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株式会社アドウェイズ 訂正情報

株式会社アドウェイズ 訂正情報

訂正報告書による訂正箇所と、報告書が出ないまま直された箇所を全年度分表示します。

訂正報告書が出た年度1 年度
訂正された項目48 件
サイレント修正320 件
当時の記載値と、翌年度の「前期」欄の違い320件・3 / 4 ページ
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年度項目区分当時の記載値翌年度の前期欄差額変化率
2020年度法人税等調整額—1.44億−4795万−1.92億−133.2%
2020年度特別利益—2.11億3.60億+1.49億+70.6%
2020年度投資有価証券売却及び評価損益（△は益）—−6278万−2.06億−1.43億−228.4%
2020年度投資有価証券売却益—1.98億3.27億+1.28億+64.7%
2020年度繰延税金負債—2353万1.42億+1.19億+504.7%
2020年度固定負債—1.47億2.50億+1.02億+69.5%
2020年度利息及び配当金の受取額—1.13億1287万−9985万−88.6%
2020年度投資有価証券の売却による収入—2.33億3.28億+9476万+40.7%
2020年度賞与引当金の増減額（△は減少）—−3497万5316万+8813万+252.0%
2020年度有形固定資産—2.35億1.48億−8697万−37.0%
2020年度特別損失—1.76億2.59億+8368万+47.6%
2020年度預り金の増減額（△は減少）—−3747万4002万+7749万+206.8%
2020年度賞与引当金繰入額—−187万6186万+6373万+3408.0%
2020年度未収入金の増減額（△は増加）—−1.11億−1.71億−5933万−53.3%
2020年度無形固定資産—2.97億3.56億+5895万+19.9%
2020年度前受金の増減額（△は減少）—1.73億1.15億−5765万−33.3%
2020年度研究開発費—3133万8820万+5687万+181.5%
2020年度建物（純額）—1.27億7325万−5379万−42.3%
2020年度持分法による投資利益—1.29億1.80億+5005万+38.7%
2020年度貸倒引当金繰入額—819万5802万+4983万+608.8%
2020年度持分法による投資損益（△は益）—−1.30億−1.79億−4960万−38.2%
2020年度有形固定資産の取得による支出—−8068万−3169万+4899万+60.7%
2020年度無形固定資産の取得による支出—−8940万−1.38億−4883万−54.6%
2020年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−1.78億−1.31億+4694万+26.4%
2020年度投資活動によるキャッシュ・フロー—−1.78億−1.31億+4694万+26.4%
2020年度非支配株主持分—1.43億1.89億+4586万+32.1%
2020年度建物—3.40億2.97億−4289万−12.6%
2020年度連結範囲の変動—−3970万115万+4086万+102.9%
2020年度営業外収益—2.31億2.69億+3732万+16.1%
2020年度非支配株主に係る包括利益—1351万4978万+3628万+268.6%
2020年度現金及び現金同等物に係る換算差額—−1479万2103万+3582万+242.2%
2020年度非支配株主に帰属する当期純利益又は非支配株主に帰属する当期純損失（△）—1308万4820万+3512万+268.5%
2020年度工具、器具及び備品（純額）—1.08億7510万−3318万−30.6%
2020年度為替換算調整勘定—−4660万−1424万+3236万+69.4%
2020年度為替差損益（△は益）—−1189万1973万+3162万+265.9%
2020年度剰余金の配当—−1.33億−1.04億+2933万+22.0%
2020年度配当金の支払額—−1.33億−1.04億+2901万+21.8%
2020年度貸倒引当金—−1.60億−1.85億−2467万−15.4%
2020年度連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による支出—−2714万−4964万−2250万−82.9%
2020年度投資事業組合からの分配による収入—9676万7493万−2183万−22.6%
2020年度貸倒引当金—−3345万−5455万−2110万−63.1%
2020年度前払費用の増減額（△は増加）—−3836万−1777万+2059万+53.7%
2020年度減価償却累計額—−3.20億−3.39億−1958万−6.12%
