△損失）—147146−1−0.42%
2021年度希薄化後１株当たり利益又は損失（△）—147146−1−0.42%
2021年度株価収益率—5051+0+0.42%

訂正報告書が出ないまま数値が動いた箇所です。必ずしも誤りとは限らず、会計基準の変更・遡及適用でも同じ差が出ます。