2020年度投資事業組合運用益—1976万3731万+1755万+88.8%
2020年度投資事業組合運用損益（△は益）—−1976万−3731万−1755万−88.8%
2020年度資本剰余金—68.4億68.5億+1728万+0.25%
2020年度資本金—16.1億16.2億+1612万+1.00%
2020年度貸付けによる支出—−2732万−1120万+1612万+59.0%
2020年度投資有価証券評価損—1.36億1.21億−1533万−11.3%
2020年度未払金及び未払費用の増減額（△は減少）—8524万9996万+1472万+17.3%
2020年度固定資産除却損—717万2121万+1404万+196.0%
2020年度工具、器具及び備品—4.28億4.15億−1361万−3.18%
2020年度固定資産除却損—763万2064万+1301万+170.6%
2020年度減価償却累計額—−2.13億−2.24億−1090万−5.11%
2020年度関係会社株式売却損益（△は益）—−906万−1900万−995万−109.8%
2020年度貸倒引当金の増減額（△は減少）—3790万4783万+993万+26.2%
2020年度株式報酬費用—2672万1711万−962万−36.0%
2020年度持分法適用会社に対する持分相当額—−651万265万+916万+140.8%
2020年度在外連結子会社リストラクチャリング費用—2860万3758万+898万+31.4%
2020年度のれん—1540万680万−860万−55.8%
2020年度監査証明業務に基づく報酬－連結子会社—866万70.0万−796万−91.9%
2020年度監査証明業務に基づく報酬－計—866万70.0万−796万−91.9%
2020年度投資有価証券の取得による支出—−3.10億−3.03億+704万+2.27%
2020年度営業外費用—2146万2842万+696万+32.4%
2020年度為替換算調整勘定—2.21億2.14億−662万−3.00%
2020年度関係会社株式売却益—1246万1900万+654万+52.5%
2020年度新株予約権—4082万4711万+629万+15.4%
2020年度貸付金の回収による収入—2028万1463万−565万−27.8%
2020年度受取利息—1186万673万−513万−43.3%
2020年度補助金の受取額—1453万970万−483万−33.2%
2020年度補助金収入—1453万970万−483万−33.2%
2020年度補助金収入—−1453万−970万+483万+33.2%
2020年度受取利息及び受取配当金—−1555万−1144万+412万+26.5%
2020年度非支配株主への配当金の支払額—−154万−393万−239万−155.0%
2020年度退職給付費用—1641万1866万+226万+13.8%
2020年度たな卸資産—1578万1380万−198万−12.6%
2020年度商品及び製品—1461万1281万−180万−12.3%
2020年度貸倒引当金戻入額—616万445万−171万−27.8%
2020年度受取配当金—383万471万+88.3万+23.1%
2020年度減価償却費—1.52億1.51億−87.4万−0.58%
2020年度消費税等免除益—359万384万+25.3万+7.05%
2020年度原材料及び貯蔵品—118万99.2万−18.5万−15.7%
2020年度非監査業務に基づく報酬－連結子会社—134万120万−13.9万−10.4%
2020年度非監査業務に基づく報酬－計—134万120万−13.9万−10.4%
2020年度従業員数—760807+47+6.18%
2020年度株価収益率—5424−30−56.2%
2020年度１株当たり当期純利益又は当期純損失（△）—434+30+728.4%
2020年度潜在株式調整後1株当たり当期純利益—434+30+729.9%
2020年度平均臨時雇用人員—110119+9+8.18%
2020年度１株当たり純資産額—295287−8−2.82%
2020年度自己資本比率—10−0−28.3%
2020年度自己資本利益率—00+0+771.4%
2018年度投資有価証券売却及び評価損益（△は益）—5893万2.46億+1.87億+316.7%
2018年度資産—179億179億−2011万−0.11%
2018年度流動資産—152億152億−2011万−0.13%
2018年度負債—69.0億68.8億−2011万−0.29%
2018年度負債純資産—179億179億−2011万−0.11%
2018年度総資産額—179億179億−2011万−0.11%
2018年度繰延税金負債—4631万2624万−2007万−43.3%
2018年度固定負債—1.68億1.48億−2007万−12.0%

訂正報告書が出ないまま数値が動いた箇所です。必ずしも誤りとは限らず、会計基準の変更・遡及適用でも同じ差が出ます。